本発明は、オフィス等で好適に使用されるテーブルに関する。

近時、多様な使用態様に対応させるべく、天板を傾動させることができるようにした机が知られている(例えば、特許文献1を参照)。

この机は、チルト動作可能な手前の天板と、この天板の奥端よりもさらに後に配設した後の天板とを備えたものである。

ところが、このような構成のものでは、前の天板の奥行寸法を大きくして作業面を広げると後の天板に手が届きにくくなり、後の天板の用途が限られてしまうという問題がある。

特開2016−87031号公報

本発明は、チルト動作可能な手前の天板の奥行を無理なく拡大するのが難しいという従来の課題を解消しようとするものである。

請求項1記載の発明に係るテーブルは、チルト動作可能なチルト天板と、このチルト天板の反使用端部上に平面視において重なるように配置された固定棚板とを備えてなるものである。

請求項2記載の発明に係るテーブルは、請求項1記載のものにおいて、前記チルト天板が、ベースに傾動可能に支持されたものであり、前記固定棚板が、前記ベースに固定されたものである。

請求項3記載の発明に係るテーブルは、請求項1又は2記載のものにおいて、前記チルト天板が、反使用端が前記固定棚板に接近する傾斜姿勢から前記固定棚板と平行となる水平姿勢までの間で傾動可能なものである。

請求項4記載の発明に係るテーブルは、請求項2記載のものにおいて、前記ベースに、前記チルト天板と前記固定棚板の反使用端側を隠すパネルが支持されているものである。

請求項5記載の発明に係るテーブルは、請求項2記載のものにおいて、前記ベースが、脚体により高さ位置変更可能に支持されたものである。

請求項6記載の発明に係るテーブルは、請求項5記載のものにおいて、電動力により前記脚体を上下方向に伸縮させて前記ベースの高さ位置を変更する電動昇降機構と、前記チルト天板を前記ベースに対し手動力とガススプリングの反発力を利用してチルト動作させる手動チルト機構とを備えているものである。

請求項7記載の発明に係るテーブルは、請求項6記載のものにおいて、前記ガススプリングに関するロック解除用の操作体が、前記チルト天板の使用端側に設けられており、ロック解除状態で前記チルト天板の使用端側を押し下げることによって前記チルト天板が傾斜するとともに前記ガススプリングに反発力が蓄勢されるように構成されている請求項6記載のテーブル。

本発明によれば、固定棚板の使い勝手を損ねることなしにチルト天板の奥行を無理なく拡張することができるテーブルを提供することができる。

本発明の一実施形態に係るテーブルを示す平面図。

同実施形態に係るテーブルを示す正面図。

同実施形態に係るテーブルを示す斜視図。

同実施形態に係るテーブルを示す左側面図。

同実施形態に係るテーブルを示す斜視図。

同実施形態に係るテーブルを示す左側面図。

同実施形態に係るテーブルを示す斜視図。

同実施形態に係るテーブルを示す左側面図。

同実施形態に係るテーブルを示す斜視図。

同実施形態に係るテーブルを示す左側面図。

図2におけるA−A線に対応する拡大断面図。

同実施形態に係るテーブルを下面側から観察した斜視図。

図12におけるB矢示部分の構成を説明するための拡大斜視図。

同実施形態に係るテーブルを示す全体分解斜視図。

同実施形態に係るテーブルのベース部分を示す斜視図。

同実施形態に係るテーブルを示す要部分解斜視図。

同実施形態に係るテーブルのガススプリングを露出させた状態の正面図。

図17におけるC−C線に沿う断面図。

図17におけるD−D線に沿う拡大断面図。

図17におけるE部を拡大して示す拡大図。

図18におけるF部を拡大して示す拡大図。

同実施形態に係るガススプリングと操作体との接続状態の説明図。

同実施形態に係る操作体の操作方法を示す説明図。

本発明の一実施形態を、図面を参照しつつ説明する。

この実施形態に係るテーブルTは、図1〜図12に示すように、ベース1に支持されたチルト天板2と、このチルト天板2をベース1とともに電動力により昇降動作させる電動昇降機構3と、チルト天板2をベース1に対し手動力とガススプリング41の反発力を利用してチルト動作させる手動チルト機構4とを具備してなる。このテーブルTは、左右対をなす脚体31に左右対をなすベース1が支持されており、チルト天板2の左右両端部2aが前記左右のベース1に傾動可能に支持されている。そして、左右のベース1同士は連結ビーム6により結合されている。

ベース1は、図15、図16、図18及び図21に示すように、各脚体31の上端に止着されチルト天板2を枢支するベース本体11と、脚体31の前端部を覆うようにしてベース本体11から垂下させた平断面コ字形の取付け台座12とを備えたものであり、ガススプリング41が、その取付け台座12の外側の角部12aに近接する部位に取付けられている。

ベース本体11は、図15及び図16に示すように、底板111と、この底板111の外側縁から起立させた外側板112と、底板111の内側縁から起立させた内側板113と、底板111の後縁から起立させた後板114とを一体に備えた金属製のもので、その内側板113に後述する連結ビーム6が溶接等により剛結されている。そして、このベース本体11の前半部分には、当該ベース1を脚体31に取付けるための脚体取付け部11aが設けられている。この脚体取付け部11aは、底板111に複数のねじ挿通孔mを設けたもので、この脚体取付け部11a上には、補強金具13と、ねじ受金具14とが配されている。補強金具13は、ベース本体11の底板111上に添接される下板131と、この下板131の前縁から起立させた前板132と、下板131の後縁から起立させた中間板133とを一体に備えたもので、前板132と中間板133にはガススプリング41に向かうワイヤーwを挿通させるための貫通孔pがそれぞれ形成されている。ねじ受け金具14は平板状のもので、底板111及び下板131のねじ挿通孔mに対応する部位にねじ挿通孔mを有している。また、ベース本体11の後半部には、固定棚板5及びパネル8を取付けるためのナットnを有したブラケット取付け部11bが設けられている。

取付け台座12は、図15及び図16に示すように、脚体31の上端面とベース本体11の下面との間に配される上板120と、この上板120の前縁から垂下され脚体31の前端面を覆う前板121と、上板120の両側縁から垂下され脚体31の内外の側面を覆う内側板122及び外側板123とを備えたものであり、ガススプリング41が、前板121と外側板123とが交わる角部12aに近接させて当該前板121に取付けられている。上板120にも、底板111、下板131及びねじ受け金具14のねじ挿通孔mに対応する部位にねじ挿通孔mを有している。

チルト天板2は、図3〜図13及び図17〜図21に示すように、天板本体21と、この天板本体21の左右両端部2aの下面2dに止着された軸受フレーム22とを備えたものである。天板本体21は、平面視略長方形状をなすものであり、反使用端2cの中間領域は凹陥させてある。各軸受フレーム22は、天板本体21の下面2dにねじ止めされた取付け板部221と、この取付け板部221の外側縁から垂下させた垂下板部222とを一体に備えたもので、その垂下板部222が支軸23を介して対応するベース1に軸着されている。また、取付け板部221の前端部内縁には、垂下板部222と協働してガススプリング41の先端取付部413を軸支するための前端垂下部223が垂下させてある。

電動昇降機構3は、図2〜図10に示すように、電動力により上下方向に伸縮可能な脚体31を備えたものであり、脚体31の伸縮動作によりベース1を昇降させるようにしたものである。脚体31は、前後に伸びる脚羽根32の中央部に立設されたもので、左右に一対設けられている。脚体31は、図7〜図10、図16に示すように、下段ハウジング311と、中段ハウジング312と、上段ハウジング313とをテレスコープ状に組み合わせ、内部の図示しない電動アクチュエータにより、それらのハウジング311、312、313を伸縮動作させるように構成されたもの(例えば商品名「電動昇降装置」、リナック株式会社製)で、図16に示すように、その上端31aに取付部314を備えている。この取付部314は、複数箇所に雌ねじ孔vを設けたものである。脚体31の構成は、通常のものであるため、詳細な説明は省略する。なお、符号33は、脚体31の伸縮動作を操作するための操作スイッチである。符号34は、脚体31に電力を供給するための電源ボックスである。符号k1は、後述する給電用の第1のケーブルである。符号k2は、後述する給電用の第2のケーブルである。符号k3は、後述する信号用のケーブルである。脚体31に対するベース1の取り付けは、ベース1を構成するねじ受金具14のねじ挿通孔mと、補強金具13の下板131に設けられたねじ挿通孔mと、ベース本体11の底板111に設けられたねじ挿通孔mと、取付け台座12の上板120に設けられたねじ挿通孔mに図示しないねじを挿通させ、そのねじを脚体31の雌ねじ孔vに螺着し緊締することにより行われている。

手動チルト機構4は、図12、図13及び図17〜図23に示すように、ベース1とチルト天板2との間に介在させたガススプリング41を備えたものであり、ガススプリング41のロック位置を変更することによってチルト天板2の傾斜角度を変えることができるようにしたものである。すなわち、この手動チルト機構4は、ロック解除状態においてチルト天板2をベース1に対して正回転方向に付勢するガススプリング41と、このガススプリング41のロックを解除するための操作体42とを備えたものであり、ガススプリング41のロックを解除した状態で前記チルト天板2を逆回転方向に手動力で傾動させることによってガススプリング41に反発力が蓄勢されるように構成されている。

ガススプリング41は、図19、図21及び図22に示すように、基端に基端取付け部411を有するシリンダ412と、このシリンダ412に突没可能に設けられその先端に先端取付け部413を有するロッド414とを備えた通常のものであり、ロッド414の先端から突出する操作端414aを押圧することによってロック解除状態となり、押圧を止めることによってロック状態に自己復帰するようになっている。このガススプリング41は、基端取付け部411を基端連結軸415及び軸受け部材416を介してベース1の取付け台座12に上下方向に回動可能に取り付けるとともに、先端取付け部413を先端連結軸417を介してチルト天板2の軸受けフレーム22に軸着している。すなわち、先端連結軸417はチルト天板2の軸受けフレーム22における垂下板部222と前端垂下部223との間に架設されたものであり、この先端連結軸417を介してガススプリング41の先端取付け部413がチルト天板2に軸着されている。先端取付け部413には、ガススプリング41の操作端414aを押圧するための押圧レバー418が回動可能に装着されており、この押圧レバー418に操作体42から導かれたワイヤーwの一端が接続されている。具体的には、操作体42の操作レバー422を図22に実線で示すロック位置から想像線で示すロック解除位置まで回動させることによって、押圧レバー418が実線で示す非操作端押圧位置から想像線で示す操作端押圧位置まで回動するようになっており、操作レバー422をロック位置に戻すことによって押圧レバーが非操作端押圧位置に戻るようになっている。

ここで、チルト天板2は、図3〜図10に示すように、反使用端2c寄りの部位を支点にして水平姿勢hから傾斜姿勢sまでチルト動作し得るものであり、ガススプリング41は、チルト天板2を水平姿勢h方向、換言すれば正回転方向に弾性的に付勢するものである。操作体42は、前記チルト天板2の下面2dにおける使用端2b近傍部に配されている。そして、このチルト天板2のチルト動作を阻害しないようにして固定棚板5が設けられている。

固定棚板5は、図1〜図12、図14及び図19に示すように、奥行寸法がチルト天板2に比べて小さい平面視長方形状の棚板本体51と、この棚板本体51の左右両端部51aに止着された取付けアーム52とを備えたもので、それら左右の取付けアーム52の先端部がベース1のブラケット取付け部11bにそれぞれねじ止めされている。

<操作体42の配設位置> このテーブルTの特徴の一つに操作体42の配設位置がある。すなわち、このテーブルTは、図12及び図18に示すように、チルト天板2と、このチルト天板2の左右両端部2aをチルト動作可能に支持する左右対をなすベース1と、これら各ベース1と前記チルト天板2との間に設けられた左右対をなすガススプリング41と、これらガススプリング41のロック状態を切り替えるための共通の操作体42と、この操作体42に加えられる操作力を前記各ガススプリング41に伝達する対をなすワイヤーwとを具備してなるもので、共通の操作体42が、チルト天板2の左右方向中央に設けられている。

左右のベース1は、図2、図12〜図15、図17及び図18に示すように、連結ビーム6により結合されており、ワイヤーwは、連結ビーム6に案内されて各ガススプリング41に導かれている。すなわち、操作体42から延びる2本のワイヤーwは、連結ビーム6内で左右に分岐させられて各ガススプリング41に導かれている。

操作体42は、図12、図13、図17及び図18に示すように、チルト天板2の下面2dにおける使用端2b近傍部に取着された基台421と、この基台421に前後方向に回動可能に枢支された操作レバー422とを備えたものであり、図23に示すように、操作レバー422をロック解除位置まで回動させた状態で、当該操作レバー422とチルト天板2の使用端2b近傍部とを同時に把持し得るように構成されている。ワイヤーwは、図22に示すように、チューブwa内にワイヤー本体wbをスライド可能に収容した通常のものであり、この操作体42の基台421には2本のワイヤーwのチューブwaの一端がそれぞれ保持されている。そして、各チューブwaの一端から延出させたワイヤー本体wbの先端が操作レバー422の回転中心qから偏心した部位にそれぞれ接続されており、操作レバー422をロック位置(実線)からロック解除位置(想像線)まで回動操作することによって、両ワイヤーwのワイヤー本体wbが、チューブwaに対して牽引されるようになっている。

このテーブルTは、前述したように電動力によりベース1を昇降させる電動昇降機構3を備えたものであり、図2、図3、図5、図7、図9、図12、図13、図17、図18及び図21に示すように、この電動昇降機構3の操作スイッチ33が、チルト天板2の左右方向一端部に設けられている。

<連結ビーム6の多目的利用> このテーブルTは、左右対をなすベース1を連結ビーム6により結合しているが、この連結ビーム6には、ベース1同士を剛結する構造材としての役割だけでなく、電動昇降機構3のケーブルk1〜k3や手動チルト機構4のワイヤーwを案内する役割をも担わせている。すなわち、このテーブルTは、主に図12及び図13に示すように、チルト天板2と、左右対をなすベース1と、これらのベース1を結合する連結ビーム6と、前記チルト天板2をベース1とともに電動力により昇降動作させる電動昇降機構3と、チルト天板2をベース1に対し手動力とガススプリング41の反発力を利用してチルト動作させる手動チルト機構4とを具備してなるものであり、電動昇降機構3に関わるケーブルk1〜k3と手動チルト機構4に関わるワイヤーwを連結ビーム6内にそれぞれ収納している。

具体的に説明すれば、電動昇降機構3は、電動力によりベース1の支持高さ位置を変更可能な脚体31と、チルト天板2の下面2dに設けられ脚体31の動作を操作する操作スイッチ33とを備えたものであり、前記脚体31と前記操作スイッチ33に関係したケーブルk1〜k3を前記連結ビーム6内に収納している。そして、連結ビーム6内には、両脚体31と操作スイッチ33とを中継する電源ボックス34が収納されている。すなわち、電源ボックス34には、外部の図示しない電源コンセントに接続される給電用の第1のケーブルk1が接続されているとともに、この電源ボックス34からは、電力を脚体31に供給するための給電用の第2のケーブルk2が導出されている。さらに、この電源ボックス34と操作スイッチ33との間には、脚体31に対する給電状態をコントロールするための信号用のケーブルk3が設けられている。しかして、これらケーブルk1〜k3の一部が前記連結ビーム6内を通して電源ボックス34に案内されている。

また、この連結ビーム6には、手動チルト機構4の操作体42とガススプリング41とを結ぶワイヤーwも収容されている。なお、この実施形態では、手動チルト機構4が、各ベース1とチルト天板2との間にそれぞれ設けられた左右対をなすガススプリング41と、チルト天板2の左右方向中央に設けられた共通の操作体42とを備えたものであるため、操作体42から延びる2本のワイヤーwを連結ビーム6内で左右に分岐させて各ガススプリング41に導いている。符号612xは、連結ビーム6の左右方向中央に穿設されたワイヤー挿通孔である。

連結ビーム6は、図12、図13及び図18に示すように、下面を開放したビーム本体61と、このビーム本体61の下面に着脱可能に蓋着されたカバー62、63とを備えたものである。ビーム本体61は、天壁611と、この天壁611の前縁から垂下させた前壁612と、この前壁612の下縁から後方に延出させた前縁壁613と、天壁611の後縁から垂下させた後壁614と、この後壁614の下縁から前方に延出させた後縁壁615とを備えたチャンネル状のもので、前縁壁613の延出端と後縁壁615の延出端との間に連続した開口部61aが形成されている。そして、この開口部61aは、中央のカバー62と左右のカバー63とによって塞がれている。

中央のカバー62は、開口部61aの左右方向の中央領域、すなわち、電源ボックス34が収納されている領域に着脱可能に蓋着されたもので、前縁壁613及び後縁壁615にねじ止めされている。左右のカバー63は、開口部61aの左右の領域にそれぞれ着脱可能に蓋着されたもので、同じく前縁壁613及び後縁壁615にねじ止めされている。左右のカバー63は、ビーム本体61内をケーブル用空間r1とワイヤー用空間r2とに仕切る仕切り板631を備えている。具体的には、左右のカバー63は、左右両端部が連結ビーム6の開口部61aの幅寸法よりも大きく、中間部が開口部61aの開口幅と略同一になるように設定された平板状のカバー本体630と、このカバー本体630における中間部両縁からそれぞれ起立させた対をなす仕切り板631とを備えたものであり、カバー本体630の両端部が連結ビーム6の下面にねじ止めされている。対をなす仕切り板631は連結ビーム6内に延出しており、両仕切り板631間にケーブル用空間r1が形成されているとともに、一方の仕切り板631と連結ビーム6のビーム本体61の前壁612との間にワイヤー用空間r2が形成されている。左右のカバー63の端部には、ケーブル用空間r1を外部に連通させるための切欠部63aが設けられている。

また、この連結ビーム6のビーム本体61の後壁614には、図11及び図19に示すように、上方に開放された樋状の配線ダクト7が取着されている。

<チルト天板2と固定棚板5との関係> このテーブルTは、天板面の角度を自在に変更できるチルト天板2だけでなく、ディスプレイ等を載置しておくことが可能な固定棚板5をも備えており、これらチルト天板2と固定棚板5との間に使いやすい関係性を持たせている。すなわち、このテーブルTは、図1〜図12、図17及び図19に示すように、チルト天板2と、このチルト天板2の反使用端2c及びその近傍の部位の上に平面視において重なるように配置された固定棚板5とを備えてなるもので、チルト天板2は、ベース1に傾動可能に支持され、固定棚板5は、そのベース1に固定されている。しかして、チルト天板2は、反使用端2cが固定棚板5に接近する傾斜姿勢sから固定棚板5と平行となる水平姿勢hまでの間で傾動可能なものである。固定棚板5は、奥行寸法がチルト天板2よりも小さい平面視長方形状の棚板本体51と、この棚板本体51の左右両端部51aに止着された取付けアーム52とを備えたもので、それら左右の取付けアーム52の先端部が対応する左右のベース1にそれぞれねじ止めされている。各取付けアーム52は、チルト天板2の傾動を阻害しない形状、例えば、手前側に開放された側面視コ字形をなしている。

また、左右のベース1には、チルト天板2と固定棚板5の反使用端側を隠すパネル8が支持されている。パネル8は、起立したパネル本体81と、このパネル本体81の左右両端部81aに止着された取付けアーム82とを備えたもので、それら左右の取付けアーム82の先端部が対応する左右のベース1にそれぞれねじ止めされている。

<ガススプリング41の取付け構造> このテーブルTは、左右のガススプリング41の取り付け構造にも工夫をこらしている。すなわち、このテーブルTは、図20及び図21に示すように、各ガススプリング41を、対応する脚体31の左右方向中央よりも外側方寄りに偏移させて配設している。各ベース1は、図16、図20及び図21に示すように、各脚体31の上端に止着されチルト天板2を枢支するベース本体11と、脚体31の前端部を覆うようにしてベース本体11から垂下された平断面コ字形の取付け台座12とを備えたものであり、ガススプリング41が、その取付け台座12の外側の角部12aに近接する部位に取付けられている。具体的には、取付け台座12は、脚体31の前端面を覆う前板121と、脚体31の内外の側面を覆う内側板122及び外側板123とを備えたものであり、ガススプリング41が、前板121と外側板123とが交わる角部12aに近接させて当該前板121に取付けられている。

このテーブルTでは、脚体31として、テレスコープ式に伸縮する角柱状のものを用いている。そのため、取付け台座12の前板121を脚体31の前面に対面させるとともに、取付け台座12の内外の側板122、123を前記脚体31の内外の側面に対面させて取付け台座12の嵩張りを最小限に止め、脚体31とベース1とのつながりを外観的にもシンプルなものにしている。

チルト天板2は、前述したように左右両端部にベース1の外側面を覆う垂下板部222を備えたものであり、ガススプリング41は、基端をベース1の取付け台座12に軸着するとともに先端をチルト天板2の垂下板部222に軸着したものである。このようにガススプリング41の外側面側はチルト天板の垂下壁部222により隠されており、一方、ガススプリング41の内側面側及び下面側は、格別なガススプリング被覆カバー43により覆われている。

ここで、図1は、このテーブルTの平面図、図2は同正面図、図3は同斜視図、図4は同左側面図である。これら図1、図2、図3及び図4は、座位作業用にチルト天板2を低位置(座位位置D)まで降下させたもので、チルト天板2が水平姿勢hに保持された状態(フラット状態)を示している。図5は、座位位置Dにおいてチルト天板2を傾斜位置sにまで傾動させた状態(チルト状態)を示す図3相当の斜視図、図6は同左側面図である。図7は、立位作業用にチルト天板2を高位置(立位位置U)まで上昇させた上で、チルト天板2を水平姿勢hに保持した状態(フラット状態)を示す図3相当の斜視図、図8は、同左側面図である。図9は、立位位置Uにおいてチルト天板2をチルト状態にした図3相当の斜視図、図10は、同左側面図である。図11は、図2におけるA−Aに対応する拡大断面図である。この図11においては、ワイヤーwの図示は省略してある。ケーブルk1〜k3についても、一部のみを図示し、大部分は省略してある。図12は、テーブルTを下面側から観察した斜視図であり、ガススプリング被覆カバー43は外してある。図12においても、ワイヤーw及びケーブルk1〜k3については、一部のみを図示し、大部分を省略してある。図13は、図12におけるB矢示部分の構成を説明するための拡大斜視図である。図13においては、ワイヤーw及びケーブルk1〜k3を概略的に示すとともに、連結ビーム6もその一部を破断して内部を示している。図14は、テーブルTの全体を分解して示す分解斜視図である。図15は、チルト天板2を取り除いてベース1およびその近傍の部分を示す斜視図である。図16は、ベース1の脚体3に対する取付け構造や、ガススプリング41のベース1に対する取付け構造を示す分解斜視図であり、ベース1自体も分解して示してある。図17は、一方のガススプリング被覆カバー43を外してガススプリング41を露出させた状態を示すテーブルTの正面図である。図18は、図17におけるC−C線に沿う断面図であり、脚体の内部構造については図示を省略してある。図19は、図17におけるD−D線に沿う拡大断面図である。図19では、ワイヤーwの概略を示してあるが、大部分のケーブルk1〜k3については図示を省略してある。図20は、図17におけるE部を拡大して示す拡大図であり、ガススプリング41周りのワイヤーwを描き足してある。図21は、図18におけるF部を拡大して示す拡大図であり、ワイヤーwの概略とケーブルk1〜k3の概略を想像線により描き足してある。図22は、ガススプリング41と操作体42との接続状態を説明するための説明図である。図23は、操作体42の操作方法を示す説明図である。

<本実施形態の作動> 以上説明したテーブルTの作動を説明すれば、次の通りである。

まず、チルト天板2の右端部2aにある操作スイッチ33を操作することによって、左右の脚体31を同期させて伸縮させることができる。両脚体31が伸縮すると、これらの脚体31に支持された左右のベース1が連結ビーム6とともに昇降する。その結果、これらベース1に枢支されたチルト天板2が昇降する。そのため、操作スイッチ33に対する操作によって、チルト天板2の高さ位置を自由に変更することができる。なお、固定棚板5やパネル8はベース1に取り付けられており、また、配線ダクト7は連結ビーム6に取り付けられているため、これら固定棚板5、パネル8、及び配線ダクト7の高さ位置もチルト天板2との相対位置関係を維持したまま同時に変更することができる。図1〜図6は、脚体31を短縮させてチルト天板2を座位位置Dまで降下させた状態を示しており、図7〜図10は、脚体31を伸長させてチルト天板2を立位位置Uまで上昇させた状態を示している。

また、チルト天板2の左右方向中央に設けられた操作体42を操作することによって左右のガススプリング41のロック状態を解除することができ、チルト天板2の傾斜位置を変更することが可能となる。すなわち、図22及び図23に示すように、操作体42の操作レバー422を実線で示すロック位置から想像線で示す非ロック位置まで回動操作すると、その操作力が2本のワイヤーwを介して左右のガススプリング41に伝達され当該ガススプリング41のロック状態が解除される。具体的には、操作体42の操作レバー422を図22に実線で示すロック位置から想像線で示すロック解除位置まで手前に引くようにして回動させることによって、ガススプリング41側の押圧レバー418が実線で示す非操作端押圧位置から想像線で示す操作端押圧位置まで回動することになり、ガススプリング41が非ロック状態となる。この状態では、図23に示すようにチルト天板2の使用端2bを上下から把持した状態で操作レバー422をロック解除位置に保持しておくことができる。そのため、この把持状態でチルト天板2の使用端2b部分を下方に押し下げることによって、チルト天板2を水平姿勢hから傾斜姿勢sに向けて傾動させることができる。このチルト動作はガススプリング41の反発力に抗しつつ行われるものであり、ガススプリング41には反発力が蓄勢されることになる。一方、この把持状態でチルト天板2を押し下げる力を緩めると、チルト天板2はガススプリング41の反発力により水平姿勢hに戻る方向に回動する。したがって、チルト天板2の使用端2bを把持したままで押し下げ力を加減することによって、チルト天板2の傾斜角度を自由に変更することができる。そして、チルト天板2が所望の傾動位置に達した段階で操作レバー422から指を離すと、操作レバー422が元のロック位置に自己復帰してガススプリング41がロック状態となり、チルト天板2のチルト動作が禁止されることになる。図5、図6、図9及び図10は、チルト天板2を極限の傾斜姿勢sにまで傾動させてロックした状態を示している。

<本実施形態の作用効果> このような構成のものであれば、チルト天板2の高さ位置と傾斜位置とを自由に変更して使用することができるため、椅子に着座して行う座位位置Dでの使用態様や起立して行う立位位置Uでの使用態様を自在に選択することができるだけでなく、各高さ位置においてチルト天板2の傾斜角度を任意に変更することもできる。すなわち、このテーブルTによれば、使用者の身体的な特性や作業内容等に応じてチルト天板2の高さや傾斜を自由に設定することができ、しかも、その設定を自在に変更することができる。そのため、背中や腰が曲がった状態での作業を余儀なくされたり、天板面上の書類や画面等が見にくくなったりするのを効果的に防止又は抑制することができ、正しい姿勢を維持して健康的なオフィスワーク等を続けることができるものである。

しかも、このテーブルTでは、手前のチルト天板2と、奥の固定棚板5とを備えているため、これらチルト天板2と固定棚板5を使い分けることによって、効率よくデスクワークを進めることができる。すなわち、固定棚板5は、チルト天板2の反使用端2c及びその近傍部分上に平面視において重なるように配されているので、チルト天板2の奥行を拡大しても固定棚板5が使用端2b側の着座者から遠ざかるのを抑制することができる。そのため、チルト天板2の天板面を広く使用することができる上に、固定棚板5をも有効に使用することができる。ちなみに、この実施形態では、チルト天板2を最も傾斜させて傾斜姿勢sに到達させた場合には、チルト天板2の反使用端2cが固定棚板5の下面に極接近するようにしてあるが、チルト天板2を水平姿勢hあるいはその付近に戻すとチルト天板2と固定天板5との間に空間が形成される。そのため、その空間にキーボードを収容するなど、チルト天板2の反使用端2c側の領域をも有効に利用することができる。

また、チルト天板2の反使用端2c側に被さるように固定棚板5が配されているので、チルト天板2のチルト限界を直感することが可能となり、チルト天板2に対して無理な手動操作が行われるのを予防することができるという利点もある。

さらに、このテーブルTにおいては、ベース1、連結ビーム6、チルト天板2、固定棚板5及びパネル8等の全重量を支えて昇降させる動作を電動昇降機構3により行い、大きな力は要求されないが使用者の好みや疲れ具合あるいは作業内容の変更などに合わせて比較的頻繁に変更することが必要となるチルト天板2の傾斜位置の調節を手動チルト機構4により行うようにしているので、機構の複雑化や設定の難しさを伴うことなしに前述した効果を得ることができる。すなわち、このテーブルTでは、チルト天板2の昇降のみを電動力で行うようにしているので、天板の昇降動作とチルト動作を独立した電動機構により行うものに比べて構造の簡略化を図ることができるだけでなく、複数の電動機構により単一の物品を作動させる場合の難しさを無くすことができる。具体的には、複数種類の電動機構によって1つの天板を作動させる場合には、電動機構間の作動優先順位等を司るインターロック制御回路や複数の電動機構を統合した緊急停止用の安全回路等を組み込む必要が生じることがあるが、本テーブルTにおいては、このような配慮は一切不要となり、実施の容易化を図ることができる。換言すれば、本テーブルTの電動昇降機構3は、手動チルト機構4と電気的に全く切り離されているため、例えば、天板の昇降のみが可能なテーブルに使用されている電動昇降機構と同じメカニズム及び制御回路を備えた電動昇降機構を使用することも可能となる。

また、チルト天板2の使用端2b側を押し下げる力を加減することによってチルト位置を変更することができるため、好みに応じた微妙な調節が可能となる。特に、この実施形態のテーブルTは、チルト天板2の使用端2bを把持したままで操作体42を操作することもできるため、所望の傾斜角度位置にチルト天板2をセットし易い。さらに、使用者の体重を利用してガススプリング41を圧縮して反発力を蓄勢することができるように構成しているので、チルト操作に大きな負担がかかるのを防ぐことができる。

<他の実施形態> なお、本発明は以上説明した実施形態のものに限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。

例えば、請求項1記載の発明には、ベースが上下方向に移動せず、チルト天板と固定棚板が昇降しないものも含まれる。

また、請求項1〜5記載の発明には、ベースが手動で昇降するものも含まれる。

さらに、ベースはチルト天板と固定棚板のみを支持するものでもよいが、前述した実施例のようにパネル等をも支持するようにしたものであってもよい。そして、ベースは脚体により支持されるものに限られないが、左右対をなすベースによりチルト天板等を支持するようにした場合には、それらのベースをそれぞれ脚体により支持するのが下肢空間を広げる上で望ましい。

その脚体は、電動力で伸縮させるものに限定されるものではなく、その構造も全体が伸縮するようなものに限定されない。

また、請求項6記載の発明における電動昇降機構は、電動力を用いてベースを昇降させるものであれば、どのようなものであってもよく、例えば、ねじ送り機構を用いたものや、ラックピニオン機構を用いたものなど、種々のものが採用可能である。

加えて、手動チルト機構も、天板の使用端側に設けられた操作体を操作してガススプリングのロック状態を解除し、そのチルト天板の使用端側を押し下げることによってガススプリングに反発力を蓄勢しつつチルト天板の傾斜角度を変えることができるようにしまものであればどのような構造のものであってもよい。

その他、本発明の趣旨を損ねない範囲で種々に変形してよい。

T…テーブル 1…ベース 2…チルト天板 2b…使用端 2c…反使用端 3…電動昇降機構 31…脚体 4…手動チルト機構 41…ガススプリング 42…操作体 5…固定棚板 8…パネル h…水平姿勢 s…傾斜姿勢