Odontotherapy supporting apparatus

本発明は歯科医師の治療を支援する歯科治療支援装置に関する。

歯の咬み合わせに異常があると、歯周疾患などの歯学的疾患を引き起こすと共に、腰痛、頭痛、脊髄の歪みなどの疾病を引き起こすことが知られている。 したがって、患者の咬合を正常化することが、歯科医師の重要な業務の一つである。

そのためには、患者の咬合状態に異常があるか否か、どの部位に異常があるかを特定し、処置を施し、この処置で改善されたか否かを、歯科医師は把握する必要がある。

従来、患者に樹脂感圧フィルムを噛ませて、発色の度合いを知ることで、咬合状態を調べてきたが、数十本の歯の全てを調べるのでは時間が掛かり、患者の負担が大きい。 すなわち、樹脂感圧フィルムは特定の部位の咬合を調べるには好適であるが、数十本ある全ての歯を対象とした検査には不向きである。

そこで、聴力と咬合との相関に注目して、全ての歯を検査することができる検査技術が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。

特開２００２−２１９１４０公報（図１）

図９は従来の技術の基本原理を説明する図であり、グラフの横軸に周波数と歯の名称、縦軸に音量が記載され、○は右、×は左とされる。
そして、右の縦軸に、帯が示され、−３０ｄＢ〜３０ｄＢは「正常範囲」、３０ｄＢ〜５０ｄＢは「軽度咀嚼圧」、５０ｄＢ〜８０ｄＢは「中度咀嚼圧」、８０ｄＢ〜１００ｄＢは「高度咀嚼圧」とされている。

８０００Ｈｚで○で示される右前歯は、８５ｄＢであるため、咬合が強く、隣の４０００Ｈｚで○で示される右犬歯は、７５ｄＢであるため、咬合が強く、これらのことからこの患者は「右前噛み」状態にあるため、右前噛みを是正する必要があるという治療方針が出せると言うものである。

右前噛みであることと、−３０ｄＢ〜３０ｄＢが「正常範囲」であることとの２つの情報から、歯科治療を行って○印を正常の範囲、すなわちグラフ内を上へ移動させる。

本発明者は、治療の過程で、歯茎に炎症がある歯では痛くて噛めないため、音量測定値が例えば−１０ｄＢになることがあることを見出した。 この場合、要治療部位であるにも拘わらず、特許文献１はその部位を正常と診断する。 これでは、特許文献１の診断装置は信頼性が低いと言わざるを得ず、同診断装置の普及の妨げになる。

本発明は、聴力情報を咬合圧に変換する形式の装置において、診断の信頼性を高めることのできる技術を提供することを課題とする。

請求項１に係る発明は、患者の左右の聴力を、周波数別に測定することのできる聴力測定部と、この聴力測定部で得た聴力データを貯えるデータ貯蔵部と、聴力データを表示する表示部とからなる歯科治療支援装置であって、この表示部の表示には、周波数軸と、この周波数軸に直交する音量軸とを備え、且つこの音量軸に、咬合圧不足、咬合圧正常、咬合圧大の表示をこの順に併記した咬合圧グラフを含むことを特徴とする。

請求項２に係る発明は、患者の左右の聴力を、周波数別に測定することのできる聴力測定部と、この聴力測定部で得た聴力データを貯えるデータ貯蔵部と、同一周波数における左右の聴力データの差を演算する演算部と、聴力データ及び左右の聴力データの差を表示する表示部とからなる歯科治療支援装置であって、この表示部の表示には、周波数軸と、この周波数軸に直交する音量軸とを備え、且つこの音量軸に、咬合圧不足、咬合圧正常、咬合圧大の表示をこの順に併記した咬合圧グラフを含むとともに、周波数軸と、この周波数軸に直交する音量差軸とを備えて左右の咬合圧差を表示する咬合圧の左右差グラフを含むことを特徴とする。

請求項１に係る発明では、音量が小さい領域に咬合圧不足の表示を設けた。 音量が小さい領域では、歯肉に炎症がある若しくは虫歯があることが疑われる。 従来は、この領域は正常と見なしていたため、誤診を招く虞があったが、請求項１によれば、より正しい診断を下すことができる。
したがって、本発明によれば、歯科治療支援装置の信頼性が高まり、同装置の普及を促すことができる。

請求項２に係る発明では、左右の聴力データの差を表示させる。 左右の聴力データに差がある場合は、差が少なくなるように治療することで、左右を咬合圧を揃えることができる。 左右の咬合圧に差があると左右一方の歯が駄目になる。 この点、請求項２によれば、左右の咬合圧を揃えることができる。

加えて、請求項２に係る発明では、音量が小さい領域に咬合圧不足の表示を設けた。 音量が小さい領域では、歯肉に炎症がある若しくは虫歯があることが疑われる。 従来は、この領域は正常と見なしていたため、誤診を招く虞があったが、請求項２によれば、より正しい診断を下すことができる。
したがって、本発明によれば、歯科治療支援装置の信頼性が高まり、同装置の普及を促すことができる。

本発明を実施するための最良の形態を添付図に基づいて以下に説明する。 なお、図面は符号の向きに見るものとする。
図１は本発明に係る歯科治療支援装置の原理図であり、歯科治療支援装置１０は、患者（被験者を含む。）１１の左耳１２及び右耳１３に関する聴力を、周波数別に測定することのできる聴力測定部２０と、この聴力測定部２０で得た聴力データを貯えるデータ貯蔵部３０と、同一周波数における左右の聴力データの差を演算する演算部３１と、聴力データ及び左右の聴力データの差を表示する表示部３２とからなる。

具体的には、聴力測定部２０は、筐体２１に周波数切換部２２、左ボタン２３及び右ボタン２４を備え、患者１１が装着する左右のレシーバ２５、２６の一方に設定した周波数情報及び音量情報を送り、レシーバ２５又は２６から、音を発生させる。 この音は−３０ｄＢから１００ｄＢへ徐々に増加させる。 患者１１は音が聞こえた時点で押し釦スイッチ２７を押すことで、周波数に対応した音量を定めることができる。

なお、本発明では、音量（ｄＢ）は、成人の通常の聴力に基づいて「０ｄＢ」を定めた。 したがって、個人差や体調によって、マイナスデシベル領域も聴き取り可能となる。 そこで、音量の目盛りは−３０〜１００ｄＢとした。

データ貯蔵部３０及び左右の聴力データの差を演算する演算部３１は、例えばパーソナルコンピュータ３３に内蔵すればよい。 データ貯蔵部３０で聴力測定部２０から受けた聴力データを貯蔵する。 これらのデータ群から、演算部３１では左右の聴力データの差を求める。

表示部３２は、目視可能であればよく、ディスプレイ３４やプリンタ３５の紙媒体３６が好適である。 表示部３２の表示形態は重要であり、後に詳しく説明する。
なお、装置を簡便にするために、ディスプレイ３４とプリンタ３５のうちの一方を省略することは差し支えない。 また、筐体２１にデータ貯蔵部３０、左右の聴力データの差を演算する演算部３１、ディスプレイ３４（又はプリンタ３５）を一体化してもよい。
したがって、装置１０の構成は実施例に限定するものではない。

本発明者は、過去に特許文献１の装置を用いてデータを収録してきた。 その過程で知見できたことを以下に説明する。
図２は、ある患者の術前、術後を記録したグラフであり、横軸は周波数、縦軸は音量（デシベル）を示す。
△で示す部位１は音量が−５ｄＢ（デシベル）であり、特許文献１では正常と診断されたが、詳しく検査をしたところ歯肉に炎症が認められた。 強く噛むと痛いため、無意識のうちに咬合が弱まり、音量が小さくなったと考える。 そこで、治療を施し、炎症を沈めた後に測定したところ、１５ｄＢになった。

また、□で示す部位２は音量が−２０ｄＢであり、特許文献１では正常と診断されたが、詳しく検査をしたところ虫歯が認められた。 強く噛むと痛いため、無意識のうちに咬合が弱まり、音量が小さくなったと考える。 そこで、治療を施した後に測定したところ、０ｄＢになった。

以上の知見から、従来の正常範囲を見直す必要が発生し、術前、術後の多数のデータを集積したところ、次のグラフを作成することに成功した。
図３は比較例と実施例との比較図であり、縦軸は音量である。
比較例は、特許文献１に示されたものであって、正常範囲は−３０〜３０ｄＢである。
本発明の実施例では、図２の経験を踏まえ、正常範囲は０〜３０ｄＢとし、−３０〜０ｄＢの範囲を咬合圧「不足」とした。

以上の知見に基づいて決めた本発明の第１の表示例を、次に説明する。
図４は本発明に係る第１の表示例図であり、図１の表示部３２、３２に表示するイメージ図を示す。
第１の表示例４１は、患者氏名４２、歯の模式４３、横軸４４ａに周波数（周波数軸４４ａという）、縦軸４４ｂに音量（音量軸４４ｂという）を記載した咬合圧グラフ４４、−３０〜０ｄＢに付記した「不足」の表示４５、０〜３０ｄＢに付記した「正常」の表示４６、３０〜６０ｄＢに付記した「大」の表示４７、６０〜１００ｄＢに付記した「過大」の表示４８とからなる。
咬合圧グラフ４４は左右対称となるように横長にした。

今まで、説明しなかったが、周波数と歯の部位との相関を説明する。
患者に協力を仰ぎ、例えば右の前歯で、図示せぬ小片を噛んでもらう。 そして、図１の装置１０を用いて、周波数切換部２２を切換えつつ、聴き取り可能な音量を測定したところ、８０００Ｈｚでピークがあり、その他の周波数では音量レベルは小さかった。 次に、小片を犬歯に移し、聴き取り可能な音量を測定したところ、４０００Ｈｚでピークがあり、その他の周波数では音量レベルは小さかった。 同様の測定を行ったところ、小臼歯は１０００又は２０００Ｈｚ、大臼歯は２５０又は５００Ｈｚにピークがあった。

そこで、図４の歯の模式４３と咬合圧グラフ４４の上横軸との間に、複数本の斜線５３を加え、歯の部位とグラフとの大凡の関係が分かるようにした。
以上に説明した第１の表示例４１を備えた図１の装置１０を、用いてある患者の咬合圧を測定した結果を、咬合圧グラフ４４に複数の○で示した。 この患者は、左より右の咬合圧が高いため右噛み傾向が認められ、右の歯を主に治療するという治療方針を立てることができた。

もう一つ注目できることは、全体的に○群は「へ」字を呈していることである。 治療を施してもこの傾向は残った。 この傾向が正常であるか否かを調べる必要性が生じた。 そこで、サンプル数を増やして傾向を調べることにした。

図５は正常な咬合圧の分布を調べたグラフであり、約５００人の患者を３５歳未満、３６歳〜５５歳、５６歳以上の３つのグループに分け、術後の咬合圧の測定を行った。 術後であるから、咬合的には正常である。
３５歳未満の群は、図で「へ」の傾向があり、平均値として折れ線で示す式Ｘを得ることができた。
一方、５６歳以上の群は、図で「Ｖ」の傾向があり、平均値として折れ線で示す式Ｙを得ることができた。

式Ｘは、前歯の咬合圧が小さく、奥歯の咬合圧が大きいので、いわゆる奥噛み傾向を示す。 普通の若者は奥歯が強いという一般則に良く合致している。
式Ｙは、前歯の咬合圧が大きく、奥歯の咬合圧が小さいので、いわゆる前噛み傾向を示す。 中高年者は奥歯が弱くなるという一般則に良く合致している。
３６歳〜５５歳は直線Ｘと直線Ｙの中間であるため、図示は省略した。

もう一つは、術後の３５歳未満の群、並びに術後の５６歳以上の群を参照すると、左右の咬合圧が良好に合致していることが分かる。 このことから、好ましい咬合には左右のバランスが求められる。 そこで、咬合圧の大小と同様に左右の咬合バランスが重要となる。
以上の知見からは、患者の年齢及び左右の咬合バランスに注意する必要があるといえる。

そこで、本発明の第２の表示例は、第１の表示例に患者の年齢及び左右の咬合バランスの要素を加えることにした。
図６は本発明に係る第２の表示例図であり、図１の表示部３２に表示する第２のイメージ図を示す。
第２の表示例４１Ｂは、患者氏名４２、年齢５４、歯の模式４３、横軸４４ａに周波数（周波数軸４４ａという）、縦軸４４ｂに音量（音量軸４４ｂという）を記載した咬合圧グラフ４４、−３０〜０ｄＢに付記した「不足」の表示４５、０〜３０ｄＢに付記した「正常」の表示４６、３０〜６０ｄＢに付記した「大」の表示４７、６０〜１００ｄＢに付記した「過大」の表示４８、咬合圧グラフ４４の下に新たに出現させる咬合圧の左右差グラフ５５とからなる。

咬合圧の左右差グラフ５５は、周波数軸５５ａとこれに直交する音量差軸５５ｂとからなり左右の音量ｄＢの差を記載する。 差はグラフ５５の左半分に記載した後、グラフ５５の右半分に転写（結果として左右対称となる）することで、ワイドなグラフにする。
また、咬合圧グラフ４４には、年齢５４を記入した時点で、Ｘ式又はＹ式（図５参照）が出現するようにする。 無論、パーソナルコンピュータを操作することで、Ｘ式やＹ式が出ないようにすることはできる。

以上の第２の表示例４１Ｂの使用例を説明する。
図７は患者Ａの術前の咬合圧を調べたときのグラフを示す。 患者Ａは２５歳であるから、咬合圧グラフ４４には、Ｘ式が出現する。
図１の装置１０を用いて、咬合圧を測定する。 すると、咬合圧グラフ４４に複数の○が出現する。 下の左右差グラフ５５にはΔｄＢが△で出現する。

左右差グラフ５５から、前歯より奥歯に大きな左右差が見られる。
咬合圧グラフ４４において、左の歯は式Ｘによく近似しているが、右の歯は大きく外れていた。
そこで、右の歯を主に治療を施した。

図８は患者Ａの術後の咬合圧を調べたときのグラフを示し、咬合圧グラフ４４に示すとおりに○はＸ式の近傍にあるとともに、殆どが「正常」範囲にあり、右の奥歯だけが「大」範囲にあった。
下の左右差グラフ５５によれば、左右差は０〜５ｄＢの範囲にあり、左右の咬合圧バランスが良好になった。

以上に述べたとおりに、本発明によれば患者の聴力を測定するだけで、患者が左噛み又は右噛み傾向にあるか否か、前歯、犬歯、奥歯のどの部位に咬合異常があるか、左右の咬合バランスが良いか否かを、知ることができ、歯科治療に有効な基礎的データを知ることができる。

すなわち、請求項１に係る発明は、図１において患者１１の左右の聴力を、周波数別に測定することのできる聴力測定部２０と、この聴力測定部２０で得た聴力データを貯えるデータ貯蔵部３０と、聴力データを表示する表示部３２とからなる歯科治療支援装置１０であって、この表示部３２の表示には、図４で示し通り、周波数軸４４ａと、この周波数軸４４ａに直交する音量軸４４ｂとを備え、且つこの音量軸４４ｂに、咬合圧不足４５、咬合圧正常４６、咬合圧大４７の表示をこの順に併記した咬合圧グラフ４４を含むことを特徴とする。

請求項２に係る発明は、図１において患者１１の左右の聴力を、周波数別に測定することのできる聴力測定部２０と、この聴力測定部２０で得た聴力データを貯えるデータ貯蔵部３０と、同一周波数における左右の聴力データの差を演算する演算部３０と、聴力データ及び左右の聴力データの差を表示する表示部３２とからなる歯科治療支援装置１０であって、この表示部３２の表示には、図６に示すとおり、周波数軸４４ａと、この周波数軸４４ａに直交する音量軸４４ｂとを備え、且つこの音量軸４４ｂに、咬合圧不足４５、咬合圧正常４６、咬合圧大４７の表示をこの順に併記した咬合圧グラフ４４を含むとともに、周波数軸５５ａと、この周波数軸５５ａに直交する音量差軸５５ｂとを備えて左右の咬合圧差を表示する咬合圧の左右差グラフ５５を含むことを特徴とする。

尚、本発明の表示部に含むグラフは、周波数軸と音量軸又は音量差軸とが直交したものであれば、実施例に限定するものではなく、周波数が縦軸、音量軸又は音量差軸が横軸であっても良い。

本発明は、歯科医師が使用する治療支援装置に好適である。

本発明に係る歯科治療支援装置の原理図である。

ある患者の術前、術後を記録したグラフである。

比較例と実施例との比較図である。

本発明に係る第１の表示例図である。

正常な咬合圧の分布を調べたグラフである。

本発明に係る第２の表示例図である。

患者Ａの術前の咬合圧を調べたときのグラフである。

患者Ａの術後の咬合圧を調べたときのグラフである。

従来の技術の基本原理を説明する図である。

符号の説明

１０…歯科治療支援装置、１１…患者、３０…データ貯蔵部、３１…演算部、３２…表示部、４４…咬合圧グラフ、４４ａ…周波数軸、４４ｂ…音量軸、５５…咬合圧の左右差グラフ、５５ａ…周波数軸、５５ｂ…音量差軸。