Sliding footwear organize table

本発明は、履き物整理台に関し、より詳しくは、使用しない時には体積を最小化して比較的狭い空間に保管することができ、使用時はその幅を履き物の大きさに合わせて可変することができるため、多様な大きさの履き物に共通に適用して多くの履き物をきちんと整理することができ、履き物が互いに接触することなく上下に積層される形態で整理することができるため、下駄箱などに設置した時に多数の履き物の相互間の接触による汚染を防止しつつ、きちんと整理することができるので、下駄箱の空間活用性を大きく向上させることができるスライド式履き物整理台に関する。

一般的に、下駄箱は多くの履き物を保管できるように複数の棚によって区切られた多層の履き物収納空間を備え、その前面にドアが形成された家具形態のものが多く利用されている。 このような家具形態の下駄箱は、通常、木材を利用して製作され、出入口に固定設置して使用するのが普遍的である。

しかし、前記下駄箱に複数の履き物を収納して整理する過程で、下駄箱の収納空間が履き物に比べて不足する場合が頻繁に発生する。 前記理由により、棚に履き物を上、下に積層して収納する場合もあるが、この時、上側に位置した履き物の底面が下側に位置した履き物の上側部位に直接接触し、下側に位置した履き物の上側部位が汚れる現象が発生する。 前記理由のため、下駄箱棚の上側には履き物を上、下に積層して整理できる空間があるにもかかわらず、通常、棚に履き物を単層で整理するため、下駄箱の全体収納空間に比べ、実際に履き物の収納される空間が相当狭い場合が発生する。 換言すれば、下駄箱の履き物収納空間に対する空間活用性が大きく落ちる。

また、前記により、下駄箱の周辺に整理していない履き物が無秩序に置かれ、外観上にもよくない。 これは、飲食店やその他の人の出入りが頻繁な場所に著しく現れる。

また、前記家具形態の下駄箱は比較的大きい体積を有するのでその設置のために比較的広い空間が必要であり、また、その体積と重さによって設置位置を自由に変更するのに制約がある。

これにより、家庭内への招待や引越し祝いなど、多数の親戚や訪問客が訪問する場合に履き物の整理に困るという状況が発生するが、家庭内への招待や引越し祝いなどの一時的な状況のために前記家具形態の下駄箱を新しく用意するのは経済的な側面や使用上の側面でそれほど望ましくない。 すなわち、家具形態の下駄箱は１日や２日程度の一時的な使用のために購入するには高価であり、家庭内への招待や引越し祝いなどが終わった後にはその体積で多くの空間を占めるのでその保管が困難である。 この時、前記理由のため、一部家庭では室内に新聞紙や紙類を敷いて履き物を保管する場合もあるが、履き物が濡れている場合には敷かれた新聞紙や紙類が濡れて室内の底面を汚すことになる。

本発明は、上述した従来の問題点を克服するためのものであり、本発明の目的は、使わない時には体積を最小化して比較的狭い空間に保管することができ、その使用時だけ履き物の整理に適切な大きさに拡張して履き物を整理できるようにするスライド式履き物整理台を提供することにある。

本発明の他の目的は、履き物を上、下に積層した状態できちんとそろえて整理することができるところ、上側履き物と下側履き物が互いに隔離され、上側履き物の底面による下側履き物の上側部分の汚染を防止できるようにするスライド式履き物整理台を提供することにある。

本発明のまた他の目的は、履き物の整理のために、使用時その幅を整理対象の履き物の大きさに合わせて適切に可変することができるため、多様な大きさの履き物に共通に適用して履き物をきちんと整理できるようにするスライド式履き物整理台を提供することにある。

本発明のまた他の目的は、履き物を一足単位で個別に保管することができるため、比較的狭い空間にも該当空間に適切な個数を設置して履き物を保管できるようにするスライド式履き物整理台を提供することにある。

前記目的を達成するために、本発明によるスライド式履き物整理台は、履き物が載せられる第１上板１１１と、前記第１上板１１１を底面から離隔させる第１脚部材１１２が備えられた第１履き物支え部１１０と；
履き物が載せられる第２上板１２１と、前記第２上板１２１を底面から離隔させる第２脚部材１２２が備えられた第２履き物支え部１２０と；前記第１上板１１１と第２上板１２１を互いにスライド移動可能な状態で結合させ、第１上板１１１と第２上板１２１の上、下部に各々履き物の整理空間が形成されるようにする展開手段１３０とを含むことを特徴とする。

また、前記展開手段１３０は、前記第１上板や第２上板の上面に上部および前記第２上板と対向する一側面を開放した形態のガイド溝が形成され、前記第１上板や第２上板の下面に前記ガイド溝の開放された一側面を通じてスライディング方式で挿入されて支持されるガイド部が形成されてなる。 ここで、前記ガイド溝は開放された一側面と隣接した下面に第１係止突起が形成され、前記ガイド部は前記ガイド溝に先に挿入される一側下面に前記第１係止突起と相互係止作用をする第２係止突起が形成される。 また、前記ガイド溝はその下面と側面間の角度が９０°以下の鋭角形態で形成され、前記ガイド部はその側面と前記第１上板や第２上板下面との角度が９０°以上１８０°以下の鈍角形態で形成される。

また、前記第１上板や第２上板のスライド移動する方向を左、右方向に定めれば、前記第１上板と第２上板が前、後方向に傾斜した状態の配置をなすように、前記第１脚部材と第２脚部材はその前、後の部位が相異なる高さで形成される。

また、前記展開手段１３０は、前記第１上板や第２上板の互いに対向した一側面に厚さ方向を基準に中央部から少なくとも１つのガイドバーが突出し、前記第１上板や第２上板の互いに対向した一側面に厚さ方向を基準に中央部に前記ガイドバーの挿入溝が形成されてなる。

前記目的を達成するために、本発明によるスライド式履き物整理台は、履き物が載せられる第１上板と、前記第１上板を底面から離隔させる第１脚部材が備えられた第１履き物支え部と、履き物が載せられる第２上板と、前記第２上板を底面から離隔させる第２脚部材が備えられた第２履き物支え部とを含み、前記第１履き物支え部の第１上板や第２履き物支え部の第２上板の互いに対向した一側面に第１上板や第２上板の少なくとも一部をスライド移動の形態で挿入させる結合溝が形成されるが、前記結合溝は前記第１上板や第２上板の互いに対向した一側面に厚さ方向を基準に中央部に形成され、挿入された第１上板や第２上板の上面と下面を内面に支持させることを特徴とする。

また、前記第１上板や第２上板のスライド移動する方向を左、右方向に定めれば、前記第１上板と第２上板が前、後方向に傾斜した状態の配置をなすように、前記第１脚部材と第２脚部材はその前、後の部位が相異なる高さで形成される。

本発明のスライド式履き物整理台により、履き物整理台を使用しない時には体積を最小化して比較的狭い空間に保管することができ、その使用時だけ履き物の整理に適切な大きさに拡張して履き物を整理することができるため、使用時と保管時に全て空間活用性に優れており、よって、比較的狭い空間にも適正数で配置して複数足の履き物をきちんと整理して保管することができ、未使用時は体積を最小化して最小限の空間に保管することができる。

また、１つの履き物整理台を基準に履き物を上、下に積層する状態できちんと整理することができ、その過程で上側履き物と下側履き物が互いに隔離され、上側履き物の底面による下側履き物の上側部分の汚染を防止することができるため、下駄箱棚に複数足の履き物を上、下の２列に配置して整理できるようにすることにより、下駄箱の履き物収納空間を最大限に活用しつつより多くの履き物をきちんと整理することができる。

また、履き物の整理のために、使用時履き物整理台の全体幅を対象履き物の大きさに合わせて適切に可変することができるため、多様な大きさの履き物に共通に適用して履き物をきちんと整理できるようになる。

本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台を示す斜視図である。

本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台の使用状態を示す斜視図である。

本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台の分解斜視図である。

本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台の第１履き物支え部の側面図である。

本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台の第２履き物支え部の側面図である。

本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台の断面図である。

本発明の他の実施形態によるスライド式履き物整理台を示す斜視図である。

本発明の他の実施形態によるスライド式履き物整理台の分解斜視図である。

本発明の他の実施形態によるスライド式履き物整理台の使用状態を示す斜視図である。

本発明のまた他の実施形態によるスライド式履き物整理台を示す斜視図である。

本発明のまた他の実施形態によるスライド式履き物整理台の繰り広げられた状態の使用状態を示す斜視図である。

以下、本発明が属する技術分野で通常の知識を有した者が本発明を容易に実施できるほど、本発明の好ましい実施形態を添付図面を参照してより詳細に説明する。

図１は、本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台を示す斜視図である。 図２は、本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台の使用状態を示す斜視図である。 図３は、本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台の分解斜視図である。 図４は、本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台の第１履き物支え部の側面図である。 図５は、本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台の第２履き物支え部の側面図である。 図６は、本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台の断面図である。

図示したように、本発明の一実施形態によるスライド式履き物整理台１００は、第１履き物支え部１１０と第２履き物支え部１２０および展開手段１３０を含んで形成される。

前記第１履き物支え部１１０は、第１上板１１１および第１脚部材１１２を含んで形成される。

前記第１上板１１１は、一足の履き物のうちのいずれか一方を安定感があるように載せられる程度の面積と厚さで形成される。 換言すれば、第１上板１１１はその上面が履き物の底面より大きい面積で形成され、これにより、履き物の底面の全体が第１上板１１１の上面によって第１上板１１１の下部と遮断され、履き物底面の異質物や水などが第１上板１１１の下部に落ちる現象が防止される。 また、第１上板１１１は、載せられた履き物の重さによって曲がったり変形したりする現象が防止される程度の厚さで形成される。

前記第１脚部材１１２は、第１上板１１１を底面から離隔させ、第１上板１１１の下部に履き物収容空間が形成されるようにする。 ここで、前記底面は履き物整理台１００が位置する場所の底面を指し示すものであり、履き物整理台１００が下駄箱に置かれる場合に前記底面は下駄箱棚になり、履き物整理台１００が建物室内の底面に置かれる場合に前記底面は建物室内の底面になる。 また、第１上板１１１の下面と第１脚部材１１２の連結部分に補強リブ１１５が備えられており、このような補強リブ１１５によって第１上板１１１と第１脚部材１１２間結合部位の強度が補強される。

前記第２履き物支え部１２０は、第１履き物支え部１１０と同じように、第２上板１２１および第２脚部材１２２を含んで形成される。

前記第２上板１２１は前記第１履き物支え部１１０の第１上板１１１とスライド移動可能に結合されるものであり、このような第２上板１２１は一足の履き物のうちの第１上板１１１に載せられない残りの一方を安定感があるように載せられる程度の面積と厚さで形成される。 換言すれば、第２上板１２１はその上面が履き物の底面より大きい面積で形成され、これにより、履き物の底面の全体が第２上板１２１の上面によって第２上板１２１の下部と遮断され、履き物底面の異質物や水などが第２上板１２１の下部に落ちる現象が防止される。 また、第２上板１２１は、載せられた履き物の重さによって曲がったり変形したりする現象が防止される程度の厚さで形成される。

前記第２脚部材１２１は、第２上板１２２を上述した底面から離隔させ、第２上板１２２の下部に履き物収容空間が形成されるようにする。

また、第１脚部材１１２と第２脚部材１２２は、第１上板１１１と第２上板１２１が各々傾斜した状態の配置をなすように形成される。 図１および図２を参照すれば、第１上板１１１や第２上板１２１のスライド移動する方向を左、右方向に定めた時、第１上板１１１と第２上板１２１が各々前、後方向に傾斜した状態の配置をなすように、第１脚部材１１２と第２脚部材１２２はその前、後方の部位が相異なる高さで形成される。 また、第１上板１１１と第２上板１２１の相対的に下側に位置する一端に第１係止鍔部１１４と第２係止鍔部１２４が各々形成され、第１係止鍔部１１４は第１上板１１１に載せられた一方の履き物の一端を支持して、上記一方の履き物が傾斜した第１上板１１１に沿って滑り落ちて底面に落ちることを防止し、第２係止鍔部１２４は第２上板１２１に載せられた一方の履き物の一端を支持して、上記一方の履き物が傾斜した第２上板１２１に沿って滑り落ちて底面に落ちることを防止する。

前記展開手段１３０は、第１履き物支え部１１０の第１上板１１１と第２履き物支え部１２０の第２上板１２１を互いにスライド移動可能に結合させる機能を果たす。 換言すれば、展開手段１３０によって第１履き物支え部１１０の第１上板１１１と第２履き物支え部１２０の第２上板１２１が互いにスライド移動可能に結合され、これにより、第１上板１１１と第２上板１２１の上、下部に各々履き物の整理空間が形成される。

このような展開手段１３０は、第１履き物支え部１２０の第１上板１１１に形成されるガイド溝１１３と、第２履き物支え部１２０の第２上板１２１に形成されるガイド部１２３とを含んで形成される。 前記ガイド溝１１３は上部および第２上板１２１と対向する一側面を開放した形態で第１上板１１１の上面に形成され、前記ガイド部１２３は前記ガイド溝１１３の開放された一側面を通じてガイド溝１１３にスライディング方式で挿入されるように第２上板１２１の下面に形成される。 ここで、図４および図５に示すように、ガイド溝１１３はその下面と側面間の角度が９０°以下の鋭角形態をなすように形成され、ガイド部１２３はその側面と第１上板１１１や第２上板１２１の下面との角度が９０°以上１８０°以下の鈍角形態をなすように形成される。 これにより、ガイド溝１１３にスライディング方式で挿入されたガイド部１２３がガイド溝１１３の開放された上部を通じて離脱しなくなる。

本実施形態においては、第１履き物受け台１１０の第１上板１１１にガイド溝１１３が形成され、第２履き物受け台１２０の第２上板１２１にガイド部１２３が形成される形態を例に挙げたが、本発明はこれに限定されるものではなく、第１履き物受け台の第１上板にガイド部が形成され、第２履き物受け台の第２上板にガイド溝が形成される形態であってもよい。 また、図面には示していないが、履き物保管台の前、後方向を基準にガイド溝の両側には補助ガイド溝が形成され、ガイド部の両側には前記補助ガイド溝に挿入されてスライド移動するガイド突起が形成されることによって、ガイド部がガイド溝に挿入された状態でガイド溝の開放された上側を通じて離脱しなくなる構成であってもよい。

また、図３〜図５に示すように、ガイド溝１１３の開放された一側面と隣接した下面に第１係止突起１１３ａが形成され、ガイド溝１１３の開放された一側面を通じて先に挿入されるガイド部１２３の一側下面に第１係止突起１１３ａと互いに係止作用をする第２係止突起１２３ａが形成される。 ここで、本実施形態の第１係止突起１１３ａと第２係止突起１２３ａは第１上板１１１や第２上板１２１の厚さ方向を基準に切断した縦断面の形状が各々弧形をなし、第１係止突起１１３ａが一字型で連結された単一形態を、第２係止突起１２３ａも一字型で連結された単一形態を例に挙げたが、本発明がこれに限定されるものではない。

第１係止突起１１３ａと第２係止突起１２３ａは互いに係止作用をし、このような第１係止突起１１３ａと第２係止突起１２３ａの係止作用により、ガイド部１２３はガイド溝１１３に挿入された状態でガイド溝１１３の開放された一側面を通じて容易に離脱しなくなる。 その結果、互いに相反する方向にスライド移動する第１履き物支え部１１０の第１上板１１１と第２履き物支え部１２０の第２上板１２１は相互間のスライド移動過程で互いに容易に分離しなくなる。

前記構成により、履き物整理台１００を使用する場合には、図２および図６に示すように、第１履き物支え部１１０と第２履き物支え部１２０を互いに離隔する方向にスライド移動させた後、一足の履き物のうちのいずれか一方を第１履き物支え部１１０の第１上板１１１に載せて整理し、残りの一方の履き物を第２履き物支え部１２０の第２上板１２１に載せて整理する。 また、第１履き物支え部１１０と第２履き物支え部１２０の下部に形成される履き物収容空間に他の一足の履き物を収容して整理することができる。

また、履き物整理台１００を使用しない場合には、図１に示すように、第１履き物支え部１１０と第２履き物支え部１２０を互いに近接する方向にスライド移動させて全体の幅を減らした後、下駄箱の内部やその他の所定場所に保管する。 換言すれば、履き物整理台１００は、未使用時は、全体的な体積を減らして比較的狭い空間に保管することができる。

これにより、履き物整理台１００を下駄箱に収納して使用する場合、下駄箱棚に履き物整理台１００を配置した後、履き物整理台１００の第１上板１１１と第２上板１２１を基準に上、下部に各々履き物をきちんと整理することができる。 ここで、図２のように第１上板１１１と第２上板１２１を互いに離隔する方向にスライド移動させて履き物整理台１００の全体幅を拡張した状態である場合、第１上板１１１と第２上板１２１の上部に一足の履き物を整理し、第１上板１１１と第２上板１２１の下部に他の一足の履き物を整理することができ、また、図１のように第１上板１１１と第２上板１２１を互いに近接する方向にスライド移動させて履き物整理台１００の全体幅を減らした状態においては、一足の履き物のうちの左、右の片方ずつを第１上板１１１と第２上板１２１に各々整理することができる。 また、上部に位置した履き物の底面と下部に位置した履き物の上側部位が第１上板１１１と第２上板１２１によって隔離されるため、下部に位置した履き物の上側部位が上部に位置した履き物の底面によって汚れることが防止される。

換言すれば、これまでは、下駄箱に履き物を整理する過程において、下部の履き物底面によって上部の履き物が汚れるので、通常、下駄箱棚に履き物を単層で整理し、これにより、棚の上部空間が未使用空間として残って、下駄箱の全体空間に対し実際に履き物の整理空間は比較的狭かった。 しかし、本発明の一実施形態による履き物整理台１００によって下駄箱棚に履き物を２層で整理するが、上部の履き物と下部の履き物を互いに隔離させて整理することができるため、上部履き物の底面によって下部履き物の上側部位が汚れることを防止し、下駄箱の内部により多くの履き物を整理することができる。

また、一般家庭内への招待や引越し祝いなどによって一時的に整理する履き物が多くなる場合、本発明の一実施形態による履き物整理台１００を広い空間や比較的狭い空間にも適正数で配置して複数足の履き物をきちんと整理することができる。 この時、履き物整理台１００の第１上板１１１と第２上板１２１によって履き物底面の異質物や水などによる室内底面の汚染現象は根本的に防止され、これにより、所定の空間さえあれば、複数足の履き物を室内に清潔な状態で整理することができる。 また、履き物整理台１００の未使用時は、体積を最小化して比較的狭い空間に多数保管することができるので空間活用性に優れる。

また、第１上板１１１と第２上板１２１の相互間スライド移動する程度を調整して履き物整理台１００の全体幅を多様に調整することができるため、相異なる大きさの多様な履き物に対し、第１上板１１１と第２上板１２１のスライド移動する間隔を調整しながら共通に適用して整理することができる。

次は、本発明の他の実施形態によるスライド式履き物整理台について説明する。

図７は、本発明の他の実施形態によるスライド式履き物整理台を示す斜視図である。 図８は、本発明の他の実施形態によるスライド式履き物整理台の分解斜視図である。 図９は、本発明の他の実施形態によるスライド式履き物整理台の使用状態を示す斜視図である。

本発明の他の実施形態によるスライド式履き物整理台２００は、第１履き物支え部２１０と第２履き物支え部２２０および展開手段１３０を含んで形成される。

前記第１履き物支え部２１０と第２履き物支え部２２０は、各々、第１上板２１１と第２上板２２１および第１脚部材２１２と第２脚部材２２２を含んで形成される。

前記第１上板２１１は一足の履き物のうちのいずれか一方を安定感があるように載せられる程度の面積と厚さで形成され、第２上板２２１は他方の履き物を安定感があるように載せられる程度の面積と厚さで形成される。

前記第１脚部材２１２は、第１上板２１１を底面から離隔させ、第１上板２１１の下部に履き物収容空間が形成されるようにし、前記第２脚部材２２２は、第２上板２２１を底面から離隔させ、第２上板２２１の下部に履き物収容空間が形成されるようにする。 また、第１上板２１１の下面と第１脚部材２１２の連結部分および第２上板２２１の下面と第２脚部材２２２の連結部分に補強リブ（２１５、２２５）が備えられており、このような補強リブ（２１５、２２５）によって第１上板２１１と第１脚部材２１２間結合部位および第２上板２２１と第２脚部材２２２間結合部位の強度が補強される。 また、第１脚部材と第２脚部材は第１上板と第２上板が各々傾斜した状態の配置をなすように形成される。

前記展開手段１３０は、第１履き物支え部２１０の第１上板２１１と第２履き物支え部２２０の第２上板２２１を互いにスライド移動可能に結合させる機能を果たす。

このような展開手段１３０は第２上板２２１と対向する第１上板２１１の一側面から突出するが、第１上板２１１の厚さ方向を基準に第１上板２１１の一側面中央部から突出する少なくとも１つのガイド部材２１３と、第２上板２２１の厚さ方向を基準に第２上板２２１の一側面中央部に形成され、前記ガイド部材２１３を挿入させる挿入溝２２３とを含んで形成される。 本実施形態においては、第１上板２１１に３個のガイド部材２１３が備えられ、第２上板２２１に３個のガイド部材２１３を挿入するための３個の挿入溝２２３が形成された形態を例に挙げた。 また、本実施形態においては、第１上板２１１にガイド部材２１３が備えられ、第２上板２２１に挿入溝２２３が形成される形態を例に挙げたが、本発明はこれに限定されるものではなく、第２上板にガイド部材が備えられ、第１上板に挿入溝が形成される形態であってもよい。

また、図面には示していないが、図７〜図９を基準に本実施形態の履き物整理台２００は、上述した図１〜図６の実施形態によるスライド式履き物整理台１００と同じように、ガイド部材２１３の下面に弧形断面の第１係止突起（図示せず）が形成され、挿入溝２２３の内側底面に弧形断面の第２係止突起（図示せず）が形成される。 これにより、第１係止突起と第２係止突起の係止作用により、ガイド部材２１３は挿入溝２２３に挿入された状態で挿入溝２２３の開放された一側を通じて容易に離脱しなくなる。 その結果、互いに相反する方向にスライド移動する第１履き物支え部２１０の第１上板２１１と第２履き物支え部２２０の第２上板２２１は相互間のスライド移動過程で互いに容易に分離しなくなる。

前記構成により、第１上板２１１と第２上板２２１の相互間スライド移動する程度を調整して履き物整理台２００の全体幅を多様に調整することができるため、相異なる大きさの多様な履き物に対し第１上板２１１と第２上板２２１のスライド移動する間隔を調整しながら共通に適用して整理することができる。

本実施形態の履き物整理台２００を下駄箱に収納して使用する場合を例に挙げて説明すれば、下駄箱棚に履き物整理台２００を配置した後、履き物整理台２００の第１上板２１１と第２上板２２１を基準に上、下部に各々履き物をきちんと整理することができる。 ここで、図９のように第１上板１１１と第２上板１２１を互いに離隔する方向にスライド移動させて履き物整理台１００の全体幅を拡張すれば、より大きい寸法の履き物をきちんと整理することができる。 また、上部に位置した履き物の底面と下部に位置した履き物の上側部位が第１上板２１１と第２上板２２１によって隔離されるため、下部に位置した履き物の上側部位が上部に位置した履き物の底面によって汚れることが防止される。

また、一般家庭内への招待や引越し祝いなどによって一時的に整理する履き物が多くなる場合、本発明の一実施形態による履き物整理台２００を広い空間や比較的狭い空間にも適正数で配置して複数足の履き物をきちんと整理することができ、その過程で各履き物整理台２００の全体幅を調整しながら多様な寸法の履き物をきちんと整理することができる。

一方、図１０は本発明のまた他の実施形態によるスライド式履き物整理台を示すものであり、図示したように、本実施形態のスライド式履き物整理台３００は第１履き物支え部３１０と第２履き物支え部３２０および展開手段１３０を含んで形成され、ここで、第１履き物受け台３１０と第２履き物受け台３２０の基本的な構成は上述した図７〜図９のスライド式履き物整理台２００と類似し、展開手段１３０の構成は前記スライド式履き物整理台３００とは相異なる。

図１０を参照すれば、前記第１履き物支え部３１０と第２履き物支え部３２０は、各々、第１上板３１１と第２上板３２１および第１脚部材３１２と第２脚部材３２２を含んで形成される。 ここで、前記第１上板３１１と第２上板３２１は、上述した履き物整理台２００の第１上板２１１および第２上板２２１に比べて小さい幅を有するように形成される。 また、前記第１脚部材３１２は、第１上板３１１を底面から離隔させ、第１上板３１１の下部に履き物収容空間が形成されるようにし、前記第２脚部材３２２は、第２上板３２１を底面から離隔させ、第２上板３２１の下部に履き物収容空間が形成されるようにする。

また、図面には示していないが、第１上板３１１の下面と第１脚部材３１２の連結部分および第２上板３２１の下面と第２脚部材３２２の連結部分に補強リブが備えられることができ、このような補強リブによって第１上板３１１と第１脚部材３１２間結合部位および第２上板３２１と第２脚部材３２２間結合部位の強度が補強される。 また、第１脚部材３１２と第２脚部材３２２は、第１上板３１１と第２上板３２１が各々傾斜した状態の配置をなすように相異なる高さで形成される。

前記展開手段１３０は第１履き物支え部３１０の第１上板３１１と第２履き物支え部３２０の第２上板３２１を互いにスライド移動可能に結合させる機能を果たすものであり、このような展開手段１３０は第２上板３２１と対向する第１上板３１１の一側面から突出するが、第１上板３１１の厚さ方向を基準に第１上板３１１の一側面中央部から突出する少なくとも１つのガイド部材３１３と、第２上板３２１の厚さ方向を基準に第２上板３２１の一側面中央部に形成され、前記ガイド部材３１３を挿入させる挿入溝３２３とを含んで形成される。

すなわち、本実施形態の展開手段１３０は、ガイド部材３１３と挿入溝３２３を含むという面で上述した図７〜図９の実施形態による履き物整理台２００と類似するが、但し、第１上板３１１のガイド部材３１３が広い面積を有する単一の板状からなり、これにより、第２上板２２１の挿入溝３２３が前記した広い板状のガイド部材３１３に相応するように広い幅で形成されるという点で違いがある。

本実施形態はガイド部材３１３が前記した板状の構造を有するものであるため、ガイド部材３１３は第１上板３１１や第２上板３２１の上面に載せられる履き物の底面をその下部からより遮断することができ、これにより、ガイド部材３１３の上面がその下部への異質物の落下をより防止しつつ履き物の一部を置くことができる。 この結果、図１０に示すように、図７〜図９の履き物整理台２００に比べ、第１上板３１１と第２上板３２１の幅を相対的に減らしつつも、第１上板３１１と第２上板３１２の上、下部をよりよく遮断しつつ履き物を整理することができ、結果的に履き物整理台の使用時や未使用時の全てに履き物整理台の全体幅を図７〜図９の履き物整理台に比べて減らすことができる。

また、本実施形態による履き物整理台３００の基本的な作用は、上述した図１〜図９による履き物整理台（１００、２００）の作用と類似するので、これに対する詳細な説明は省略する。

次は、本発明のまた他の実施形態によるスライド式履き物保管台について説明する。

図１１は、本発明のまた他の実施形態によるスライド式履き物保管台の繰り広げられた状態の使用状態を示す斜視図である。

本発明のまた他の実施形態によるスライド式履き物整理台４００は、第１履き物支え部４１０と第２履き物支え部４２０とを含んで形成される。

前記第１履き物支え部４１０は、第１上板４１１および第１脚部材４１２を含んで形成される。

前記第１上板４１１は、一足の履き物のうちのいずれか一方を安定感があるように載せられる程度の面積と厚さで形成される。 換言すれば、第１上板４１１はその上面が履き物の底面より大きい面積で形成され、これにより、履き物の底面の全体が第１上板４１１の上面によって第１上板４１１の下部と遮断され、履き物底面の異質物や水などが第１上板４１１の下部に落ちることが防止される。 また、第１上板４１１は、載せられた履き物の重さによって曲がったり変形したりする現象が防止される程度の厚さで形成される。

前記第１脚部材４１２は、第１上板４１１を底面から離隔させ、第１上板４１１の下部に履き物収容空間が形成されるようにする。 ここで、前記底面は履き物整理台４００が位置する場所の底面を指し示すものであり、履き物整理台４００が下駄箱に置かれる場合に前記底面は下駄箱棚になり、履き物整理台４００が建物室内の底面に置かれる場合に前記底面は建物室内の底面になる。 また、第１上板４１１の下面と第１脚部材４１２の連結部分に補強リブ（図示せず）が備えられており、このような補強リブによって第１上板４１１と第１脚部材４１２間結合部位の強度が補強される。

前記第２履き物支え部４２０は、第１履き物支え部４１０と同じように第２上板４２１および第２脚部材４２２を含んで形成される。

前記第２上板４２１は前記第１履き物支え部４１０の第１上板４１１とスライド移動可能に結合されるものであり、第１上板４１１と対向する第２上板４２１の一側面には第２上板４２１の厚さ方向を基準に中央部に第１上板４１１の一側を挿入させるための結合溝４２２が形成され、これにより、第１上板４１１の一側は第２上板４２１の結合溝４２２の内、外側にスライド移動するようになる。 このような第２上板４２１は、一足の履き物のうちの第１上板４１１に載せられない残りの一方を安定感があるように載せられる程度の面積と厚さで形成される。

前記第２脚部材４２２は、第２上板４２１を上述した底面から離隔させ、第２上板４２１の下部に履き物収容空間が形成されるようにする。

また、第１脚部材４１２と第２脚部材４２２は、第１上板４１１と第２上板４２１が各々傾斜した状態の配置をなすように形成される。 図１１を参照すれば、第１上板４１１や第２上板４２１のスライド移動する方向を左、右方向に定めた時、第１上板４１１と第２上板４２１が各々前、後方向に傾斜した状態の配置をなすように、第１脚部材４１２と第２脚部材４２２はその前、後方の部位が相異なる高さで形成される。

また、本実施形態においては、第２上板４２１に結合溝４２２が形成され、このような第２上板４２１の結合溝４２２に第１上板４１１の一側が挿入されてスライド移動する形態を例に挙げたが、本発明はこれに限定されるものではなく、第１上板に結合溝が形成され、このような第１上板の結合溝に第２上板の一側が挿入されて移動する形態であってもよい。

また、図面には示していないが、本実施形態の履き物整理台４００は、上述した図１〜図６の実施形態によるスライド式履き物整理台１００と同じように、第１上板４１１の下面に弧形断面の第１係止突起（図示せず）が形成され、結合溝４２２の内側底面に弧形断面の第２係止突起（図示せず）が形成されることができる。 これにより、第１係止突起と第２係止突起の係止作用により、第１上板４１１の一側は結合溝４２２に挿入された状態で結合溝４２２の開放された一側を通じて容易に離脱しなくなる。 その結果、互いに相反する方向にスライド移動する第１履き物支え部４１０の第１上板４１１と第２履き物支え部４２０の第２上板４２１は相互間のスライド移動過程で互いに容易に分離しなくなる。

前記構成の本実施形態によるスライド式履き物整理台４００の作用は、図１〜図６の実施形態によるスライド式履き物整理台１００の作用とほぼ同一であるので、本実施形態においてはこれに対する詳細な説明は省略する。

以上で説明したものは本発明に係るスライド式履き物整理台を実施するための一実施形態に過ぎず、本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、以下の特許請求の範囲で請求するところのように、本発明の要旨を逸脱せず、当該発明が属する分野で通常の知識を有した者であれば、誰もが多様な変更実施が可能な範囲まで本発明の技術的精神が及ぶはずである。