ベルト用吊下げ具、及び、ベルト用吊下げ具を用いたベルト吊下げ構造

本発明は、バックルと、前記バックルとの間に介在させたベルトを前記バックルに押し当てることで前記ベルトを前記バックルに対して固定させる圧設具と、を備えたバックル式ベルトを吊下げ保持可能な支持部材を備えるベルト用吊下げ具、及び、当該ベルト用吊下げ具を用いて前記バックル式ベルトを吊り下げ保持するベルト吊下げ構造に関する。

この種のベルト用吊下げ具として、例えば意匠類似第939056−001号(特許文献1)には、圧設具を下方から支持するための突起部を設けた支持部材を備えたベルト用吊下げ具が開示されており、このベルト用吊下げ具をバックル内に通して、突起部により圧設具を下方から支持することでバックル式ベルトを吊り下げ保持することが記載されている。

意匠類似第939056−001号

しかし、上記従来のベルト用吊下げ具は、突起部により圧設具を下方から支持するのみであり、安定性の面からは改善の余地がある。

そこで、バックル式ベルトを吊り下げ保持する際の安定性を高めたベルト用吊下げ具、及び、ベルト用吊下げ具を用いたベルト吊下げ構造が望まれる。

本発明に係るベルト用吊下げ具は、 バックルと、前記バックルとの間に介在させたベルトを前記バックルに押し当てることで前記ベルトを前記バックルに対して固定させる圧設具と、を備えたバックル式ベルトを吊下げ保持可能な支持部材を備えるベルト用吊下げ具であって、 前記支持部材は、前記バックル式ベルトを吊下げ保持したときの上下方向に延在する可撓性を有する部材であり、 前記支持部材は、前記圧設具の前記上下方向の幅に応じて前記上下方向に離間した、前記支持部材から突出する上下一対の支持部を備え、 前記上下一対の支持部は、前記上下一対の支持部の間に前記圧設具を介在させ、且つ、前記バックルと前記圧設具との間に位置させた前記支持部材を前記支持部が内側となる弧状に屈曲させたときに、前記圧設具に対し前記上下一対の支持部からの挟持力が加えられる構成にしてある。

この構成によれば、まず支持部が圧設具の幅に応じて離間したものであるので、上下一対の支持部の間に圧設具を介在させることでベルト用吊下げ具に対する圧設具の相対移動が制限される。また、通常、バックル式ベルトのバックルの前面側の面(ベルト装着時に外側を向く面)は上下方向に沿って前面側に凸の弧状となっているところ(図5参照)、支持部材が上下方向に延在する可撓性を有する部材であるので、支持部の間に圧設具を介在させ、且つ、支持部材をバックルと圧設具との間に位置させたとき、支持部材は弧状のバックルに沿って支持部が内側となる弧状に屈曲することになる。そして、かかる支持部材の屈曲に伴い、一対の支持部がその先端が互いに近づく方向に変位しようとし、これにより支持部の間に介在させた圧設具に対し支持部からの挟持力が加えられるようになって、その結果、圧設具が強固に支持されるようになる。したがって、バックル式ベルトを吊り下げ保持する際の安定性が効果的に高められる。

一つの態様として、前記支持部は、前記支持部材の上下中間部に設けられていると好適である。

この構成によれば、支持部が内側となる弧状に支持部材が屈曲するとき、支持部材の端部よりも支持部材の上下中間部の方が屈曲度合いが大きいため、その分圧設具に対し加えられる支持部からの挟持力を大きくできる。その結果、圧設具が強固に支持されるようになるため、バックル式ベルトを吊り下げ保持する際の安定性が一層効果的に高められる。

一つの態様として、前記上下一対の支持部は、前記支持部材に対してそれぞれ略垂直であると好適である。

この構成によれば、支持部が支持部材に対してそれぞれ略垂直であるので、圧設具に対し支持部からの挟持力を好適に与えることができる。

本発明に係るベルト吊下げ構造は、 本発明に係る上記ベルト用吊下げ具を用いて前記バックル式ベルトを吊り下げ保持するベルト吊下げ構造であって、 前記上下一対の支持部の間に前記圧設具を介在させ、且つ、前記支持部材を前記支持部が内側となる弧状に屈曲させた状態で、前記上下一対の支持部により前記圧設具を支持させて、前記バックル式ベルトを支持する。

この構成によれば、本発明に係る上記ベルト用吊下げ具により好適にバックル式ベルトを支持することが可能になる。

第1実施形態におけるベルト用吊下げ具の正面図

第1実施形態におけるベルト用吊下げ具における背面側の斜視図

第1実施形態におけるベルト用吊下げ具を、シングルピンバックルを備えるピン式ベルトに対して使用した状態を示す図

第1実施形態におけるベルト用吊下げ具を、GIバックルを備えるバックル式ベルトに対して使用した状態を示す図

第1実施形態におけるベルト用吊下げ具を、GIバックルを備えるバックル式ベルトに対して使用した状態を示す図

第1実施形態におけるベルト用吊下げ具を、フィットバックルを備えるバックル式ベルトに対して使用した状態を示す図

第1実施形態におけるベルト用吊下げ具を、フィットバックルを備えるバックル式ベルトに対して使用した状態を示す図

第1実施形態における他のベルト用吊下げ具の正面図

第2実施形態におけるベルト用吊下げ具の正面図

第2実施形態におけるベルト用吊下げ具における背面側の斜視図

第2実施形態におけるベルト用吊下げ具を、ダブルピンバックルを備えるピン式ベルトに対して使用した状態を示す図

第2実施形態における他のベルト用吊下げ具の正面図

第3実施形態におけるベルト用吊下げ具の正面図

第3実施形態におけるベルト用吊下げ具の背面側の斜視図

第3実施形態におけるベルト用吊下げ具を、リング式バックルを備えるバックル式ベルトに対して使用した状態を示す図

第3実施形態における他のベルト用吊下げ具の正面図

第3実施形態における他のベルト用吊下げ具の正面図

第3実施形態における他のベルト用吊下げ具の背面側の斜視図

〔第1の実施形態〕 本発明に係るベルト用吊下げ具の第1の実施形態について、図面を参照して説明する。図1〜3に示すように、本実施形態に係るベルト用吊下げ具10Aは、陳列用のロッドフック等のフック(細長い棒状の部分)や棒状のピンを多数備えた什器等に引掛けるためのフック部12、及び、ベルト1a及びシングルピンバックル1bを備えるピン式ベルト1の留めピン1cを支持可能な支持部材13を備えており、支持部材13により留めピン1cを支持してピン式ベルト1を吊り下げ保持するものである。

図1〜3に示すように、支持部材13は、留めピン1cにおける、留めピン1cの長さ方向に離間した複数箇所を同時に支持可能な第1支持部14を備えている。具体的には、第1支持部14は、可撓性を有する板状の部材の表面に、留めピン1cの長さ方向に並ぶ2つの貫通孔14a,14aが設けられたものとなっており、板状の部材に貫通孔を設けるのみの簡易な構成となっている。そして、貫通孔14a,14aは長軸が長さ方向に沿う楕円状であり、各貫通孔14a,14aの長さ方向における長さは留めピン1cの厚さ(留めピン1cの先端をバックル1bに配置した状態のバックル1bに垂直な方向の厚さ)よりも大きいものとなっている。また、本実施形態では第1支持部14の形状は、各貫通孔14a,14aに沿う輪状の部材が長さ方向に連設された形状であり、これにより、第1支持部14における2つの貫通孔14a,14aの間の部分(くびれ部)14bは、各貫通孔14a,14aの形状に沿ってくびれた形状になっている。

そして、図3に示すように、このような第1支持部14により、2つの貫通孔14a,14aのうち下側の貫通孔14aに対して一方側(正面側)から他方側(背面側)に挿通した留めピン1cを上側の貫通孔14aに対して他方側(背面側)から一方側(正面側)に挿通させて2つの貫通孔14a,14aのそれぞれに留めピン1cを挿通する状態にすることにより、留めピン1cを長さ方向の複数箇所(本実施形態では2箇所)において支持可能になっている。このように、第1支持部14により留めピン1cの長さ方向における複数箇所(本実施形態では2箇所)を支持するから、支持点を中心としてベルトに対してベルト用吊り下げ具10Aが揺動することを効果的に抑制できる。また、本実施形態では、第1支持部14を含めてベルト用吊下げ具10A全体を樹脂などの弾性のある素材から形成してあるので、図3に示すように、貫通孔14aに留めピン1cを挿通しても第1支持部14のみが変形してフック部12はバックル1bに沿う向きとすることができ、陳列しやすい。

また、各貫通孔14a,14aの長さが留めピン1cの厚さよりも長いので、貫通孔14a,14aに対して留めピン1cを傾斜させた状態で挿通可能にして、くびれ部14bの屈曲角度が小さくなるようにしてある。また、屈曲させる部分がくびれているため、当該部分(くびれ部14b)を屈曲させやすくなっており、また、ベルト用吊下げ具10Aの取外し時にはくびれ部14bを左右から保持することでピン式ベルト1から取り外しやすくなっている。このようにくびれ部14bの屈曲角度が小さくて済むため、ピン式ベルト1へのベルト用吊下げ具10Aの取付け・取外し作業を容易にでき、且つ、ベルト用吊下げ具10A(くびれ部14b)の耐久性を向上させることができる。

その他、支持部材13には、図3に示すピン式ベルト1の他、種々のベルトを吊り下げ保持できるような構成が設けられている。まず、いわゆるトップバックル(ベルト穴に挿通させるための係止凸部をバックル自体に設けたバックル)を備えたベルトを吊り下げ保持するために、第1支持部14における貫通孔14aの上方には楕円状の被係止孔15を設けてあり、この被係止孔15に係止凸部を挿通して係止させることで、当該ベルトを吊り下げ保持可能になっている。従来は、係止凸部を挿通するのに被係止孔15を×字状や+字状の穴や、○の穴に切れ目を入れたものが用いられていたが、本実施形態では、被係止孔15を楕円状とすることで、従来に比べ、係止凸部を被係止孔15に挿通したときの耐久性を高めてある。つまり、従来の×字状等の形状では、係止凸部が係止されるように係止対象の係止凸部の大きさに合ったものとなっているが、対象とする大きさよりも大きな係止凸部を挿通したときに負荷がかかり過ぎて裂けてしまい易い。これに対し、本実施形態のように楕円状とすることにより、横幅(短軸方向)を係止凸部の大きさに合ったものとして係止凸部が係止されるようにしつつ、縦長さ(長軸方向)を大きくとることで被係止孔15の変形許容量が大きくなるから、本実施形態の被係止孔15では、係止凸部を被係止孔15に挿通したときの耐久性が高くなっている。

さらに、図2に示すように、第1支持部14の背面側には、いわゆる図4〜7に示すようなバックル式ベルト2,3(詳しくは、バックル2b,3bと、バックル2b,3bとの間に介在させたベルト2a,3aをバックル2b,3bに押し当てることでベルト2a,3aをバックル2b,3bに対して固定させる圧設具2c,3cとを備えたもの)を吊り下げ保持するために、第1支持部14の背面から突出する支持片(第2支持部)16,17を設けてある。

なお、バックル式ベルト2はいわゆるGIバックル2bを備えたものであり、GIバックル2bと棒状の圧設具2cとの間にベルト2aを介在させた状態で圧設具2cをスライドさせてベルト2aをGIバックル2bに押し当てることで、ベルト2aをGIバックル2bに対して固定させるものである。また、バックル式ベルト3はいわゆるフィットバックル3bを備えたものであり、フィットバックル3bをベルト3aの先端を中心に回転させて、ベルト3aに対向する側に突起が設けられた板状の圧設具3cとフィットバックル3bとの間にスペースを作り、そのスペースにベルトaを通した状態でフィットバックル3bを元の位置まで回転させて戻すことでベルト3aをバックル3bに押し当てることでベルト3aをバックル3bに対して固定させるものである。

そして、上側の貫通孔14aの上部における左右両側に分かれて設けられている、支持部材13から突出する上下一対の支持片16がバックル式ベルト2用の支持片である。より詳しくは、本実施形態では、上下一対の支持片16は、圧設具2cの上下方向(ここではバックル式ベルト2を吊下げ保持したときの上下方向を意味する。以下同じ)の幅に応じて上下方向に離間しており(本実施形態では圧設具2cの上下方向の幅と略同一の距離で上下方向に離間している)、圧設具2cを上下一対の支持片16の間に介在させることにより圧設具2cを支持可能になっている。また、支持部材13は、上下方向に延在する可撓性を有する部材としてある。そして、このような構成を備えるベルト用吊下げ具10Aを用いて、GIバックル2bの下側(又は上側)からGIバックル2bにベルト用吊下げ具10Aを通していって、図5のように、上下一対の支持片16の間に圧設具2cを介在させ、且つ、支持部材13を支持片16が内側となる弧状に屈曲させた状態で、上下一対の支持片16により圧設具2cを支持させて、バックル式ベルト2を支持することで、バックル式ベルト2を吊り下げ保持する際の安定性が効果的に高められる。ここで、圧設具2cの上下方向の幅に応じて上下方向に離間しているとは、圧設具2cを上下一対の支持片16の間に介在させることが可能で、支持部材13を支持片16が内側となる弧状に屈曲させた状態で、上下一対の支持片16の両者により圧設具2cを挟持できる程度の距離で上下方向に離間した状態をいう。

これについて具体的に説明すると、まず支持片16が圧設具2cの幅に対応した距離だけ離間したものであるので、上下一対の支持片16の間に圧設具2cを介在させることでベルト用吊下げ具10Aに対する圧設具2cの相対移動が制限される。また、通常、バックル式ベルト2のGIバックル2bの前面側の面2bA(ベルト装着時に外側を向く面)は、図5に示すように上下方向に沿って前面側に凸の弧状となっているところ、支持部材13が上下方向に延在する可撓性を有する部材であるので、支持片16の間に圧設具2cを介在させ、且つ、支持部材13をGIバックル2bと圧設具2cとの間に位置させたとき、支持部材13は弧状のGIバックル2bに沿って支持片16が内側となる弧状に屈曲することになる。そして、かかる支持部材13の屈曲に伴い、一対の支持片16がその先端が互いに近づく方向に変位しようとし、これにより支持片16の間に介在させた圧設具2cに対し支持片16からの挟持力が加えられるようになる。その結果、圧設具2cが支持片16により強固に支持されるようになって、バックル式ベルト2を吊り下げ保持する際の安定性が効果的に高められたものとなる。

また、バックル式ベルト2を吊り下げ保持するためのその他の各構成について以下説明する。まず、本実施形態では、支持片16は、支持部材13の上下中間部に設けられている。支持部材13の端部よりも支持部材13の上下中間部の方が屈曲度合いが大きいため、その分圧設具2cに対し加えられる支持片16からの挟持力を大きくできる。

上下一対の支持部16は、支持部材13に対してそれぞれ略垂直としてあり、圧設具2cに対し支持片16からの挟持力を好適に与えられるようにしてある。

次に、下側の貫通孔14aの左右両側と下側に位置する3つの支持片17がフィットバックル3bを備えるバックル式ベルト3用の支持片であり、圧設具3cを支持可能になっている(なお、支持片17は上下に離間した2つの支持片であってもよい)。より詳しくは、フィットバックル3bをベルト3aの先端を中心に回転させた状態で圧設具3cの上下に支持片17が位置するようにベルト用吊下げ具10Aを配置し、フィットバックル3bを元の位置まで回転させて戻すことで、図7に示すように、支持片17により圧設具3cを支持できるようになっている。なお、本実施形態では、下側に位置する支持片17を横方向に延びる部材とし、横方向の長さを長くすることでバックル式ベルト3を吊り下げ保持する際の安定性が高められている。

また、第1支持部14の背面側には、支持片17の間の領域(支持片17によるバックル式ベルト3の吊下げ時において、圧設具3cが位置する部分)にはリブ18が形成されている。つまり、圧設具3cを保持する為に第1支持部14にはある程度の厚みが必要なところ、第1支持部14全体の厚みを増やして全体の弾性を損なう事の無いように、第1支持部14における必要な部分(圧設具3cに対応する部分)に必要最小限のリブ18を設け、これにより支持片17による圧設具3cの保持を強固なものとしてある。そして、第1支持部14全体の強度を高めて屈曲しにくくすると、ピン式ベルト1の吊下げ時に屈曲させるくびれ部14bに大きく負担がかかり、折れ癖がついたり可撓性を損なうおそれがあるものの、本実施形態では、ベルト吊下げ具10A全体を可撓性・弾性のある柔軟な素材(例えば樹脂)で薄く形成しつつ、圧設具3cの保持を補助するためのリブ18を設けてあるから、各種のベルトに対するベルト吊下げ具10Aの取り付け作業が容易になっている。

なお、本実施形態では、広告やバーコード等を表示する表示部を設けないベルト吊下げ具10Aを示したが、図8に示すベルト吊下げ具10Bのように、フック部12と支持部材13との間に平板状の表示部11を設けたり、他にもフック部12の上に表示部11を設ける等、表示部11やフック部12の配置や有無は適宜変更可能である。

なお、少なくとも支持部材13における第1支持部14が可撓性・弾性を有するものであれば、ベルト用吊下げ具10A,10Bは金属や樹脂等、目的に応じて種々の素材から形成すればよい。

〔第2の実施形態〕 本発明に係るベルト用吊下げ具の第2の実施形態について、図面を参照して説明する。本実施形態では、ダブルピンバックル4bを備えるピン式ベルト4の両方の留めピン4c,4cを同時に支持可能な第3支持部19を備える点で第1の実施形態とは異なっている。以下、本実施形態に係るベルト用吊下げ具10C,10Dについて、主に第1の実施形態との相違点について説明する。なお、特に明記しない点に関しては、第1の実施形態と同様であり、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。

図9〜11に示すように、本実施形態のベルト用吊下げ具10Cでは、2つの貫通孔14a,14aの間の領域に板状の第3支持部19が設けられている。図10に示すように、第3支持部19の背面側には、背面から突出する支持片19aが設けられており、支持片19aを備えた第3支持部19により両方の留めピン4c,4cを同時に支持可能になっている。具体的には、図11に示すように、支持片19a,19aの間の領域に両方の留めピン4c,4cを位置させた状態にすることで、第3支持部19により両方の留めピン4c,4cを同時に支持できるようになっている。

なお、ベルト用吊下げ具10Cは広告やバーコード等を表示する表示部を設けていないが、フック部12の上に平板状の表示部11を設けたり、図12のベルト用吊下げ具10Dのようにフック部12と支持部材13との間に表示部11を設ける等、表示部11やフック部12の配置や有無は適宜変更可能である。

〔第3の実施形態〕 本発明に係るベルト用吊下げ具の第3の実施形態について、図面を参照して説明する。本実施形態では、支持部材13の構成が第1及び第2の実施形態とは異なっている。以下、本実施形態に係るベルト用吊下げ具10E,10F,10Gについて、主に第1の実施形態との相違点について説明する。なお、特に明記しない点に関しては、第1の実施形態と同様であり、同一の符号を付して詳細な説明は省略する。

まず、図13,14に示すように、ベルト用吊下げ具10Eでは、支持片16,17を設けず、代わりに、被係止孔15の上部に折返し止め用の第2被係止孔20と、下側の貫通孔14aの下部に第2被係止孔20と係合する係止凸部21と、を設けてある。これにより、例えばリング式バックル等を介在させた状態で支持部材13を折り返すようにして第2被係止孔20に対し係止凸部21を係合させることで、図15に示すように、支持部材13を輪状に折り返した状態で保持し、リング式バックルを備えるバックル式ベルト、リングベルト、リボンベルト等を吊り下げ保持できるようになっている。

ベルト用吊下げ具10Eは表示部11を有していないが、フック部12の上に平板状の表示部11を設けたり、図16のベルト用吊下げ具10Fのように、フック部12と支持部材13との間に表示部11を設ける等、表示部11の配置や有無は適宜変更可能である。

また、ピン式ベルト1の留めピン1cが長い場合でも対応できるように、図17,18のベルト用吊下げ具10Gのように、貫通孔14aを3つ設けて第1支持部14の長さを長くする等、貫通孔14aの数を3以上に増やす等により第1支持部14の長さを長くするようにしてもよい。

〔その他の実施形態〕 上記の実施形態では、第1支持部14が、可撓性を有する板状の部材の表面に2つの貫通孔が設けられた構成を例に説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されず、貫通孔は2以上設けてもよいし、また、貫通孔以外の構成により留めピン1cを支持するようにしてもよい。例えば、貫通孔に限らず、板状の部材の表面に長さ方向に開口するループ状の部材を複数設けて、各部材に留めピン1cを挿通して留めピンの複数箇所を同時に支持するようにしてもよい。その他、第1支持部14を管状の部材にし、管状の部材に留めピン1cを通すことにより留めピンの複数箇所を同時に支持するようにしてもよい。

また、第2支持部及び第3支持部19の構成も上記の実施形態で示したものに限定されない。支持片16は、圧設具2cを上下一対の支持片16の間に介在させることが可能で、支持部材13を支持片16が内側となる弧状に屈曲させた状態で、上下一対の支持片16の両者により圧設具2cを挟持できる程度の距離で離間する上下一対のものであれば、その形状や配置等の構成は特に限定されない。例えば、支持部材13の上下中間部ではなく端部に設けられていてもよく、略垂直でなく支持部材に対して屈曲して設けられていてもよいし、その他、上下一対の支持片16は貫通孔14aの左右両側に分かれていなくてもよい。また、支持片17も圧設具3cを支持可能なものであればよく、その形状や配置等の構成は特に限定されない。その他、第3支持部19もダブルピンバックル4bを備えるピン式ベルト4の両方の留めピン4c,4cを同時に支持可能なものであればよい。

その他、支持部材13には支持片16のみを設けるようにしてもよいし、第1支持部14、第2支持部及び第3支持部19のそれぞれの有無は適宜選択可能である。

その他の構成に関しても、本明細書において開示された実施形態は全ての点で例示であって、本発明の範囲はそれらによって限定されることはないと理解されるべきである。当業者であれば、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜改変が可能であることを容易に理解できるであろう。従って、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で改変された別の実施形態も、当然、本発明の範囲に含まれる。

本発明は、例えばベルトを吊り下げるのに利用することができる。

2 バックル式ベルト 2a ベルト 2b バックル 2c 圧設具 10 ベルト用吊下げ具 13 支持部材 16 第2支持部(支持部)