化粧品および化粧品の製造方法

本発明は、立体的に成形した基材に化粧料を担持してある意匠性を高めた化粧品に関する。

近年、化粧品メーカから提供される化粧品は、化粧料自体の開発や改良だけに留まらず、ユーザ(消費者)により好ましいインパクトを与えて購買意欲を喚起できる、所謂、見栄えの良い意匠性に富んだ製品とすることにも配慮がされている。

国際公開WO2012/1576643号

そこで、例えば、特許文献1で開示されるような所望の立体形状に設計した化粧品が提供されるようになっている。そして更に、ユーザの美観を刺激して購買の促進ができるというだけでなく、使い勝手が良く無駄なく化粧料を使用でき、また化粧品メーカが製造し易い化粧品であればより望ましいものとなる。

よって、本発明は、美観に訴えることだけでなく、ユーザフレンドリーであり、製造も容易であり生産性にも優れた化粧品を提供することを目的とする。

上記目的は、熱可塑性樹脂繊維とパルプ系繊維とを含む不織布を用い、所定の立体物の一部を成す構成要素を想定して成形してある基材に、化粧料を担持させた複数の化粧料担持部材を組合せて配置することで前記所定の立体物が具現化されており、前記化粧料担持部材は互いの移動を自由にして配置されている、ことを特徴とする化粧品により、達成することができる。

前記不織布は熱可塑性樹脂繊維の配合比率が20%以上であることが好ましい。

また、相対的に小さな第1の化粧料担持部材と相対的に大きな第2の化粧料担持部材とを少なくとも含み、前記第2の化粧料担持部材上に前記第1の化粧料担持部材を組合せて配置することにより、前記所定の立体物を形成することができる。

そして、前記所定の立体物は花であり、前記構成要素は複数の花弁と該複数の花弁を接続する中心支持部とを含む花弁の集合体となる花冠の形態を有しているものとすることができる。 前記花弁が、前記不織布を熱プレス加工した際に形成される花脈を有していてもよい。

そして、上記目的は、熱可塑性樹脂繊維とパルプ系繊維とを含む不織布を、所定の立体物の一部を成す構成要素を想定した形状に裁断して、平坦状の基材を得る裁断工程と、前記平坦状の基材を熱プレス加工して、前記構成要素に対応する立体的な基材に成形する熱プレス加工工程と、前記立体的な基材に化粧料を担持させて化粧料担持部材を得る化粧料担持工程と、異なる大きさの前記化粧料担持部材を準備し、これらを組合せて配置することにより、上記所定の立体物を作製する組付け工程とを含む、ことを特徴とする化粧品の製造方法によっても達成できる。

本発明によると、意匠性に優れているだけでなく、化粧料を使い易く、また無駄なく使えるように設計してあるユーザフレンドリーな設計であり、更には製造が容易であり生産性にも優れた化粧品を提供できる。

本発明に係る化粧品に用いる基材について示した図である。

本発明に係る化粧品を製造する様子を説明するために示した図である。

以下、本発明の実施の形態を、図を参照して詳細に説明する。 本発明は、所定形状の立体物(以下では、花の場合を一例として説明する)を再現している化粧品に係るものである。より詳細には、本発明の一実施形態に係る化粧品は、立体的に成形した基材に化粧料を担持して、花のように形成してある化粧品である。以下では、先ず、化粧品に用いる基材および基材に好適な材料について説明する。

図1は化粧品用の基材10について示した図であり、(a)は相対的に小さく形成してある基材10A、そして(b)は相対的に大きく形成してある基材10Bについて示している。このように、基材を大小に形成する理由は後述の説明で明らかとなる。基材10A、10Bの相違は、大きさだけである。以下、基材10Aを引用して説明する。

基材10Aは、不織布により形成されている。シート状である不織布を所定形状に裁断することにより、基材10Aが形成されている。図1(a)は、後において立体的な花冠に成形される前の平坦状である基材10Aを示している。 図1(a)で示す基材10Aは、4つの花弁(ペタル:petal)11a〜11dを有し、これらの花弁は中央に位置する中心支持部12にて接続されて支持されている構造である。 図1(a)は花弁11a〜11dおよび中心支持部12を一体的に裁断した場合の基材10Aを示しており、このような基材10Aを採用するのが製造効率や生産性を考慮すると好ましい。ただし、各花弁11a〜11dおよび中心支持部12を個別に裁断して準備して、後から中心支持部12に花弁11a〜11dを接続して、図示した基材10Aと同様形状の基材を作製するようにしてもよい。

上記基材10に採用される不織布は、少なくとも熱可塑性樹脂繊維とパルプ系繊維とを含んでいるものが好ましい。不織布を構成するパルプ系繊維として、製紙用に用いられる木材系パルプ、非木材系パルプ、再生セルロース繊維等を挙げることができる。木材パルプとして、例えば、針葉樹クラフトパルプ、広葉樹クラフトパルプ、溶解パルプ、マーセル化パルプ等を挙げることができる。非木材系パルプとして、例えば、亜麻パルプ、マニラ麻パルプ、ケナフパルプ等がある。再生セルロース繊維として、例えば、ビスコースレーヨン、銅アンモニアレーヨン、リヨセル(登録商標)等を挙げることができる。

上記熱可塑性樹脂繊維としては、例えば、ポリプロピレン、低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン、綿状低密度ポリエチレン、プロピレンとエチレン、及びプロピレンとブテン−1,4−メチルペンテン−1等との二元または多元共重合体である共重合ポリプロピレン等のポリオレフィン系樹脂、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、テレフタル酸及びイソフタル酸の少なくともいずれか一方を加えて共重合した低融点ポリエステル等のポリエステル系樹脂、ナイロン6、ナイロン66等のポリアミド系樹脂、ポリエチレン、ポリウレタンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリテトラフルオロエチレン等を挙げることができる。また、ポリプロピレン及びポリエチレン、ポリプロピレン及びポリエステル、及び高融点ポリエステル及び低融点ポリエステル等の組み合わせからなるサイドバイサイド型複合繊維や、芯鞘型複合繊維等を用いることも可能である。

上記パルプ系繊維と熱可塑性樹脂繊維との配合比率は、パルプ系繊維が20〜80質量%(以下、単に「%」とする)、熱可塑性樹脂繊維が20〜80%とするのが好ましい。熱可塑性樹脂繊維の配合比率を20%以上とすることで、基材としての成形性を向上させることができる。なお、熱可塑性樹脂繊維の配合比率が20%未満の不織布を用いると、基材としての成形性が低下するため、好ましくない。 成形性の高い不織布は、後述する金属製或いはプラスチック製の型を用いた熱プレス加工による工程で、型の内面に予め描かれた凹凸形状を、精度良く反映した表面を有する基材を得るのに有効である。そして、パルプ系繊維は熱可塑性樹脂繊維のように熱プレス加工により繊維が溶融してフィルム化することがなく、熱プレス加工後も基材表面の微小な空隙を保つことができるので、パルプ系繊維を必須に含む不織布によって形成される基材は、優れた成形性を備えており、しかも化粧料の食い付きが良いものとなる。これにより、表面に微細な模様を描くことができ、更にそこに化粧料を精密に担持できる優れた基材を得ることができる。更に、熱可塑性樹脂繊維を含む不織布であるので、強度の点でも優れた基材を得ることができる。

上記の熱プレス加工を行うための熱プレス機としては、従来、一般的なものを使用することができる。不織布を化粧料を保持可能な基材に加工する際の熱プレス機の各設定は、例えば金型の温度を80〜250℃、印加する圧力を0.5〜8kg/cm²とし、この温度及び圧力の下で不織布を0.2〜10秒間加熱及び加圧する。なお、不織布を構成する繊維の種類、含有している熱可塑性樹脂繊維の融点、坪量等を考慮して、温度、圧力、加熱及び加圧時間を適宜に調整すればよい。

なお、図1で例示している基材10Aは、花弁を含む花冠を再現している。花弁には花脈がある。花脈は花弁に水分や養分を運ぶための通路で、葉の葉脈に対応する部分である。花弁をよりリアルに再現しようとするとき、この花脈も再現するのが好ましい。上記の配合比率の不織布は、成形性に優れるので不織布を熱プレス加工する際に用いる型表面に花脈に相当する模様を刻設しておくことで、実際の花弁の様な質感や風合いを備え、繊細でリアルな花弁を再現している基材を得ることができる。 ところで、本発明者等は、本発明を完成するまでに化粧品に適した基材について多くの検討を行った。例えばポリエステルサテン(樹脂繊維)は光沢を有するので候補とした素材の1つであったが、成形性及び保形性が極めて乏しい。ポリエステルサテン単独で立体的な花弁を作製することは困難で、立体的な花弁形状に固定するために硬化用の糊を用いることが必須となる。しかも、用いる糊については、化粧料との相性が良いものを選択しなければならない。 そして、上記ように糊で固めて得た基材は、従来における造花に近い質感や風合いとなり、繊細性に乏しいものとなった。当然なことであるが、このような基材に化粧料を担持してもリアルな花弁を再現することができなかった。

図2は、図1に示した基材10A、10Bを加熱プレス加工することにより立体的に成形された花冠により、本発明の化粧品を製造するときの様子を示した図である。 図2では、所定の立体物として例示しているのは花であり、大小の花冠20A、20Bを構成要素とされている。 上側は相対的に小さな花冠20A、下側は相対的に大きな花冠20Bである。花冠20Aは図1の基材10Aを熱プレス加工することにより立体的に成形され、その後、表面に化粧料2aが担持されることで、相対的に小さな花冠状の第1の化粧料担持部材となっている(以下、第1の化粧料担持部材20Aと称す)。同様に、花冠20Bは図1の基材10Bを熱プレス加工することにより立体的に成形され、その後、表面に化粧料2bが担持されることで、相対的に大きな花冠状の第2の化粧料担持部材となっている(以下、第2の化粧料担持部材20Bと称す)。

なお、図2で示す花冠(第1の化粧料担持部材)20A、花冠(第2の化粧料担持部材)20Bのそれぞれの花弁には、花脈3a、3bが形成されて、リアルな花弁となっている。

上記のように準備される化粧料が担持された第2の化粧料担持部材20Bの上に、これより小さな第1の化粧料担持部材20Aを収容するようにして重ね配置(重ね配置は、組合せ配置の一形態である)すると、花をリアルに具現化した化粧品1を得ることができる。このような化粧品1は、容器CAに収納してユーザに供される。 なお、上記化粧料担持部材20A、20Bそれぞれで担持される化粧料2a、2bは同一の化粧料としてもよいし、異なる化粧料としてもよい。化粧料については、後において、詳述する。

以上から明らかであるが、化粧品1は下記の工程を経て製造することができる。 熱可塑性樹脂繊維とパルプ系繊維とを含む不織布を、所定の立体物の一部を成す構成要素を想定した形状に裁断して、平坦状の基材(10A、10B)を得る裁断工程(ステップS1)、前記平坦状の基材を熱プレス加工して、前記構成要素に対応する立体的な基材に成形する熱プレス加工工程(ステップS2)、前記立体的な基材に化粧料を担持させて化粧料担持部材(20A、20B)を得る化粧料担持工程(ステップS3)、そして、異なる大きさの前記化粧料担持部材を準備し、これらを重ね配置することにより、上記所定の立体物(化粧品1)を作製する組付け工程(ステップS4)を経て製造することができる。

ここで、裁断工程(ステップS1)と熱プレス加工工程(ステップS2)とは前述した通りである。 化粧料担持工程(ステップS3)での処理については、特に限定はないが、例えば化粧料を揮発性の溶媒などと混合して液状またはペースト状として塗布可能に調整した化粧料スラリーに花冠形状となった基材20A,20Bを浸漬する手法、或いは、基材の表面に化粧料スラリーを吹き付ける手法(スプレー法)などを採用することができる。浸漬或いは吹き付けて乾燥する。 なお、上記のように、化粧料をスラリー化するために混合される揮発性の溶剤は、公知のものを使用でき、例えば、エチルアルコール、イソプロピルアルコール等の低級アルコール、低沸点炭化水素、低沸点シリコーン油、環状シリコーン、水、あるいはこれらの混合物を例示できる。混合する比率は化粧料の構成に応じて適宜に調整すればよい。

また、上記化粧料担持工程での浸漬或いは吹き付けをする時間や回数、使用する化粧料スラリーの濃度を調整することにより、基材上に担持させる化粧料の量を調整することができる。

上記のように得られる化粧品1は、任意の化粧料を上記基材に担持させて、種々のタイプの化粧品を提案できる、例えば、ファンデーション、フェイスパウダー、頬紅、アイカラー等の粉体を主体とした相対的に柔らかい粉体化粧料、そしてコンシーラー、口紅、リップクリーム等の油剤を主体とした粘性が相対的に高い油性化粧料のいずれも、化粧品1の基材20A、20Bに担持させる化粧料2a、2bとして用いることができる。

更には、1つの基材20A(或いは20B)に担持する化粧料2a(或いは2b)はひとつに限る必要はない。異なる種類の化粧料を組合せてもよいし、同じ種類の化粧料で異なる色のものを組合せてもよい。例えばファンデーション、コンシーラーなどの淡色の化粧料と、アイシャドー、頬紅などの濃色の化粧料と組合せる、また薬用リップクリームなどのスキンケア化粧料と口紅などのマイクアップ化粧料とを組合せる、など、種類と色彩との両方に基づいて、化粧料を適宜に組合せて、ユーザにより強いインパクトを与えることができる化粧品1を設定することができる。 例えば、基材20A(或いは20B)を第1の化粧料に浸漬して乾燥させ、その後に第2の化粧料を吹き付けることで、異なる化粧料を保持する基材を簡単に製造することができる。

本発明の化粧品に化粧料として採用可能な粉体は、通常、化粧料に用いられる粉体であれば特に限定はない。すなわち、球状、板状、針状等の形状や煙霧状、微粒子、顔料級等の粒子径、または多孔質、無孔質等の粒子構造等によって特に限定されず、無機粉体類、光輝性粉体類、有機粉体類、色素粉体類、金属粉体類、複合粉体類等を使用することができる。具体的な粉体としては、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化セリウム、硫酸バリウム等の白色無機顔料、ベンガラ、黄色酸化鉄、黒色酸化鉄、カーボンブラック、黒色酸化チタン、酸化クロム、水酸化クロム、紺青、群青等の有色無機顔料、タルク、白雲母、金雲母、紅雲母、黒雲母、合成雲母、絹雲母(セリサイト)、合成セリサイト、カオリン、炭化珪素、スメクタイト、酸化アルミニウム、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、酸化アンチモン、珪ソウ土、ケイ酸アルミニウム、メタケイ酸アルミニウムマグネシウム、ケイ酸カルシウム、ケイ酸バリウム、ケイ酸マグネシウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、ヒドロキシアパタイト、窒化ホウ素、二酸化珪素等の白色体質粉体、二酸化チタン被覆雲母、二酸化チタン被覆合成金雲母、二酸化チタン被覆オキシ塩化ビスマス、酸化鉄被覆雲母、酸化鉄被覆雲母チタン、紺青処理雲母チタン、カルミン処理雲母チタン、オキシ塩化ビスマス、魚鱗箔、二酸化チタン被覆ガラス末、アルミニウムパウダー等の光輝性粉体、ポリエチレンテレフタレート・アルミニウム・エポキシ積層末、ポリエチレンテレフタレート・ポリオレフィン積層フィルム末、ポリエチレンテレフタレート・ポリメチルメタクリレート積層フィルム末、ポリエチレンテレフタレート・アルミニウム・エポキシ積層末等の樹脂積層末のラメ剤、ポリアミド系樹脂、ポリエチレン系樹脂、ポリアクリル系樹脂、ポリエステル系樹脂、フッ素系樹脂、セルロース系樹脂、ポリスチレン系樹脂、スチレン−アクリル共重合樹脂等のコポリマー樹脂、ポリプロピレン系樹脂、シリコーン樹脂、ウレタン樹脂等の有機高分子樹脂粉体、N−アシルリジン等の有機低分子性粉体、澱粉、シルク粉体、セルロース粉末等の天然有機粉体、赤色201号、赤色202号、赤色205号、赤色226号、赤色228号、橙色203号、橙色204号、青色404号、黄色401号等の有機顔料粉体、赤色3号、赤色104号、赤色106号、橙色205号、黄色4号、黄色5号、緑色3号、青色1号等のジルコニウム、バリウムまたはアルミニウムレーキ等の有機顔料粉体、またはさらにアルミニウム粉、金粉、銀粉等の金属粉体、微粒子酸化チタン被覆雲母チタン、微粒子酸化亜鉛被覆雲母チタン、硫酸バリウム被覆雲母チタン、酸化チタン含有二酸化珪素、酸化亜鉛含有二酸化珪素等の複合粉体等を例示することができる。なお、これらの粉体は、フッ化系化合物、シリコーン系化合物、金属石鹸、レシチン、水素添加レシチン、コラーゲン、炭化水素、高級脂肪酸、高級アルコール、エステル、ワックス、ロウ、界面活性剤等の中の1種または2種以上を用いて表面処理を施していてもよい。

そして、上記化粧料に発色性のある着色顔料を配合することで、色彩による美しさを演出することができるため好ましい。具体的には、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化セリウム、硫酸バリウム等の白色無機顔料、酸化鉄、カーボンブラック、酸化クロム、水酸化クロム、紺青、群青等の有色無機顔料、二酸化チタン被覆雲母、二酸化チタン被覆合成金雲母、二酸化チタン被覆オキシ塩化ビスマス、酸化鉄雲母チタン、紺青処理雲母チタン、カルミン処理雲母チタン、オキシ塩化ビスマス、魚鱗箔、二酸化チタン被覆ガラス末等の光輝性粉体、ポリエチレンテレフタレート・アルミニウム・エポキシ積層末、ポリエチレンテレフタレート・ポリオレフィン積層フィルム末、ポリエチレンテレフタレート・ポリメチルメタクリレート積層フィルム末、ポリエチレンテレフタレート・アルミニウム・エポキシ積層末等の樹脂積層末のラメ剤、赤色201号、赤色202号、赤色205号、赤色226号、赤色228号、橙色203号、橙色204号、青色404号、黄色401号等の有機顔料粉体、赤色3号、赤色104号、赤色106号、橙色205号、黄色4号、黄色5号、緑色3号、青色1号等のジルコニウム、バリウム、またはアルミニウムレーキ等の有機顔料粉体、またはさらにアルミニウム粉、金粉、銀粉等の金属粉体、微粒子酸化チタン被覆雲母チタン、微粒子酸化亜鉛被覆雲母チタン、硫酸バリウム被覆雲母チタン、酸化チタン含有二酸化珪素、酸化亜鉛含有二酸化珪素等の複合粉体等を例示することができる。なお、これらの粉体は、フッ素系化合物、シリコーン系化合物、金属石鹸、レシチン、水素添加レシチン、コラーゲン、炭化水素、高級脂肪酸、高級アルコール、エステル、ワックス、ロウ、界面活性剤等の中の1種または2種以上を用いて表面処理を施していてもよい。

化粧料中の粉体の含有量は、特に限定されないが、例えば、油剤を主体とした化粧料では、化粧料中の0.1〜50%が好ましく、さらに1〜30%が好ましい。また、粉体を主体とした化粧料では、化粧料中の50%〜100%が好ましく、さらに70〜90%が好ましい。この範囲であると、化粧料の取れや肌への付着性の面で特に優れた効果を得ることができる。

また、化粧料において粉体が主体となる場合は、タルク、マイカ、セリサイト等を含むことが好ましい。これらの粉体を配合することで、化粧料のパフや刷毛など塗布具への取れや化粧料層の強度の面で特に優れた効果を得ることができる。

本発明に用いられる化粧料は、さらに、油剤、界面活性剤、水性成分、保湿剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、防腐剤、香料、美容成分等の通常化粧料に汎用される成分の配合が可能である。油ゲル化剤、水溶性高分子、トリメチルシロキシケイ酸等の油溶性被膜形成剤、水性成分、パラオキシ安息香酸誘導体、フェノキシエタノール等の防腐剤、ビタミン類、美容成分、香料等の成分を配合することも可能である。

油剤としては、通常、化粧料に用いられる油剤であれば特に限定されない。具体的には、パラフィンワックス、セレシンワックス、オゾケライト、マイクロクリスタリンワックス、モンタンワックス、フィッシャトロプシュワックス、ポリエチレンワックス、流動パラフィン、スクワラン、ワセリン、ポリイソブテン、ポリブテン等の炭化水素類、カルナウバロウ、ミツロウ、ラノリンワックス、キャンデリラ等の天然ロウ類、トリベヘン酸グリセリル、ロジン酸ペンタエリスリットエステル、ホホバ油、セチルイソオクタネート、パルミチン酸オクチルドデシル、ミリスチン酸イソプロピル、トリオクタン酸グリセリル、トリイソステアリン酸ジグリセリル、リンゴ酸ジイソステアリル、ジペンタエリトリット脂肪酸エステル、マカデミアナッツ油脂肪酸フィトステリル等のエステル類、ステアリン酸、ベヘニン酸等の脂肪酸類、セタノール、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコール等の高級アルコール類、オリーブ油、ヒマシ油、ミンク油、モクロウ等の油脂類、ラノリン脂肪酸イソプロピル、ラノリンアルコール等のラノリン誘導体類、N−ラウロイル−L−グルタミン酸ジ(コレステリル・ベヘニル・オクチルドデシル)等のアミノ酸誘導体類、ジメチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン、アルキル変性オルガノポリシロキサン、アルコキシ変性オルガノポリシロキサン、高級脂肪酸変性オルガノポリシロキサン、フッ素変性オルガノポリシロキサン等のシリコーン化合物類、パーフルオロポリエーテル、パーフルオロデカン、パーフルオロオクタン等のフッ素系油剤類、デキストリン脂肪酸エステル、蔗糖脂肪酸エステル、デンプン脂肪酸エステル、イソステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸カルシウム等の油性ゲル化剤類等が挙げられ、これらの1種または2種以上を用いることができる。

化粧料中の油剤の含有量は、特に限定されないが、例えば、油剤を主体とした化粧料では、化粧料中の50〜99.9%が好ましく、さらに70〜99%が好ましい。また、粉体を主体とした化粧料では、化粧料中の0〜50%が好ましく、さらに10〜30%が好ましい。この範囲であると、化粧料の取れや肌への付着性の面で特に優れた効果を得ることができる。

また、油剤を主体とした化粧料では、全油剤中の固形油剤、半固形油剤は、1〜50%が好ましく、さらに5〜30%が好ましい。また、全油剤中の液状油剤は、50〜99%が好ましく、さらに70〜95%が好ましい。この範囲であると、化粧料の取れや肌への付着性の面で特に優れた効果を得ることができる。

界面活性剤としては、化粧料に用いられている界面活性剤であれば何れのものでも使用することができ、非イオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、両性界面活性剤等が挙げられる。例えば、ステアリン酸、ラウリン酸のような脂肪酸の無機及び有機塩、グリセリン脂肪酸エステル及びそのアルキレングリコール付加物、ポリグリセリン脂肪酸エステル及びそのアルキレングリコール付加物、ソルビタン脂肪酸エステル及びそのアルキレングリコール付加物、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリオキシアルキレンアルキル共変性オルガノポリシロキサン、ポリエーテル変性オルガノポリシロキサン、レシチン等が挙げられる。このような界面活性剤を化粧料に配合する配合量は0.001〜10%が好ましく、より好ましくは0.01〜1%である。この範囲であると、外観の発色がよく、この点で特に優れた効果を得ることができる。

水性成分はモイスチャー効果を付与する目的で用いることができ、水及び水に可溶な成分であれば何れでもよく、水の他に、例えば、エチルアルコール等のアルコール類、プロピレングリコール、1,3−ブチレングリコール、1,2−ペンタンジオール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール等のグリコール類、グリセリン、ジグリセリン、ポリグリセリン等のグリセロール類、アロエベラ、ウイッチヘーゼル、ハマメリス、キュウリ、レモン、ラベンダー、ローズ等の植物抽出液が挙げられる。

紫外線吸収剤としては、例えば、2−ヒドロキシ−4−メトキシベンゾフェノン−5−スルホン酸等のベンゾフェノン系、パラジメチルアミノ安息香酸2−エチルヘキシル等のPABA系、パラメトキシケイ皮酸2−エチルヘキシル等のケイ皮酸系、サリチル酸系等、4−tert−ブチル−4’−メトキシジベンゾイルメタン、オキシベンゾン、ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル、メチレンビスベンゾトリアゾルテトラメチルブチルフェノール、フェニルベンズイミダゾールスルホン酸、ビスエチルヘキシルオキシフェノールメトキシフェニルトリアジン等の紫外線吸収剤が挙げられ、保湿剤としては、例えばタンパク質、ムコ多糖、コラーゲン、エラスチン、ケラチン等が挙げられる。

酸化防止剤としては、例えばα−トコフェロール、アスコルビン酸等があげられる。美容成分としては、例えばビタミン類、消炎剤、生薬等が挙げられ、防腐剤としては、例えばパラオキシ安息香酸エステル、フェノキシエタノール、1,3−ブチレングリコール、1,2−ペンタンジオール等のグリコール類等が挙げられる。

水溶性高分子としては、グアーガム、コンドロイチン硫酸ナトリウム、ヒアルロン酸ナトリウム、アラビアガム、アルギン酸ナトリウム、カラギーナン等の天然系の物質、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース等の半合成系の物質、カルボキシビニルポリマー、アルキル付加カルボキシビニルポリマー、ポリアクリル酸ナトリウム等の合成系の物質を挙げることができる。

図2で示すようにして製造され、ケースCA内に収納されて、ユーザに提供された化粧料1は、次のように使用される。 ユーザはパフや刷毛を用いて、所望の化粧料を担持している花冠20A、20Bの表面を擦って、適量の化粧料を擦り取って(剥ぎ取って)使用する。ここで、外側に露出している花弁上の化粧料は擦り取り易いが、花弁の根元部や中心支持部の下側に担持された化粧料は擦り取るのが困難であることが分かる。

この点に関して、仮に、大きな花冠20B内に小さな花冠20Aが強固な接続構造で固定されているような場合、小さな花冠20Aの外周下側に担持された化粧料、また、大きな花冠20Bの内周下側に担持された化粧料は、擦り取ることが困難である。そして、この領域の化粧料を、ユーザが使用したいと考えた場合、花冠20Aと花冠20Bとの接続構造を破壊する必要があるかもしれない。そして、更に強固な接続構造とするために例えば金属ピンなどが採用されていた様な場合にはユーザに危険が及ぶことも懸念される。また、花冠20A、花冠20Bを製造するのに、前述したポリエステルサテンによる基材を採用していた場合、花弁が造花の様であり質感や風合いについても乏しく意匠性にも劣る化粧品となってしまう。

これに対して、図2で示すように製造される本発明に係る化粧品1は、大きな花冠20Bの上に小さな花冠20Aが配置され花を具現化した化粧品となっているが、小さな花冠20Aは大きな花冠20B上に単に配置されるだけで、互いの移動は自由とされている。 よって、化粧品1を使用するユーザは、化粧料の消費が進行して残りが少なったときに、花冠20A、20Bを自由に移動させて、好きな箇所から化粧料を取得できる。その際に、ユーザには面倒な破壊操作などは必要でない。よって、化粧品1は美観に優れるというだけでなく、安全で使い勝手が良く、化粧料を無駄なく使い切ることができるユーザフレンドリーな化粧品となっている。

更に、化粧品1の製造工程はシンプルである。上記のように基材を裁断し、熱プレス加工し、化粧料を担持した後、大きな花冠20B内に小さな花冠20Aを載置して組み付けが完了する。これに対して、仮に、花冠20B内に花冠20Aを強固に固定した構造を採用すると、製造コストが嵩むことになる。しかも、上述したように見た目は良いが、ユーザが使い難い化粧品となる。

以上で説明した化粧品1は、熱可塑性樹脂繊維とパルプ系繊維とを含む不織布による基材を用いているので立体的な形状にするのが容易であり、担持した化粧料を安定に担持できる。そして、美観に優れるというだけでなく、ユーザフレンドリーで、生産性に優れた化粧品として提供できる。

以上では、所定形状の立体物が花であり、2つの花冠(化粧料担持部材)から成るものについて説明をしたが、3つ以上花冠を含む化粧品としても勿論よい。 また、立体物は花に限らす他の物でもよく、更に立体物は単体である必要は無く組合せにより成るものでもよい。例えば、葉と、その葉の上に載った花や果物など、による立体物、更に皿とその更に載った果物とによる立体物などとしてもよい。この場合、前述した実施形態に係る花を構成している大小の花冠との関係では、花や果物が相対的に小さい第1の化粧料担持部材となり、葉や皿が第2の化粧料担持部材となる。

以上で実施形態の説明を終えるが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更して実施することができることは言うまでもない。