Warp weft fabric, as well as a method of manufacturing the same primarily as a base material of the multi-filament technology yarn Fuyo

【発明の詳細な説明】 主に不撚の多フィラメント技術糸を基材とするたて糸よこ糸布 ならびにその製造方法 本発明は、複合材料の製造に用いるための紡織構造の分野に関する。 より詳細には、本発明は、相対的に低い単位面積あたり重量に対して相対的に高い番手の多フィラメント技術糸から、その大部分が製造されるたて糸よこ糸布ならびに該布を製造する対応する方法に関する。 複合材料は、優れた機械的性質と低い重量とを合わせ持つため、大きく発展したことが知られている。 このような材料は、本質的には、繊維強化材と樹脂マトリックスからなる。 当業者は、これらの材料の製造がいくつかの問題を呈することを認知している。 実際、特に航空産業におけるいくつかの用途において、複合材料の機械的性質は厳密に規定される。 複合材料に使用される紡織構造は、規則的な寸法形状および適切な取扱い能力を保持するのに十分なほど密に製織されており、同時に、複合体の製造の際に樹脂の十分な浸透を許すことが、しばしば要求される。 これは、最終的な複合体において満足な機械的性質が得られることを可能にする。 構造に望まれる単位面積あたり重量に相関する要素として、完璧な被覆を与える糸、すなわち、目に見える細孔を残さず、ひいては高い体積比につながる規則的な延展をもたらす糸が選択される。 紡織構造の単位面積あたり重量が低いほど、繊維の番手が大きくなる、すなわち各繊維の線形質量もまた低くなければならないことが認められる。 しかし、細い糸は比較的高価であり、これは、現在市販されている炭素糸に特に当てはまる。 例えば、１Ｋ（1000フィラメント）炭素糸の価格は、３Ｋ糸の価格の約４倍であり、６Ｋ糸の価格の６〜８倍である。 糸のフィラメント数が増すほど、その糸の番手が高くなると理解しておくべきである。 したがって、その粗さが増すにつれて価格が低くなる粗めの糸を使用することが有利である。 例えば、３Ｋ糸の２倍の粗さである６Ｋ（6000フィラメント）炭素糸は、およそ30％安い。 これは、現在市販されており、その価格が６Ｋ糸の価格よりも30％低い12Ｋ糸についても同様である。 複合材料は、その市場占有率を保持し、高めるために、現在優勢な複合材料よりも廉価で利用できなければならない。 特に航空分野においては、複合材料の価格が、実質的な費用削減を必要とするアルミニウム成分の価格に対応することが望ましい。 繊維、特に炭素繊維の価格は複合体構成成分の価格に直接的な影響を及ぼすため、繊維の種類の選択はきわめて重要である。 費用の削減を可能にするものは特に６Ｋおよび12Ｋ糸である。 同じ単位面積あたり重量の場合、６Ｋ糸から得られた布は、３Ｋ糸から得られた布よりも約30％ 廉価である。 12Ｋ糸から製造された布は、３Ｋ糸から製造された、同じ単位面積あたり重量の布よりも約50％廉価である。 しかし、同じ単位面積あたり重量を維持しながら細い糸に代えてより高い番手の糸を用いるならば、例えば３Ｋ糸４本に代えて12Ｋ 糸１本を用いるならば、得られる布にできる孔は、より低い単位面積あたり重量の場合よりも比例的に大きくなる。 したがって、従来の製織方法を使用する場合、粗めの糸は、単位面積あたり重量もしくは単位面積重量が比較的低い紡織構造に使用するには不適当である。 実際に、得られる構造は目が開きすぎており、それに加え、織機を出るときに容易に取り扱うことができない。 したがって、粗めの糸の使用は、現在、比較的高い単位面積あたり重量の布に限られている。 市場で利用しうる均衡化炭素布、すなわち、たて糸の重量がよこ糸の重量と同じであり、細孔のない均質な表面を有する炭素布を分析すると、使用する糸と布の単位面積あたり重量との関係に到達する。 例えば、単位面積あたり重量が一般に90〜210g/m ²である布には１Ｋの糸が使用される。 90g/m ²未満の単位面積あたり重量の布は、１Ｋ糸から製造することができるが、それらの細孔の多さは、完全な被覆の目的に適合しない。 ３Ｋ糸に関して、布の単位面積あたり重量は一般に180〜400g/m ²であり、６Ｋ 糸の場合、それは一般に260〜600g/m ²であり、最後に12Ｋ糸については、一般に465〜800g/m ²である。 １Ｋ糸から得られる炭素布に関する、その布の最低重量についての説明は、３ Ｋ、６Ｋおよび12Ｋの各糸から得られる炭素布にも当てはまる。 繊維産業において、紡織構造中に元から存在する細孔を減らす種々の方法が公知である。 例えば、フランス国特許第2 418 693号の文献は、細めの繊維を使用する必要なしに、予備含浸布、具体的には炭素繊維からなる含浸布の細孔を減らす方法を開示している。 この方法は、比較的円形の断面を有するフィラメントから繊維を連続的に形成し、その繊維を製織して比較的大きな空隙を有する布を形成し、その布を未硬化の樹脂で含浸し、その含浸布の一方の側面をシリンダと係合させ、その間、その布のもう一方の側面を少なくともシリンダに対向した状態に支持し、布の所望の扁平化を得るのに十分な回数だけシリンダを布に当てることからなる。 このカレンダ加工が繊維を扁平化して空隙の大きさを減らし、樹脂が硬化するときに空隙を塞ぎやすくし、ひいては、完成した硬化積層体の細孔を減らす。 しかし、乾燥布の製造は、糸どうしの間の空隙を埋めるための第二の材料が存在しないため、より大きな困難を呈する。 それにもかかわらず、複合材料製造の範囲において、非含浸布もしくは乾燥布の利用性が求められている。 これは、とりわけ、そのような布がすべての種類の樹脂とともに非常に汎用的に使用することができる事実による。 また、布の空隙を減らす方法を開示する欧州特許第0 302 449号の文献を引用することができる。 この方法は、細い糸、特に３Ｋ繊維から製造された従来の布のために設計されたものである。 これらの布は、最終的な複合体中の繊維および樹脂の均一な分布を得るためには減らさなければならない細孔を含むということが実際に認められた。 この文献は、比較的高い番手の糸の使用を教示していない。 そのうえ、文献は、細い糸を基材とする従来の布が、最終的な複合体の性質に悪影響を及ぼす細孔をすでに含むことを述べているため、この方法は高い番手の糸のために設計されてはいない。 したがって、布の単位面積あたり重量に対して番手が相対的に高い合成糸から製造された布であって、満足な機械的性質を有する複合材料の製造におけるその用途に適合する多孔度もしくは繊維体積比を有する布を開発することが有利であると思われる。 本明細書全体を通じて、繊維体積比（ＦＶＲ）とは、次のように定義される値である。

繊維体積比は、布のいかなる地点ででも計算しうることが理解される。 同様に、本明細書全体を通じて、「布においてほぼ一定のＦＶＲ」とは、平均値が一定であるＦＶＲをいう。 このとき、±３％の局所的偏差は許容することができる。 このように、本発明は、多フィラメント技術糸を基材とするたて糸よこ糸布であって、そのうち少なくとも80重量％の糸が次の特徴、すなわち、 （ａ）所与の布の単位面積あたり重量に対して糸の番手が従来から使用されてきた番手よりも大きく、 （ｂ）糸が、同じ比率においてねじれ０回／ｍの糸である糸の製織前の元のねじれよりも大きなねじれを有さず、 （ｃ）糸の幅がその糸の全長にわたって糸の製織前の元の幅を超えるかそれに等しいという特徴を組み合わせて有し、 よこ糸とたて糸との重量比が80／20を超えるかそれに等しい場合には、該糸が糸の大きい方の重量部からなる方向のすべての糸を構成し、該比率が80／20に満たない場合には、該糸が布におけるすべての糸を構成し、繊維体積比が、布においてほぼ一定であり、それ以下の番手の糸を基材とする従来の布の繊維体積比を超えるかそれに等しい、多フィラメント技術糸を基材とするたて糸よこ糸布に関する。 本発明はまた、次の特徴、すなわち、 （ａ）所与の布の単位面積あたり重量に対して番手が従来から使用されてきた番手よりも大きく、 （ｂ）たて糸およびよこ糸が、ねじれ０回／ｍの糸である糸の製織前の元のねじれよりも大きなねじれを有さず、 （ｃ）たて糸およびよこ糸の幅がそれらの糸の全長にわたって糸の製織前の元の幅を超えるかそれに等しく、 （ｄ）繊維体積比が、布においてほぼ一定であり、それ以下の番手の糸を基材とする従来の布の繊維体積比を超えるかそれに等しいという特徴を組み合わせて有する多フィラメント技術糸を基材とするたて糸よこ糸布に関する。 本発明はまた、たて糸（またはよこ糸）の重量比が20％に満たないかそれに等しく、それらの糸が一方向のよこ糸（またはたて糸）布の結束組織を構成しているような布に関する。 本発明によるたて糸よこ糸布はまた、炭素、ガラス、高密度ポリエチレン、アラミド、炭化ケイ素もしくはセラミックの糸またはそのような糸の混合物もしくは組み合わせから製造されたものであることが好ましい。 より詳細には、本発明は、６Ｋ炭素糸から製造されたものであり、その単位面積あたり重量が約200g/m

² 、特に193g/m

²であり、10

⁴ Paの圧力下で約38％の繊維体積比を有するたて糸よこ糸布に関する。 本発明はまた、12Ｋ炭素糸から製造されたものであり、その単位面積あたり重量が約200g/m

² 、特に193g/m

²であり、10

⁴ Paの圧力下で38％を超えるかそれに等しい繊維体積比を有するたて糸よこ糸布に関する。 本発明はまた、約240テックスの番手のアラミド糸から製造されたものであり、その単位面積あたり重量が約180g/m

² 、特に175g/m

²であり、10

⁴ Paの圧力下で繊維体積比が42％を超えるかそれに等しいたて糸よこ糸布に関する。 本発明はさらに、ガラス糸から製造されたものであり、80重量％のよこ糸（またはたて糸）が約320テックスの番手の糸であり、その単位面積あたり重量が約1 20g/m

²であり、10

⁴ Paの圧力下で繊維体積比が26％を超えるかそれに等しい布に関する。 本発明はまた、少なくとも80重量％が、布の所与の単位面積あたり重量に対して番手が従来から使用されてきたものよりも大きい、ねじれ０回／ｍの糸である多フィラメント合成糸を基材とするたて糸よこ糸布を製造する方法であって、 ― ねじれを加えることなく、ねじれ０回の糸を巻き出し、 ― 糸を、その幅がその全長にわたって糸の製織前の元の幅を超えるかそれに等しくなるようなやり方で製織し、 たて糸とよこ糸との重量比が80／20を超える場合には、該ねじれのない糸が、 糸の大きい方の重量部からなる方向（たて糸またはよこ糸）に配され、該比率が80／20に満たない場合には、該糸が布におけるすべての糸を構成し、布における繊維体積比が、ほぼ一定になり、それ以下の番手の糸を基材とする従来の布の繊維体積比を超えるかそれに等しくなるようにすることを含む方法に関する。 好ましくは、たて糸（またはよこ糸）の重量比が20％に満たない場合に、従来の方法で該糸を巻き出し、製織する。 この方法はさらに、最終的な布における糸を延展することを含むことが好ましい。 本発明の方法の第一の実施態様においては、製織ののちに延展段階を実施する。 本発明の方法の第二の実施態様においては、パウダリング、予備含浸または積層のような布の後続の処理の前に延展段階を実施する。 もう一つの実施態様において、本方法はまた、製織の前にも糸を延展することを含む。 これは、最終的な布において所望の繊維体積比を得ることに役立つ。 本発明はまた、本発明による製造方法にしたがって布における糸を延展するための装置に関する。 本発明によると、この装置は、布と係合するように設計された転動ローラが取り付けられている振動器を含む。 この振動器は、６×10

⁵ Paの圧力下で振動数が100ヘルツである空気式振動器であることが好ましい。 以下の記載を添付の図面とともに検討することにより、本発明がより理解され、他の目的、利点および特徴がより明らかに示されるであろう。 図１は、本発明にしたがって布を得るための装置全体を概略的に示す図である。 図２は、たて糸を巻き出すための装置を概略的に示す、図１のII−II間の部分断面図である。 図３は、布において繊維を延展するための装置を概略的に示す図である。 図４は、所与の布について３種の異なる製造法によって得られた繊維体積比を示す柱図表である図４ａ〜４ｄからなる。 図５は、実施例１を示す図５ａ〜５ｃからなり、図５ａは、標準的な製織方法によって製造されたたて糸よこ糸布を示し、図５ｂは、よこ糸に関して接線繰出し型を使用する製織方法によって製造された布を示し、図５ｃは、よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を使用する製織することによって製造された布を示す。 図６は、図６ａおよび６ｂからなり、実施例１の布ｎ゜４を示すものであり、 図６ａが、よこ糸に関して接線繰出し型を使用する製織ののちの布ｎ゜４を表し、図６ｂが、よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を使用する製織ののちの布ｎ゜４を表す。 異なる図に共通する部品は、同じ参照番号によって指定する。 まず、本発明によるたて糸よこ糸布の連続的製造を示す図である図１を参照する。 図１に示すように、装置１が織機４にたて糸２を供給する。 この装置は、ねじれを加えることなくたて糸を巻き出し、該たて糸に適度な張りを与えるように設計されている。 このように、たて糸２は、糸の元のねじれを超えるねじれを有しない。 好ましくは、たて糸およびよこ糸の両方に使用される糸は、最初からねじれのないものである。 該糸は、現在、ねじれ０回／ｍもしくは「０ねじれ」糸と呼ばれている。 糸にねじれを加えない目的を、よこ糸に関してさらに詳細に説明する。 たて糸２は、織機４に向けて運ばれる（矢印Ｆ１）。 該織機は、概略的に図示されており、フレーム５、コーム６およびシャットル７を含む。 シャットル７は、ここではよこ糸巻出し装置と呼ぶ装置10によってよこ糸ボビン９から解き出されたよこ糸８（Ｆ２）をたて糸の中に導入する。 この装置10は、よこ糸をもつらせたりねじったりしないように設計されている。 したがって、シャットル７によって挿入されたよこ糸８は、糸の元のねじれを超えるねじれを有していない。 本発明の範囲においては、よこ糸が、ねじれた状態または糸の元のねじれを超えるねじれをもった状態で挿入されるならば、高い繊維体積比を有する布を得ることが不可能であることがわかった。 実際には、どのような種類の糸でも、糸の幅は、特にねじれ点において、その糸の製織前の元の幅よりも小さく、製織後の処理では、糸を延展して布を密にし、ひいては適切な繊維体積比を得ることができない。 この考察は、のちに論じる一方向布の場合に証明されるはずである。 今日、オーバヘッド型のよこ糸送り装置が普通に使用されている。 この型の装置は、糸を巻き出すボビンの円周に等しい糸の長さごとに１回転のねじれを加えてしまうため、糸にねじれを加えるものである。 この理由のため、本発明の範囲においては、接線繰出し型のよこ糸巻出し装置を使用することを提案する。 また、図２に示すこの型の巻出し装置においては、 よこ糸８はボビン９の軸11に対して垂直方向に巻き出され、ボビン９には制動装置12が設けられている。 糸ボビン９は、直流モータ14によって糸を引っ張る２個の加圧ローラ13によって巻き出される。 ローラを離れると、糸８は輪を形成する。 この輪の位置は、増幅器17に作用する電位差計16に結合されたセンサ15によって伝達される。 この増幅器が、モータ14を加速または減速することにより、織機によって吸収される長さの偏差が補正されるようなやり方でモータ14を制御する。 たて糸の場合に同一の問題が生じ、たて糸もまた、装置１により、ねじれなしで巻き出される必要がある。 図１を再び参照すると、織機４を通過したのち得られた布18は、３個１組のローラ19に通されたのち、後続の製造作業に向けて送られる（Ｆ３）。 そして、布18は、場合によっては、延展装置20の中に運ばれる。 のちに実施例において理解されるように、この延展装置は必ずしも必要なわけではない。 延展装置の使用は、特定の場合、繊維体積比が適切でないとき、製織作業の後で考慮することができる。 このさらなる段階は、ほぼ一定である布における繊維体積比をもたらし、その布を、満足な機械的性質を有する複合材料を得ることに使用するのに適したものにする。 図３は、そのような延展装置20の実施態様の非限定的な例を示す。 この装置は、本質的に、布18と係合するように設計された転動ローラが取り付けられている振動器21からなる。 ローラ22以外の他の手段を考慮することもできる。 ローラに代えて、布18と係合する別の装置を用いてもよい。 振動器21は、６×10

⁵ Paの圧力の下で振動数が100ヘルツである空気式振動器であることが好ましい。 装置20は、布18の上を通過する際、ローラ22によって伝達される振動により、 布における糸を延展させることが理解される。 明細書全体を通じて、布における糸を延展することは、糸の断面の、布の平面における一方向の寸法を増し、対して、糸の断面の、布の平面に垂直をなす一方向の寸法を減らすことを意味する。 ここで、装置20は、たて糸およびよこ糸がそれらの糸の製織前の元のねじれよりも大きなねじれを有しない場合にしか効果的でないことに注目することができる。 実際に、よこ糸またはよこ糸の一部がねじれているならば、装置20を通過した後でさえ、ねじれ点の周囲に常に空間が残るであろう。 この説明は、のちに説明する一方向布の場合に証明されるはずである。 この延展装置20の利点は、特に図４を参照しながら本明細書中に後で詳細に説明する。 他の延展装置、特に超音波、流体噴射または音波を用いるものを考慮することもできる。 さらに図１を参照すると、布は、場合によってはアイドラローラ25および26を介して装置20の下を運ばれたのち、アイドラローラ27を介してローラ28に向けて送られ（矢印Ｆ４）、このローラに巻き取られる。 これに関して、延展段階は必ずしも、布が製造されてからただちに実施されるわけではなく、すなわち、布が織機を離れたのち、場合によっては中間的な貯蔵を経てから実施されることもあることを強調することができる。 実際に、布が製織後ただちに使用されることは一般にない。 布は、パウダリング、予備含浸または積層のような後続の処理まで、一定期間貯蔵することができる。 処理を実施する直前に布における繊維の延展に進むことが有利であるように思われる。 また、より良い繊維体積比を布に与えるため、製織の前に糸を延展するための装置を考慮することもできる。 例えば、製織の前、製織の後または製織の前後に延展装置を設けることもできよう。 上記の説明においては、本発明による方法を、布におけるすべての糸、すなわち、たて糸とよこ糸の両方に適用した。 この方法はまた、とりわけ一方向布を得るために、糸の一部にだけ適用することもできる。 本明細書全体を通じて、「一方向布」とは、たて糸またはよこ糸のいずれかを少なくとも80重量％含む布をいう。 同様に、「たて糸とよこ糸との重量比」とは、たて糸／よこ糸またはよこ糸／ たて糸の比であり、高い方の比を使用したものである。 例えば、一方向たて糸布は、糸のうち80重量％がたて糸である布であり、一方向よこ糸布は、糸のうち80重量％がよこ糸である布であり、これらの二つの布は、80／20を超えるかそれに等しいたて糸とよこ糸との重量比を有している。 以下、一方向よこ糸布について述べる。 このような布のたて糸は実際には結束糸を構成している。 この場合、すべてのよこ糸は、ねじれ０回／ｍの糸であり、たて糸は、いかなるタイプのものでもよい。 織機にたて糸を供給するための装置１は、場合によっては糸にねじれを加える従来の装置であってもよい。 しかし、前記のとおり、よこ糸には、参照番号10の装置のような、糸にねじれを加えない装置を使用する。 他の作業は前記と同様に実施し、必要ならば布18を延展装置の中に運ぶ。 糸の大きい方の重量部を構成する方向に配されたすべての糸、すなわちよこ糸は、本発明による方法にしたがって製織されていることを強調しなければならない。 これは、得られる布が、布の所与の単位面積あたり重量について、それ以下の番手の糸を基材とする従来の布の体積比を超えるかそれに等しい体積比を有するために必要である。 このように、本発明による方法は、一方向よこ糸布を製造するときには、糸の一部にのみ使用することができる。 しかし、この場合、よこ糸は、その糸の元のねじれよりも大きなねじれを有していてはいけない。 実際、そうでない場合、糸の幅は、その糸の製織前の元の幅よりも小さくなり、高い繊維体積比を有する布を得ることは不可能であろう。 同様に、延展装置20は効果的ではなくなるであろう。 布が少なくとも80重量％の糸をよこ糸方向に有し、これらの糸が本発明による方法にしたがって製織されているならば、たて糸が従来のやり方で製織されているとしても、その布は、満足な繊維体積比を有するということが認められた。 しかし、たて糸の比率が20％を超えてはいけない。 たて糸とよこ糸との比率が80／20に満たない布を製造することを望む場合、最初の説明にしたがって、本発明による方法を布におけるすべての糸に対して使用しなければならない。 これらの説明は、すべてのたて糸がねじれ０回／ｍの糸であり、よこ糸がいかなるタイプのものでもよい一方向たて糸布に当てはめることも容易である。 この場合、織機によこ糸を送るための装置は従来の装置であってもよく、たて糸には、参照番号１の装置のような、糸にねじれを加えない装置を使用する。 図１〜３を参照しながら上記に説明した方法の利点を、以下の実施例によって実証する。

実施例１比較のため、単位面積あたり重量193g/m

²の炭素糸を基材とする５種の均衡化布を製造した。 従来から「均衡化布」とは、ほぼ同じくらいのたて糸とよこ糸からなる布である。 使用した織物組織のタイプはタフタであった。 12Ｋ糸の番手は６Ｋ糸の番手よりも大きく、逆に６Ｋ糸の番手は３Ｋ糸の番手よりも大きかった。

布ｎ゜１・高抵抗炭素糸TORAYCA FT 300B 3K 40B（供給業者Torayのカタログ参照） ・3000フィラメント（３Ｋ）（番手：198テックス） ・ねじれ０回／ｍの糸・炭素密度：1.76g/cm

³・ボビン上の糸の初期幅：1.74mm

布ｎ゜２・炭素糸TORAYCA FT 300B 6K 40B（供給業者Torayのカタログ参照）。 以下を除いて布ｎ゜１の製造に使用した糸と同じ特徴を有するもの。 ・6000フィラメント（６Ｋ）（番手：396テックス） ・ねじれ０回／ｍの糸・炭素密度：1.76g/cm

³

・ボビン上の糸の初期幅：2.1mm

布ｎ゜３・炭素糸TORAYCA T700SC 12K 50C（供給業者Torayのカタログ参照）。 ・12000フィラメント（12Ｋ）（番手：800テックス） ・ねじれ０回／ｍの糸・炭素密度：1.8g/cm

³・ボビン上の糸の初期幅：6mm

布ｎ゜４・高抵抗炭素糸TORAYCA T300JC 12K 50C（供給業者Torayのカタログ参照） ・12000フィラメント（12Ｋ）（番手：800テックス） ・ねじれ０回／ｍの糸・炭素密度：1.78g/cm

³・ボビン上の糸の初期幅：5mm

布ｎ゜５・高抵抗炭素糸AKZO Tenax HTA 5131 800 tex F 12 000（供給業者Akzoのカタログ参照）。 ・12000フィラメント（12Ｋ）（番手：800テックス） ・ねじれ０回／ｍの糸・炭素密度：1.78g/cm

³・ボビン上の糸の初期幅：3.2mm ３種の製織方法を使用し、それら３種すべてにおいて、特に接線繰出し型のたて糸巻出し装置を使用することにより、ねじれを加えることなく、たて糸を巻き出した。 ―

標準的製織（Ｓ） ：糸にねじれを加えるオーバーヘッド型のよこ糸送り装置によってよこ糸を巻き出した。 ―

よこ糸に関して接線繰出し型を使用する製織（ＳＤ） ：糸にねじれを加えない接線繰出し型のよこ糸巻出し装置によってよこ糸を解き出した。 ―

よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織（ＳＶＤ

） ：この方法は、図３に関して上述したような振動系を使用したことを除き、前記の場合と同様であった。 布ｎ゜１は、使用した３種の製織方法について、他の布に対する基準として使用するために製造したものである。 この布は、標準的製織（Ｓ）のみによって製織した。 このような布は、満足な機械的性質を有する複合材料の製造における用途に完全に適合する繊維体積比を有することが認められた。 布ｎ゜１の繊維体積比は38％であった。 得られた結果を以下の表ｎ゜１〜３にまとめる（厚さ測定は10

⁴ Paの圧力下で実施した）。 また、上記の結果を図４に柱図表の形態で示す。 図４ａ〜４ｄが布２〜４にそれぞれ対応する。 図４ａ〜４ｄのそれぞれには、基準の布ｎ゜１に相当する38％のＦＶＲ値を縦座標に示す。

布ｎ゜２ ：よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織（ ＳＤＶ）により、38％を超えるかそれに等しい繊維体積比が得られた（ＦＶＲ＝ 38％）。

布ｎ゜３ ：よこ糸に関して接線繰出し型を使用する製織（ＳＤ）により、38％ を超えるかそれに等しい繊維体積比が得られた（ＦＶＲ＝47％）。 よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織（ＳＤＶ）を用いると、繊維体積比はさらに増大した（ＦＶＲ＝54％）。

布ｎ゜４ ：同様に、よこ糸に関して接線繰出し型を使用する製織により、38％ を超えるかそれに等しい繊維体積比が得られた（ＦＶＲ＝39％）。 よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織を用いると、繊維体積比はさらに増大した（ＦＶＲ＝51％）。

布ｎ゜５ ：よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織により、38％を超えるかそれに等しい繊維体積比が得られた（ＦＶＲ＝48％）。 このように、本発明は、標準的製織によって得られる、３Ｋ糸を基材とする布（布ｎ゜１）の繊維体積比を超えるかそれに等しい一定の布における繊維体積比を有する、６Ｋ糸を基材とする布（布ｎ゜２）を製造する至った。 標準的製織によって布ｎ゜２を得た場合、その繊維体積比が布ｎ゜１の繊維体積比よりもはるかに低かった（ＦＶＲ＝29％）ことに注目することができる。 したがって、この布は、許容しうる機械的性質を有する複合材料を製造するのに適していない。 また、たて糸およびよこ糸の幅（３mm）がそれらの全長にわたって糸の製織前の元の幅を超えるかそれに等しいものであった（1.74mm）ことも注目に値する。 布ｎ゜２の例においては、許容しうる体積比は、よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織（ＳＤＶ）によってしか得ることができなかった。 しかし、このような体積比はまた、布ｎ゜３、４および５に関して得られた結果の分析から理解されるように、よこ糸に関して接線繰出し型を用いるだけの製織によっても得ることができる。 布ｎ゜３、４および５は、12Ｋ糸を基材とする布である。 このような布を従来の製織によって製造した場合、布における繊維体積比は、同じ製織方法によって得られた、３Ｋ糸を基材とする布（布ｎ゜１）の繊維体積比よりもはるかに低かった。 したがって、このような布は、許容しうる機械的性質を有する複合材料を製造するのに適していない。 しかし、本発明による方法を使用することにより、布ｎ゜１の繊維体積比を超えるかそれに等しい繊維体積比を有する、12Ｋ糸を基材とする布を得ることが可能であったことが理解される。 このような体積比はまた、よこ糸に関して接線繰出し型を用いるだけの製織によっても（布ｎ゜３：ＦＶＲ＝47％および布ｎ゜４：ＦＶＲ＝39％）、よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織によっても（布ｎ゜５： ＦＶＲ＝48％）、得ることができた。 したがって、12Ｋ糸を基材とするこれらの布は、満足な機械的性質を有する複合材料を製造するのに使用することができよう。 また、たて糸およびよこ糸の幅がそれら糸の全長にわたって糸の製織前の元の幅を超えるかそれに等しいものであったことに注目することができる（

布ｎ゜３ ：６、７または８mmおよび６mm；

布ｎ゜４ ：5.2、７または８mmおよび５mm；

布

ｎ゜５ ：７mmおよび3.2mm）。 本発明による方法は、図５および６を参照することによってさらに理解することができる。 図５は、使用する製織の３型式（Ｓ、ＳＤ、ＳＤＶ）を示す。 参照番号29が例えばたて糸を示し、参照番号30がよこ糸を示す。 標準的製織（図５ａ）ののち、布は比較的大きな厚みを有して、比較的低い繊維体積比をもたらすものであった。 布ｎ゜２〜ｎ゜５について得られた結果（図４を参照）がこれを示す。 よこ糸に関して接線繰出し型を用いる製織（図５ｂ）が、より小さな厚さ、ひいてはより大きな繊維体積比を有する布を製するに至った。 図４はまた、繊維体積比におけるこの増大を示す。 最後に、よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織（図５ｃ）が、厚さがなおいっそう小さく、より大きな繊維体積比を有する布を製するに至った。 図４に見られる結果がこれを示す。 加えて、図６は、よこ糸に関して接線繰出し型を使用する製織ののちの布ｎ゜４の図（図６ａ）ならびに、よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織ののちの布ｎ゜４の図（図６ｂ）を示す。 いずれの場合にも、繊維体積比は、基準として用いた布ｎ゜１について得られた繊維体積比よりも高かった。 また、糸の間の空隙が、図６ａにおけるよりも図６ｂにおける方が小さく、 振動段階が布における繊維の延展をもたらしたことを見てとることができる。

実施例Ｎ゜２比較した２種の布は、アラミド糸から製造された均衡化布であった。 布ｎ゜１ にはKEVLAR 49 1270 dtex T968を使用し、布ｎ゜２にはKEVLAR 49 2400 dtex T9 68を使用した（Dupont de Nemoursのカタログ参照）。 これらの単位面積あたり重量は175g/m

²であった。 糸密度は1.45g/m

³であり、糸のねじれは０回／ｍであった。

布ｎ゜１・糸の番手＝127テックス・ボビン上の糸の初期幅＝1.1mm ・織物組織＝サテン４

布ｎ゜２・糸の番手＝240テックス・ボビン上の糸の初期幅＝1.8mm ・織物組織＝タフタ 例ｎ゜１については、３種の製織方法、すなわち標準的製織（Ｓ）、よこ糸に関して接線繰出し型を使用する製織（ＳＤ）およびよこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織（ＳＤＶ）を用いた。 布ｎ゜１は、使用した３種の製織方法について、布ｎ゜２に対する基準として使用した。 この布ｎ゜１は、標準的製織（Ｓ）のみによって製織した。 この布は、満足な機械的性質を有する複合材料の製造における用途に完全に適合する繊維体積比を有していた。 布ｎ゜１の繊維体積比は42％であった。 得られた結果を表ｎ゜４〜６にまとめる（厚さ測定は104バールの圧力下で実施した）。 布ｎ゜２について、よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織（ＳＤＶ）により、42％を超えるかそれに等しい繊維体積比が得られたことがわかる（ＦＶＲ＝45％）。 したがって、この布は、満足な機械的性質を有する複合材料を製造するのに完全に適したものであろう。 しかし、布ｎ゜２を標準的製織（Ｓ）によって製織した場合、その繊維体積比は38％であり、布ｎ゜１の繊維体積比よりも低かった。 したがって、この布は、 満足な機械的性質を有する複合材料を製造するのに適さないものであった。 このように、本発明による方法が、布ｎ゜１の番手よりも高い番手の糸から製造され、それでいて、布ｎ゜１の繊維体積比を超える一定の布における繊維体積比を有する布をもたらしたことが理解される。 また、たて糸およびよこ糸の幅がそれらの糸の全長にわたって糸の製織前の元の幅を超えるかそれに等しいものであったことに注目することができる。 図５はまた、本発明の実施態様のこの例を示す。

実施例Ｎ゜３この実施例における２種の布は、ガラス糸から製造された、単位面積あたり重量120g/m

²の一方向布であった。 使用した織物組織はタフタであった。 糸の重量分布は、いずれの布についても、よこ糸80％、たて糸20％であった。 したがって、これらは一方向ウェブの形状を有し、そのたて糸が結束糸として働いている。 この実施例においては、これを、より具体的に一方向よこ糸布として表す。

布ｎ゜１・たて糸材料：ガラス糸EC9 34 x 2 S150 1383、糸密度＝2.54 ・よこ糸材料：ガラス糸：ROVING 160 tex（Cosmostrand 160テックス） 糸の番手＝160テックス ボビン上の糸の初期幅＝0.9mm ねじれ０回／ｍの糸

布ｎ゜２・たて糸材料：布ｎ゜１のたて糸と同じ特徴をもつガラス糸・よこ糸材料：ガラス糸：ROVING 320 tex（RO99 320 TEX L 177） 糸の番手＝320テックス ボビン上の糸の初期幅＝2.4mm ねじれ０回／ｍの糸 実施例ｎ゜１および２については、３種の製織方法、すなわち標準的製織（Ｓ ）、よこ糸に関して接線繰出し型を使用する製織（ＳＤ）およびよこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織（ＳＤＶ）を用いた。 前記の説明にしたがって、本発明による方法をよこ糸だけに適用し、たて糸は従来のやり方で製織した。 布ｎ゜１は、使用した３種の製織方法について、布ｎ゜２に対する基準として使用した。 布ｎ゜１は、標準的製織（Ｓ）のみによって製織した。 この布は、満足な機械的性質を有する複合材料の製造における用途に適合する繊維体積比を有するものであった。 布ｎ゜１の繊維体積比は26％であった。 得られた結果を表ｎ゜７〜９にまとめる（厚さ測定は104バールの圧力下で実施した）。 このように、布ｎ゜２について、よこ糸に関して接線繰出し型を使用し、さらに振動を用いる製織（ＳＤＶ）により、26％を超える繊維体積比が得られた（Ｆ ＶＲ＝28％）。 したがって、このような布は、満足な機械的性質を有する複合材料を製造するのに完全に適したものであろう。 布ｎ゜２は、標準的製織（Ｓ）を用いて製織した場合、その繊維体積比が布ｎ ゜１の繊維体積比よりもはるかに低く（20.5％）、そのような用途に適したものではなかった。 このように、本発明による方法が、よこ糸に相当する80重量％の比率において布ｎ゜１のよこ糸の番手よりも高い番手を有する糸から製造された布であって、 布ｎ゜１の繊維体積比を超える一定の布における繊維体積比を有する布をもたらした。 また、よこ糸の幅がその糸の全長にわたって糸の製織前の元の幅を超えるかそれに等しいものであったことに注目することができる。 これらの実施例が本発明による方法の利点を実証した。 新規な製織方法を使用することにより、本発明は、比較的低い単位面積あたり重量に対して相対的に高い番手を有し、同時に適切な繊維体積比を有する糸を使用することを可能にする。 このような性質は、とりわけ、たて糸および／またはよこ糸を、布におけるそれらのねじれがそれらの元のねじれを超えないようなやり方で使用するという事実によって得られる。 布における糸を延展するための装置が必要である場合、さらなるねじれの不在が、そのような装置の効果を十分に発揮させ、繊維の最大の延展をもたらして、密な布を得ることを可能にする。

───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (72)発明者 ブリュイエール，アラン フランス国、エフ―38290 ヴィルフォン テーヌ、アンパス・ジョセフ―セルラン、 ９ (72)発明者 ドゥバーユ，クリスチャン フランス国、エフ―69580 アトネイ―ヴ ィラージュ、シマン・デ・エグランティ ン、24 (72)発明者 ジェルマン，ベルトラン フランス国、エフ―69100 ヴィリュール バン、アヴニュ・ドゥ・エフ―ドゥ―プレ サンセ、ル・デュケンヌ・セコンド、33 (72)発明者 ラマリー，ジャン−ポール フランス国、エフ―69300 カルイア、リ ュ・マーノル、38・イー(72)発明者 マルティネ，ローラン フランス国、エフ―69100 ヴィリュール バン、クール・ドゥ・ラ・レピュブリッ ク、41 (72)発明者 ペレ，フランク フランス国、エフ―69008 リヨン、リ ュ・ドゥ・ニース、26・テ(72)発明者 ヴォヴィル，ジャン−フランソワ フランス国、エフ―01700 ミリベル、シ マン・デ・ダール、171