発明の分野 本発明は、創傷壊死組織除去の方法に関する。特に、本発明は、慢性創傷の壊死組織除去の方法であって、ブロメラインから得られるタンパク質分解酵素混合物及び水溶性ゲル化剤を含む壊死組織除去製剤を創傷部位に局所適用することを含み、該壊死組織除去製剤は、最長4週間にわたって、最大10回創傷部位に適用され、それによって、慢性創傷の壊死組織除去を達成する方法に関する。

発明の背景 慢性の又は治癒しにくい創傷は、毎年何百万人もの人々を苦しめている一般的な病気である。慢性創傷の大部分は、皮膚及び皮下組織への血流を減少させる局所又は一般的な血管不全によって引き起こされる。慢性の又は治癒しにくい創傷の最も一般的なタイプには、褥瘡(pressure ulcers)(褥瘡(decubiti)又は「床ずれ」)、糖尿病性潰瘍、動脈性潰瘍、静脈性潰瘍、及び術後の/外傷後の潰瘍、又はこれらの組み合わせが含まれる。

慢性創傷は、皮膚への重篤な損傷につながる。この損傷は、皮膚の全体の厚さに関わり得、多くの場合、より深い組織を含み得る。損傷した皮膚は健康な皮膚の解剖学的組織を失い、角質層が少なくとも部分的に破壊され、その結果、皮膚の内側の層は、もはや外部環境から保護されない。さらに、損傷した皮膚は、典型的には、治癒を可能にするために除去しなければならない痂皮、病変細胞及び/又は異常細胞を含有する。痂皮を残すと、隣接する、損傷を受けていない組織へ広がり、損傷を深める。この痂皮は、細菌増殖のための培地並びに感染、汚染及び敗血症の源として働き、生命を脅かし得る。

慢性創傷における痂皮及び壊死組織の組成並びに構造を調べるために行われた研究により、それが、細胞外マトリックスタンパク質である複数のタンパク質種及び自己分解壊死組織除去の分解生成物から構成されていることが明らかになった。これらの研究により、慢性創傷の壊死組織除去は、慢性創傷における生存不能壊死組織の様々な成分を分解するために、複数の酵素特異性を必要とする可能性が高いことが示された。

「壊死組織除去」としても知られている痂皮、病変細胞及び/又は異常細胞の除去は、外科的処置によって、機械的手段(被覆材交換、入浴)によって、自己分解手順(解離を促進する被覆材)又は酵素的手段によって実施される。手術は、小さな壊死領域が損傷した皮膚全体から切除される壊死組織除去の最も一般的な手順の1つである。この方法は、接線方向でない小さな表面に限られている。この方法は、保存されている場合、自然治癒プロセスの源として機能し得る健康な組織の大きな画分の除去も伴う。外科的処置はまた、より高価であり、医療資源を必要とする。

酵素による壊死組織除去は、苦痛が少なく、より選択的であり、十分に訓練された医療関係者の支援を必要としないので、主に機械的及び外科的壊死組織除去よりも都合がよい。壊死組織除去のためのタンパク質分解酵素の適用は、当技術分野において周知である。これらの酵素は、細菌から単離されたもの及びパパイヤ(パパイン)、イチジク(フィシン)、及びパイナップル(ブロメライン)などの植物源に一般に見出されるものを含む。哺乳動物宿主内で生存可能な組織からの生存不能の組織、特に痂皮組織の消化、解剖及び分離に有用であるパイナップル植物由来の加水分解酵素は、とりわけ、米国特許第4,197,291号、同第4,226,854号、同第4,307,081号、同第4,329,430及号及び同第5,830,739号に記載されている。

タンパク質分解酵素の局所適用から得られる治療活性の程度は、とりわけ、酵素の固有の触媒特性によって支配される。タンパク質分解酵素を含む組成物の局所使用に関連する主要な問題は、酵素の触媒活性が病変領域における典型的に低いpH、創傷床の表面及び/又は被覆材の表面への酵素分子の吸着、並びに創傷滲出液中の成分による酵素活性の阻害により急激に減衰することである。そのため、安定した酵素製剤を得ることは複雑である。

Santyl(登録商標)軟膏などのいくつかの軟膏は、痂皮を壊死組織除去するために現在販売されている。これらの軟膏は、典型的には、所望の創傷壊死組織除去を達成するために、数ヶ月間、毎日適用される。

Boltonらの米国特許第4,668,228号は、閉塞又は半閉塞外科用接着剤の接着性主要部表面上の痂皮及び壊死組織の壊死組織除去に有用な乾燥粉末形態のタンパク質分解酵素、例えば、スブチリシン、ブロメラインを含有する壊死組織除去テープを開示している。米国特許第4,668,228号によると、壊死組織除去テープが火傷表面に適用されると、閉塞テープの裏地に浸透することができない創傷からの水は、壊死組織除去酵素を活性化する。

Boltonらの米国特許第4,784,653号は、潰瘍及び火傷タイプの創傷の治療に使用するための吸収性接着性被覆材を開示しており、それは、外層として閉塞性膜、中間層として繊維の吸収層、並びに親水性と疎水性の両方の特性を有するアクリル系ポリマーで作られている、内側創傷に面する接着層としての湿潤粘着性接着剤を有する3層サンドイッチ型構造を含む。米国特許第4,784,653号によると、所望であれば、壊死組織除去酵素は、接着性主要部に添加され得る。

Bogartらの米国特許第5,271,943号は、約800ポアズの最小降伏点及び約100,000cpの見掛けの最大粘度を有し、水、塩化ナトリウム、及びゲル化剤を含む治療用ゲルを開示している。

Sternらの米国特許第5,514,370号は、非水性賦形剤に高濃度のコラゲナーゼを含有する局所適用のための医薬組成物を開示している。米国特許第5,514,370号はさらに、非水性賦形剤及びコラゲナーゼから本質的になる組成物を適用することを含む、創傷を治療する方法を開示している。

Rolfの米国特許第5,804,213号は、乾燥粒子形態の天然又は合成の親水コロイドを含む包装済みの創傷被覆材を開示している。米国特許第5,804,213号によると、乾燥粒子形態の親水コロイドは、水分から分離された密閉容器の区画に含有されている。水と混合した後、混合物は、創傷に注がれるか又は広がるのを可能にするのに十分な流体である。創傷への適用後、水和親水コロイド分散液は、水、親水コロイド及び生物学的に活性な成分からなる固体の自己支持型可撓性被覆材を形成するように凝固し始める。

Hobsonらの米国特許第6,548,556号は、タンパク質分解酵素及び無水親水性ポロキサマー担体と組み合わせて使用される酵素の無水親水性壊死組織除去剤を開示している。

Caldwellらの米国特許第8,062,661号は、ヒドロゲルパッチ壊死組織除去組成物と皮膚創傷を接触させ、前記皮膚創傷からヒドロゲルパッチ壊死組織除去組成物を除去し、皮膚創傷から異物を除去することを含む、皮膚創傷を壊死組織除去する方法を開示している。

本発明の出願人の国際出願公開WO2006/054309号は、痂皮組織の壊死組織除去及び創傷治癒に有用なブロメラインから得られる壊死組織除去組成物を開示している。

本発明の出願人の国際出願公開WO 2013/011514は、デュピュイトラン病及びペイロニー病を含む、過剰なコラーゲン沈着に関連している結合組織疾患の治療のための、ブロメラインから得られるタンパク質分解抽出物を開示している。

2016年1月31日に出願した本発明の出願人の米国仮特許出願第62/289,246号は、乾燥形態であるブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物及び水性ゲル担体を含む壊死組織除去組成物であって、慢性創傷の壊死組織の除去及び治療に有用な壊死組織除去組成物を形成するために、使用前に、タンパク質分解酵素の混合物が水性ゲル担体と混合される壊死組織除去組成物を開示している。

完全な創傷壊死組織除去を達成し、慢性創傷の閉鎖及び治癒を促進する慢性創傷の酵素による壊死組織除去の改良された方法に対する長期間満たされていない必要がある。

発明の概要 本発明は、創傷、特に、慢性創傷の壊死組織除去及び/又は創傷の治療法であって、最長4週間、最大10回の適用のレジメンで壊死組織除去製剤を創傷部位に局所適用することを含み、該壊死組織除去製剤は、(i)ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含むブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物;並びに(ii)水溶性ゲル化剤を含むヒドロゲルとして製剤化され、該水溶性ゲル化剤はアクリル酸の架橋ポリマー以外のものであり、該壊死組織除去製剤は、少なくとも4時間、創傷部位との接触を維持し、それによって、痂皮/脱落組織及び様々な形の失活した壊死組織の壊死組織除去を達成する方法を提供する。

創傷壊死組織除去は、創面環境調整(WBP)の重要なプロセスであり、創傷治癒及び完全な創傷閉鎖を促進することができる慢性創傷管理に不可欠な介入と考えられている。

Santyl(登録商標)軟膏などの慢性創傷の治療に今日利用可能な酵素による壊死組織除去薬剤は、痂皮の除去を達成するために長期間、例えば、3、6、或いは12ヶ月間、毎日適用されることが知られている。

適用ごとに約24時間、創傷部位上に壊死組織除去製剤を維持しながら、慢性創傷に本発明の壊死組織除去製剤を最大10回適用すると、慢性創傷の痂皮の本質的に完全な除去がもたらされることがこれから開示される。本発明の方法は、短期治療レジメンを必要とし、患者のコンプライアンスを改善し、慢性の又は治癒しにくい創傷を数日以内、すなわち、今日知られている任意の酵素による壊死組織除去法よりも速い速度で壊死組織除去をもたらす。そのため、本発明の方法は、現在使用されている酵素による創傷壊死組織除去の公知の方法よりも非常に有利である。

本発明の方法を実行するのに有用な壊死組織除去製剤は、いくつかの実施形態によれば、以下の成分: (a)(i)ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含むブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物; (ii)アクリル酸の架橋ポリマー以外のものである水溶性ゲル化剤; (iii)抗凝集剤又は抗凝塊剤; (iv)pH調整剤; を含む乾燥形態又は凍結乾燥形態の組成物:並びに (b)水 を含み、 使用前に、該組成物(a)は、水(b)と混合されて、約2,000,000cP〜約8,500,000cPの範囲の粘度及び約6.0〜約8.0の範囲のpHを有する均質なヒドロゲルであることを特徴とする壊死組織除去製剤を形成し、該壊死組織除去製剤中のタンパク質の量は、該壊死組織除去製剤の総重量の約0.5%(w/w)〜約7%(w/w)の範囲である。

本発明の壊死組織除去製剤は、いくつかの実施形態において、約6.4〜約8.0の範囲のpH、例えば、約7.0のpHを有する。このpH範囲で、タンパク質分解酵素の活性は、本質的に最大である。これらのpHを達成するために、本発明の壊死組織除去製剤にpH調整剤を含めると、非常に有効な酵素による壊死組織除去薬剤を得ることが可能になる。

該壊死組織除去製剤の活性剤、すなわち、ブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物のタンパク質の性質により、この混合物は、凝集物又は凝塊物を形成する傾向があることがさらに開示される。凝集物又は集塊物の形成を防止するために、該壊死組織除去製剤にさらに抗凝集剤又は抗凝塊剤を含めると、均質なヒドロゲルの形成が可能になる。

成分のおかげで、本発明の壊死組織除去製剤は、一方で、生存不能組織を効果的に壊死組織除去するために、慢性創傷の痂皮組織へのタンパク質分解酵素の浸透を可能にし、他方では、実質的に創傷部位からの壊死組織除去製剤の漏洩なく、創傷部位に局在するのに十分に粘稠であることがさらに開示される。

成分により、壊死組織除去製剤の調製プロセスは、単純、容易、かつ迅速であり、成分を混合し、均質なヒドロゲルを得るためにわずか数分、例えば、2分未満しかかからないことも開示される。混合の容易さにより、本発明の壊死組織除去製剤の調製は、医療従事者による支援を必要とせず、患者によって実施することができる。そのため、本発明の方法は、慢性の又は治癒しにくい創傷を有する高齢患者に特に都合がよい。

第1の態様によれば、本発明は、創傷の壊死組織除去の方法であって、そのような治療を必要としている対象の創傷部位に、最長4週間、最大10回の適用のレジメンで治療有効量の壊死組織除去製剤を局所適用することを含み、ヒドロゲルの形態の壊死組織除去製剤は、(i)ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含むブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物;並びに(ii)アクリル酸の架橋ポリマー以外のものである水溶性ゲル化剤を含み、前記壊死組織除去製剤は、適用ごとに少なくとも4時間、創傷部位との接触を維持される方法を提供する。

いくつかの実施形態によれば、壊死組織除去される傷は慢性創傷である。さらなる実施形態によると、慢性創傷は、糖尿病性潰瘍、静脈うっ血性潰瘍、動脈不全潰瘍、圧迫潰瘍、術後創傷、及び外傷後の創傷からなる群から選択される。各可能性は本発明の別々の実施形態を表す。さらなる実施形態によると、慢性創傷は、糖尿病性下肢潰瘍又は静脈性足潰瘍である。

追加の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤を適用することは、最大10回の適用のレジメンで実施され、該壊死組織除去製剤は、1日あたり適用ごとに約4〜24時間、例えば、約6時間、約8時間、約10時間、約12時間、約16時間、約24時間、又はそれらの間の任意の整数の時間、創傷部位との接触を維持される。各可能性は本発明の別々の実施形態を表す。特定の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は、最大10回の適用、或いは、最大8回の適用のために、適用ごとに約24時間、創傷部位との接触を維持される。例示的な実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は、10日間連続して、適用ごとに約24時間、毎日適用される。

さらに別の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤の適用は、1日おきに最大10回の適用のレジメンで実施され、該壊死組織除去製剤は、適用ごとに約48時間創傷部位との接触を維持される。さらに別の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤の適用は、1日おきの最大8回の適用のレジメンで実施され、該壊死組織除去製剤は適用ごとに約48時間創傷部位との接触を維持される。

さらに別の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤の適用は、最大10回の適用、又は最大8回の適用について、週に3回の適用のレジメンで実施され、該壊死組織除去製剤は、適用ごとに約48時間及び適用ごとに約72時間からなる群から選択される期間、創傷部位との接触を維持される。

さらに別の実施形態によれば、上記のいずれかに記載の壊死組織除去製剤を適用するレジメンは、1回、2回、又は創傷が完全に壊死組織除去されるまで繰り返される。追加的又は代替的に、痂皮が再発し、創傷がまだ閉鎖されない場合に、該レジメンは、痂皮が完全に除去されるまで、1回、2回、又はそれ以上の回数繰り返される。

さらに別の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤を適用するレジメンは、少なくとも1日、例えば、2日、3日、4日、5日、6日、1週間、2週間、3週間、4週間、又はそれ以上、又はその間の任意の整数の時間、適用の停止が続く。各可能性は本発明の別々の実施形態を表す。

さらに別の実施形態によれば、本方法はさらに、創傷部位と壊死組織除去製剤との接触の少なくとも4時間後、例えば、壊死組織除去製剤の接触の約6時間後、接触の約8時間後、接触の約10時間後、接触の約12時間後、接触の約24時間後、接触の約48時間後、又は接触の約72時間後などに、創傷部位を洗浄する工程を含む。

さらに別の実施形態によれば、本方法はさらに、麻酔剤、抗菌剤、抗真菌剤、及び抗炎症剤からなる群から選択される活性剤を対象に投与する工程を含むことができる。例えば、麻酔剤などの活性剤は、創傷部位に局所適用することができるか、又は壊死組織除去製剤の適用前、壊死組織除去製剤の適用と同時に、又は壊死組織除去製剤の適用後に、経口的又は非経口的に投与することができる。

いくつかの実施形態によれば、本発明の創傷壊死組織除去の方法において使用される壊死組織除去製剤は、以下の成分: (a)(i)ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含むブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物; (ii)水溶性ゲル化剤; (iii)抗凝集剤; (iv)pH調整剤; を含む乾燥形態又は粉末形態の組成物:並びに (b)水 を含み、 使用前に、該組成物(a)は、水(b)と混合されて、約2,000,000cP〜約8,500,000cPの範囲の粘度及び約6.0〜約8.0の範囲のpHを有する均質なヒドロゲルであることを特徴とする前記壊死組織除去製剤を形成し、該壊死組織除去製剤中のタンパク質の量は、該壊死組織除去製剤の総重量の約0.5%(w/w)〜約7%(w/w)の範囲である。

さらなる実施形態によれば、該壊死組織除去製剤中のタンパク質の量は、該壊死組織除去製剤の総重量の約2%(w/w)〜約7%(w/w)の範囲、或いは、該壊死組織除去製剤の総重量の約1%(w/w)〜約5%(w/w)の範囲、さらに、或いは、該壊死組織除去製剤の総重量の約1%(w/w)、2%、2.5%、3%、4%、5%、6%、又は約7%である。各可能性は本発明の別々の実施形態を表す。特定の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤中のタンパク質の量は、該壊死組織除去組成物の総重量の約2%(w/w)である。

他の実施形態によれば、該水溶性ゲル化剤は、天然のゲル化剤、半合成ゲル化剤及び合成ゲル化剤からなる群から選択される。さらなる実施形態によれば、天然のゲル化剤は、例えば、ガラクトマンナン、グルコマンナン、天然ガム、デンプン、寒天、及びペクチンなどの天然多糖である。各可能性は本発明の別々の実施形態を表す。特定の実施形態によれば、該水溶性天然ゲル化剤は、該壊死組織除去製剤の総重量の約0.25%(w/w)〜約5%(w/w)の範囲の量で存在するグアーガムである。

さらなる実施形態によれば、該壊死組織除去製剤の抗凝集剤は、ラクトース、スクロース、マンニトール、及びグルコースからなる群から選択されるオリゴ糖である。各可能性は本発明の別々の実施形態を表す。特定の実施形態によれば、抗凝集剤は、該壊死組織除去製剤の総重量の約10%(w/w)〜約25%(w/w)の範囲の量で存在するラクトースである。

さらなる実施形態によれば、該壊死組織除去製剤のpH調整剤は、リン酸カリウム、炭酸カリウム、リン酸ナトリウム、及び炭酸ナトリウムからなる群から選択される。各可能性は本発明の別の実施形態である。特定の実施形態によれば、pH調整剤は、該壊死組織除去製剤の総重量の約2%(w/w)〜約10%(w/w)の範囲の量で存在するリン酸水素二カリウムとリン酸二水素カリウムの組み合わせである。

さらなる実施形態によれば、本発明の方法で使用される壊死組織除去製剤の粘度は、約2,000,000cP〜約7,000,000cP、或いは、約2,400,000cP〜約6,200,000cPの範囲である。各可能性は本発明の別の実施形態である。

別の実施形態によれば、本発明の方法で使用される壊死組織除去製剤のpHは、約6.0〜約7.0の範囲である。特定の実施形態によれば、pHは約7.0である。

いくつかの実施形態によれば、水は、壊死組織除去組成物の総重量の約55%(w/w)〜約90%(w/w)の範囲の量で存在する。

さらなる実施形態によれば、本発明の方法で使用される壊死組織除去製剤は、さらに、例えば、ポリエチレングリコール(PEG)、酸化防止剤、及び防腐剤などの消泡剤からなる群から選択される薬剤を含む。例示的な一実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は、さらにPEGを含む。

さらに別の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は、さらに、麻酔剤、鎮痛剤、抗炎症剤、抗生物質、抗真菌剤、成長因子、及び治癒促進剤からなる群から選択される活性剤を含む。

いくつかの実施形態によれば、本発明の方法によって治療される創傷は慢性創傷であり、該壊死組織除去製剤は、 (i)本明細書及び特許請求の範囲全体にわたって活性主成分(API)として指定されるブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物; (ii)該壊死組織除去製剤の総重量の約0.25%(w/w)〜約5%(w/w)の範囲の量のグアーガム; (iii)該壊死組織除去製剤の総重量の約10%(w/w)〜約25%(w/w)の範囲の量のラクトース; (iv)該壊死組織除去組成物の総重量の約2%(w/w)〜約10%(w/w)の範囲の量のリン酸カリウム;並びに、 (v)該壊死組織除去製剤の総重量の100%(w/w)までの量の水 を含み、 該壊死組織除去製剤中のタンパク質の量は、該壊死組織除去製剤の総重量の約0.5%(w/w)〜約7%(w/w)、好ましくは、約1%(w/w)〜約5%(w/w)の範囲である。

さらなる実施形態によれば、本発明の方法によって治療される創傷は慢性創傷であり、該壊死組織除去製剤は、 (i)本明細書及び特許請求の範囲全体にわたって活性主成分(API)として指定されるブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物; (ii)該壊死組織除去製剤の総重量の約0.25%(w/w)〜約5%(w/w)の範囲の量のグアーガム; (iii)該壊死組織除去製剤の総重量の約10%(w/w)〜約25%(w/w)の範囲の量のラクトース; (iv)該壊死組織除去組成物の総重量の約2%(w/w)〜約10%(w/w)の範囲の量のリン酸カリウム; (v)該壊死組織除去組成物の総重量の約0.5%(w/w)〜約10%(w/w)の範囲の量のPEG;並びに (vi)該壊死組織除去製剤の総重量の100%(w/w)までの量の水 を含み、 該壊死組織除去製剤中のタンパク質の量は、該壊死組織除去製剤の総重量の約0.5%(w/w)〜約7%(w/w)、好ましくは、約1%(w/w)〜約5%(w/w)の範囲である。

特定の実施形態によれば、本発明の方法で使用される壊死組織除去製剤は、以下のものを含む。

追加の実施形態によれば、本発明の創傷壊死組織除去の方法で使用される壊死組織除去製剤は、以下の工程: (a)(i)ブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物; (ii)水溶性ゲル化剤; (iii)抗凝集剤; (iv)pH調整剤; を含む乾燥形態又は粉末形態の組成物を取得する工程:並びに (b)使用前に、該組成物(a)と水を混合し、前記壊死組織除去製剤を形成する工程、により調製され、 該壊死組織除去製剤は、約2,000,000cP〜約8,500,000cPの範囲の粘度及び約6.0〜約8.0の範囲のpHを有する均質なヒドロゲルであることを特徴とする。

別の態様によれば、本発明は、創傷を治療する方法及び/又は創傷閉鎖を促進する方法及び/又は創傷を治癒する方法であって、そのような治療を必要としている対象の創傷部位に、治療有効量の壊死組織除去製剤を最長4週間、最大10回の適用のレジメンで局所適用する工程を含み、ヒドロゲルの形態で存在する壊死組織除去製剤は、(i)ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含むブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物;並びに(ii)水溶性ゲル化剤を含み、該水溶性ゲル化剤は、アクリル酸の架橋ポリマー以外のものであり、前記壊死組織除去製剤は、上記のいずれかに記載の適用ごとに少なくとも4時間、創傷部位との接触を維持される方法を提供する。

別の態様によれば、本発明は、 (a)(i)ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含むブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物; (ii)アクリル酸の架橋ポリマー以外のものである水溶性ゲル化剤; (iii)抗凝集剤; (iv)pH調整剤; を含む乾燥形態又は粉末形態の組成物:並びに (b)水 を含む壊死組織除去製剤であって、 該組成物(a)は、水(b)と混合されて、約2,000,000cP〜約8,500,000cPの範囲の粘度及び約6.0〜約8.0の範囲のpHを有する均質なヒドロゲルであることを特徴とする壊死組織除去製剤を形成し、該壊死組織除去製剤中のタンパク質の量は、該壊死組織除去製剤の総重量の約0.5%(w/w)〜約7%(w/w)の範囲である壊死組織除去製剤を提供する。

いくつかの実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は (a)(i)ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含むブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物; (ii)壊死組織除去製剤の総重量の約0.25%(w/w)〜約5%(w/w)の範囲の量のグアーガム; (iii)壊死組織除去製剤の総重量の約10%(w/w)〜約25%(w/w)の範囲の量のラクトース; (iv)pH調整剤; を含む乾燥形態又は粉末形態の組成物:並びに (b)約55%(w/w)〜約90%(w/w)の範囲の量の水 を含み、 該組成物(a)は、水(b)と混合されて、約2,000,000cP〜約8,500,000cPの範囲の粘度及び約6.0〜約8.0の範囲のpHを有する均質なヒドロゲルであることを特徴とする壊死組織除去製剤を形成し、該壊死組織除去製剤中のタンパク質の量は、該壊死組織除去製剤の総重量の約0.5%(w/w)〜約7%(w/w)の範囲、好ましくは、約1%(w/w)〜約5%(w/w)の範囲である。

特定の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は以下のものを含む。

別の態様によれば、創傷の壊死組織除去及び/又は創傷の治療及び/又は創傷閉鎖の促進及び/又は創傷治癒に使用するための壊死組織除去製剤が提供され、該壊死組織除去製剤は、(i)ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含むブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物;並びに(ii)水溶性ゲル化剤を含み、該水溶性ゲル化剤は、アクリル酸の架橋ポリマー以外のものであり、前記壊死組織除去製剤は、最長4週間、最大10回の適用のレジメンで創傷部位に局所適用され、該壊死組織除去製剤は、本発明の原理に従って、適用ごとに少なくとも4時間、創傷部位との接触を維持される。

本発明のこれらの及び他の実施形態は、以下の図面、説明、実施例及び特許請求の範囲と関連してより良く理解される。

図1A−図1F。ブタにおいて誘導される慢性創傷の写真である。図1Aは、治療前の慢性創傷を示す。図1B及び1Cは、本発明の壊死組織除去製剤での治療のそれぞれ7日目及び10日目の慢性創傷を示す。対照として、治療前の慢性創傷(図1D)又は7日目及び10日目(それぞれ図1E及び1F)のビヒクルのみでの治療後の慢性創傷が示されている。

24時間創傷に適用された活性医薬成分(API)の濃度の関数としての、ブタにおいて誘導された慢性創傷の10回の治療後のクリーン領域の割合を示す。幅広い破線は、モデルの信頼区間(95%)を示す。

ブタにおいて誘導された慢性創傷に24時間適用されたAPIの濃度の関数としてのクリーンな曲線下面積(AUC)を示す。幅広い破線は、モデルの信頼区間(95%)を示す。

ブタにおいて誘導された慢性創傷に24時間適用されるAPIの濃度の関数としての痂皮の曲線下面積(AUC)を示す。幅広い破線は、モデルの信頼区間(95%)を示す。

本発明は、創傷の壊死組織除去及び/又は創傷の治療及び/又は創傷閉鎖の促進及び/又は創傷治癒の方法であって、そのような治療を必要としている対象の創傷部位に、最長4週間、最大10回の適用のレジメンで治療有効量の壊死組織除去製剤を局所適用する工程を含み、ヒドロゲルの形態で存在する壊死組織除去製剤は、(i)ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含むブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物;並びに(ii)アクリル酸の架橋ポリマー以外のものである水溶性ゲル化剤を含み、前記壊死組織除去製剤は、適用ごとに少なくとも4時間、創傷部位との接触を維持される方法を提供する。本発明は、さらに、ブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物及びアクリル酸の架橋ポリマー以外の水溶性ゲル化剤を含むヒドロゲルの形態の壊死組織除去製剤を提供する。

該壊死組織除去製剤が、適用ごとに24時間創傷部位との接触を維持される場合、ブタにおいて誘導された慢性創傷に対して、本発明の壊死組織除去製剤を最大10回適用すると、慢性創傷の本質的に完全な痂皮の除去がもたらされたことをこれから開示する。該壊死組織除去組成物が、適用ごとに48時間を2回、及び適用ごとに72時間を1回、創傷部位との接触を維持される場合、該壊死組織除去製剤を慢性創傷に最大10回、週に3回適用すると、同様の壊死組織除去を達成することができる。

壊死組織除去製剤 本発明は、活性成分及び様々な賦形剤としてブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物を含む壊死組織除去製剤を提供する。

本明細書及び特許請求の範囲を通して使用される用語「ブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物」は、ブロメラインから部分的に精製された酵素調製物を指す。

用語「ブロメライン」は、商業的に購入することができるパイナップル植物の茎由来のタンパク質抽出物を指す。

ブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物(Debrase(登録商標)又はNexoBrid(登録商標)とも称される)及びその調製は、WO 2006/054309及びWO 2013/011514に開示されており、その内容は、本明細書に完全に記載されているものとして参照により組み込まれる。ブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物は、ブロメライン中に存在するシステインプロテアーゼのうちの少なくとも2つ:ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含む。タンパク質分解混合物は、さらに、例えば、アナナイン(EC 3.4.22.31)前駆体、果実ブロメライン(EC 3.4.22.33)前駆体、及びステムブロメライン(EC 3.4.22.31)前駆体などのブロメラインのシステインプロテアーゼ前駆体の1以上を含むことができる。タンパク質分解混合物はさらに、システインプロテアーゼの断片(例えば、WO 2006/054309を参照されたい)、ジャカリン様レクチン、及び/又はブロメラインの阻害剤を含むことができる。特定の実施形態によれば、ブロメラインから得られるタンパク質分解混合物は、ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)、アナナイン(EC 3.4.22.31)、ブロメラインのシステインプロテアーゼ前駆体、及びジャカリン様レクチンを含む。

タンパク質分解酵素の混合物は、WO 2013/011514に開示された手順により得ることができる。調製の最後の工程として、タンパク質分解混合物は、凍結乾燥され、使用するまで凍結乾燥粉末として保存される。

タンパク質分解酵素の混合物は、非常に安定であり、長期間、例えば、最長3年間、2〜8℃で保存することができる。この期間の後、タンパク質分解酵素の混合物は、調製プロセスの直後に決定される、元の壊死組織除去活性の少なくとも90%を維持する。

タンパク質分解酵素の混合物は、活性主成分(API)として本明細書及び特許請求の範囲の全体にわたって示される。本発明によると、該壊死組織除去製剤中のタンパク質の量、或いはAPIの量は、該壊死組織除去製剤の総重量の約0.5%(w/w)〜約7%(w/w)の範囲である。追加の実施形態によると、タンパク質又はAPIの量は、該壊死組織除去製剤の総重量の約1%(w/w)〜約5%(w/w)の範囲、例えば、約1%(w/w)、2%、3%、4%、5%、6%、7%、或いは該壊死組織除去製剤の総重量の約2%(w/w)である。

本明細書及び特許請求の範囲全体を通して互換的に使用される用語「乾燥」、「乾燥させた」、「凍結乾燥した」又は「粉末の」組成物は、該組成物の総重量の約5%(w/w)以下の量の水を含有する組成物を指し、或いは、水は、該組成物の総重量の約3%、2%、1%、0.5%以下、さらに或いは約0.1%(w/w)以下の量で存在する。特定の実施形態によれば、該組成物は水を含まない。

本明細書で使用される用語「ヒドロゲル」は、ゲル様形態を維持することができる水性組成物を指す。

用語「均質な」ヒドロゲルは、均一な(例えば、全体に十分に混合された)粘度を有するヒドロゲルを意味する。

該壊死組織除去製剤の賦形剤は全て薬学的に許容される。用語「薬学的に許容される」は、米国連邦政府若しくは州政府の規制当局によって承認されているか、又は米国薬局方又はヒトにおける使用のための他の一般に認められた薬局方に記載されていることを意味する。

用語「約」は、指示値の10%上回る又は下回る値を指す。

いくつかの実施形態によれば、該壊死組織除去製剤の賦形剤は水溶性である。用語「水溶性」は、典型的には、室温で1g/ml〜1g/30mlの範囲の水への溶解度を有する薬剤を指す。

該水溶性ゲル化剤は、天然のゲル化剤、半合成ゲル化剤、及び合成ゲル化剤であり得る。本発明によるゲル化剤は、アクリル酸の架橋ポリマーを含まない。

該水溶性天然ゲル化剤には、例えば、ガラクトマンナン、グルコマンナン、澱粉、寒天、ペクチン、アルギン酸塩、カラギーナン、又はこれらの組み合わせなどの水溶性天然多糖が含まれるが、これらに限定されない。各可能性は、別々の実施形態を表す。ガラクトマンナン及びグルコマンナンの非限定的な例としては、グアーガム、ローカストビーンガム、キサンタンガム、アカシアゴム、トラガカントゴム、ジェランガム、及びそれらの混合物が挙げられる。各可能性は、別々の実施形態を表す。特定の実施形態によれば、水溶性天然ゲル化剤はグアーガムである。

他のバイオポリマーには、例えば、キチン、キトサン、コラーゲン、ゼラチン、例えば、ヘパリン、コンドロイチン硫酸、デルマタン硫酸、及びヘパラン硫酸などのグリコサミノグリカン、プロテオグリカン、フィブロネクチン、及びラミニンが含まれる。

半合成ゲル化剤には、セルロースエーテル(例えば、ヒドロキシエチルセルロース、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース)、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、及びヒドロキシプロピルグアーガムなどが含まれるが、これらに限定されない。

合成ゲル化剤には、カルボキシビニルポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリ酢酸ビニルポリマー、ポリ塩化ビニルポリマー、及びポリ塩化ビニリデンポリマーなどが含まれるが、これらに限定されない。

該壊死組織除去組成物は、さらに、抗凝集剤及びpH調整剤からなる群から選択される少なくとも1つの賦形剤を含むことができる。

本発明を実行するのに適する抗凝集剤又は抗凝塊剤は、水溶性オリゴ糖、例えば、ラクトース、スクロース、マンニトール、ソルビトール、及びグルコースなどの任意の公知の抗凝集剤である。各可能性は、別々の実施形態を表す。特定の実施形態によれば、抗凝集剤はラクトースである。

pH調整剤は、好ましくは、6.0を上回るpKaを有する。いくつかの実施形態において、pH調整剤は、例えば、リン酸カリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、及びリン酸ナトリウムなどの任意の公知のpH調整剤であり得る。いくつかの実施形態によれば、該pH調整剤は、壊死組織除去製剤の総重量の約2%(w/w)〜約10%(w/w)の範囲の量で存在するリン酸二水素カリウムとリン酸水素二カリウムの組み合わせである。該壊死組織除去製剤中のリン酸二水素カリウム及びリン酸水素二カリウムの量がより高いと、適用部位で出血が生じることをこれから開示する。したがって、pH調整剤が、リン酸二水素カリウムとリン酸水素二カリウムの組み合わせである場合、それらの合計量は、望ましくない出血をすることなく、効率的な壊死組織除去を達成するために、好ましくは、該壊死組織除去製剤の総重量の約10%より高くはないことが開示される。

該組成物は、さらに消泡剤を含むことができる。消泡剤は、当該分野で公知であり、ポリエチレングリコール、例えば、PEG−1450、及びPEG−3350などを含むが、これらに限定されない。該組成物はさらに、例えば、ベンジルアルコール、パラベン、メチルヒドロキシベンゾエート又はプロピルヒドロキシベンゾエートなどの保存剤;並びに/又は酸化防止剤、例えば、アスコルビン酸、ジヒドロキノン、ブチル化ヒドロキシトルエン及びジチオスレイトールなどを含み得る。

該組成物はさらに、麻酔剤、抗菌剤、抗真菌剤、抗炎症剤、鎮痛剤、成長因子及び/又は治癒促進剤を含み得る。

麻酔剤には、アメトカイン(テトラカイン)、リグノカイン(リドカイン)、キシロカイン、ブピバカイン、プリロカイン、ロピバカイン、ベンゾカイン、メピボカイン(mepivocaine)、コカインが含まれるが、これらに限定されない。各可能性は、別々の実施形態を表す。

抗菌剤には、塩酸アマンファジン(amanfadine hydrochloride)、硫酸アマンファジン(amanfadine sulfate)、アミカシン、硫酸アミカシン、アミノグリコシド(amoglycoside)、アモキシシリン、アンピシリン、アンサマイシン(amsamycin)、バシトラシン、ベータ−ラクタム、カンジシジン、カプレオマイシン、カルベニシリン、セファレキシン、セファロリジン、セファロチン、セファゾリン、セファピリン、セフラジン、セファログリシン、クロラムフェニコール(chilomphenicol)、クロルヘキシジン、グルコン酸クロルヘキシジン(chloshexidine gluconate)、塩酸クロルヘキシジン、クロロキシン、クロルキラルドール(chlorquiraldol)、クロルテトラサイクリン、塩酸クロルテトラサイクリン、シプロフロキサシン、サーキュリン、クリンダマイシン、クリンダマイシン塩酸塩、クロトリマゾール、クロキサシリン、デメクロサイクリン、ジクロキサシリン(diclosxacillin)、ジヨードヒドロキシキン、ドキシサイクリン、エタンブトール、塩酸エタンブトール、エリスロマイシン、エリスロマイシンエストレート、エリスロマイシンステアリン酸塩、ファルネソール、フロキサシリン、ゲンタマイシン、硫酸ゲンタマイシン、グラミシジン、グリセオフルビン(giseofulvin)、ハロプロジン、ハルキノール(haloquinol)、ヘキサクロロフェン、イミノサイクリン、ヨードクロルヒドロキシキン、カナマイシン、カナマイシン硫酸塩、リンコマイシン、リネオマイシン、リネオマイシン塩酸塩、マクロライド、メクロサイクリン、メタサイクリン、メタサイクリン塩酸塩、メテナミン(methenine)、馬尿酸メテナミン、マンデル酸メテナミン、メチシリン、メトロニダゾール、ミコナゾール、ミコナゾール塩酸塩、ミノサイクリン、ミノサイクリン塩酸塩、ムピロシン、ナフシリン、ネオマイシン、ネオマイシン硫酸塩、ネチルマイシン(netimicin)、ネチルマイシン硫酸塩、ニトロフラゾン、ノルフロキサシン、ナイスタチン、オクトピロックス、オレアンドマイシン、オルセファロスポリン、オキサシリン、オキシテアクリン、オキシテトラサイクリン塩酸塩、パラクロロメタキシレノール、パロモマイシン、パロモマイシン硫酸塩、ペニシリン、ペニシリンG、ペニシリンV、ペンタミジン、ペンタミジン塩酸塩、フェネチシリン、ポリミキシン、キノロン、ストレプトマイシン硫酸塩、テトラサイクリン、トブラマイシン、トルナフタート、トリクロサン、トリファンピン、リファマイシン、ロリテトラサイクリン、銀塩、スペクチノマイシン、スピラマイシン、ストレプトマイシン、スルホンアミド、テトラサイクリン類、テトラサイクリン、トブラマイシン、トブラマイシン硫酸塩、トリクロカルバン、トリクロサン、トリメトプリム・スルファメトキサゾール、タイロシン、バンコマイシン、及びチロトリシン(yrothricin)が含まれるが、これらに限定されない。各可能性は、別々の実施形態を表す。

抗真菌剤には、ナイスタチン、クロトリマゾール、ミコナゾール、ケトコナゾール、フルコナゾール、チアベンダゾール、エコナゾール、クロミダゾール、イソコナゾール、チアベンダゾール、チオコナゾール、スルコナゾール、ビホナゾール、オキシコナゾール、フェンチコナゾール、オモコナゾール、セルタコナゾール、及びフルトリマゾールが含まれるが、これらに限定されない。各可能性は、別々の実施形態を表す。

抗炎症剤は、非ステロイド性、ステロイド性、又はそれらの組み合わせであり得る。非ステロイド性抗炎症剤の非限定的な例としては、ピロキシカム、イソキシカム、テノキシカム、スドキシカムなどのオキシカム;アスピリン、ジサルシド、ベノリラート、トリリサート、サファプリン、ソルプリン、ジフルニサル、及びフェンドサールなどのサリチレート;ジクロフェナク、フェンクロフェナク、インドメタシン、スリンダク、トルメチン、イソキセパク、フロフェナク、チオピナク、ジドメタシン、アセマタシン(acematacin)、フェンチアザク、ゾメピラック、クリンダナク、オキセピナク、フェルビナク、及びケトロラクなどの酢酸誘導体;メフェナム酸、メクロフェナム酸、フルフェナム酸、ニフルム酸、及びトルフェナム酸などのフェナメート;イブプロフェン、ナプロキセン、ベノキサプロフェン、フルルビプロフェン、ケトプロフェン、フェノプロフェン、フェンブフェン、インドプロフェン、ピルプロフェン、カルプロフェン、オキサプロジン、プラノプロフェン、ミロプロフェン、チオキサプロフェン、スプロフェン、アルミノプロフェン、及びチアプロフェンなどのプロピオン酸誘導体;フェニルブタゾン、オキシフェンブタゾン、フェプラゾン、アザプロパゾン、及びトリメタゾンなどのピラゾールが挙げられる。これらの非ステロイド性抗炎症剤の抽出物を使用することもできる。各可能性は、別々の実施形態を表す。

ステロイド性抗炎症剤の非限定的な例としては、ヒドロコルチゾン、ヒドロキシル・トリアムシノロン、α−メチルデキサメタゾン、デキサメタゾンリン酸、ジプロピオン酸ベクロメタゾン、吉草酸クロベタゾール、デソニド、デスオキシメタゾン、酢酸デスオキシコルチコステロン、デキサメタゾン、ジクロリソン、二酢酸ジフロラゾン、吉草酸ジフルコルトロン、フルアドレノロン、フルクロロロンアセトニド、フルドロコルチゾン、ピバル酸フルメタゾン、フルオシノロンアセトニド(fluosinolone acetonide)、フルオシノニド、フルコルチンブチルエステル、フルオコルトロン、酢酸フルプレドニデン(フルプレドニリデン)、フルランドレノロン、ハルシノニド、酢酸ヒドロコルチゾン、酪酸ヒドロコルチゾン、メチルプレドニゾロン、トリアムシノロンアセトニド、コルチゾン、コルトドキソン、フルセトニド、フルドロコルチゾン、二酢酸ジフルオロゾン、フルラドレノロン、フルドロコルチゾン、二酢酸ジフルロゾン(diflurosone diacetate)、フルラドレノロンアセトニド、メドリゾン、アムシナフェル、アムシナフィド、ベタメタゾン及びその他のエステル、クロロプレドニゾロン、酢酸クロルプレドニゾン(chlorprednisone acetate)、クロコルテロン、クレスシノロン、ジクロリゾン、ジフルプレドネート、フルクロロニド、フルニソリド、フルオロメタロン、フルペロロン、フルプレドニソロン、吉草酸ヒドロコルチゾン、シクロペンチルプロピオン酸ヒドロコルチゾン、ヒドロコルタメート、メプレドニゾン、パラメタゾン、プレドニゾロン、プレドニゾン、ジプロピオン酸ベクロメタゾン、及びトリアムシノロンなどのコルチコステロイドが挙げられる。各可能性は、別々の実施形態を表す。

鎮痛剤には、コデイン、ヒドロコドン、オキシコドン、フェンタニル、及びプロポキシフェンが含まれるが、これらに限定されない。各可能性は、別々の実施形態を表す。

成長因子には、上皮成長因子、線維芽細胞成長因子、及びインスリン様成長因子などが含まれるが、これらに限定されない。

治癒促進剤には、ヒアルロン酸などが含まれるが、これに限定されない。

本発明のゲル製剤の粘度は、任意の公知の手段によって測定することができる。いくつかの実施形態によれば、プレート・プレート幾何学を有する絶対粘度計は、本明細書に記載のゲル製剤の粘度を計算するために使用することができる。本明細書で言及した粘度範囲は全て室温で測定される。

本発明の原理によれば、乾燥形態又は粉末形態で存在する組成物(a)及び水(b)は、それぞれ単一容器の第1区画及び第2区画内に入れることができるか、又は2つの別々の容器に入れることができる。使用前に、該組成物(a)及び水(b)を混合し、壊死組織除去製剤を形成する。

本発明の壊死組織除去製剤は、細菌生物汚染度が低いものであり、したがって、本発明の製剤は、創傷部位をさらに汚染する危険性を減らす。いくつかの実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は無菌である。

いくつかの実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は、 (a)(i)ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含むブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物; (ii)アクリル酸の架橋ポリマー以外のものである水溶性ゲル化剤; (iii)抗凝集剤; (iv)pH調整剤; を含む乾燥形態又は粉末形態の組成物:並びに (b)水 を含み、 該組成物(a)は、水(b)と混合されて、約2,000,000cP〜約8,500,000cPの範囲の粘度及び約6.0〜約8.0の範囲のpHを有する均質なヒドロゲルであることを特徴とする壊死組織除去製剤を形成し、該壊死組織除去製剤中のタンパク質の量は、該壊死組織除去製剤の総重量の約0.5%(w/w)〜約7%(w/w)の範囲である。

いくつかの実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は、 (a)(i)ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含むブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物; (ii)該壊死組織除去製剤の総重量の約0.25%(w/w)〜約5%(w/w)の範囲の量のグアーガム; (iii)該壊死組織除去製剤の総重量の約10%(w/w)〜約25%(w/w)の範囲の量のラクトース; (iv)pH調整剤; を含む、容器の第1区画又は第1の容器中に存在する乾燥形態又は粉末形態の組成物:並びに (b)容器の第2区画又は第2の容器中に存在する約55%(w/w)〜約90%(w/w)の範囲の量の水; を含む。

本発明の壊死組織除去製剤は、ゲル、すなわち、ヒドロゲルとして製剤化され、そのまま創傷部位へ適用されることが理解されるべきである。好ましくは、該壊死組織除去製剤は、パッチ製剤ではない。いくつかの実施形態によれば、該製剤は、接着剤を欠いており、したがって、該製剤は非接着性である。

壊死組織除去製剤の使用 本発明は、皮膚創傷の壊死組織除去及び/又は皮膚創傷の治療法であって、そのような治療を必要としている対象の創傷部位に、最長4週間、最大10回の適用のレジメンで治療有効量の壊死組織除去製剤を局所適用する工程を含み、ヒドロゲル形態で存在する壊死組織除去製剤は、(i)ステムブロメライン(EC 3.4.22.32)及びアナナイン(EC 3.4.22.31)を含むブロメラインから得られるタンパク質分解酵素の混合物;並びに(ii)アクリル酸の架橋ポリマー以外のものである水溶性ゲル化剤を含み、前記壊死組織除去製剤は、適用ごとに少なくとも4時間、創傷部位との接触を維持される方法を提供する。

いくつかの実施形態によれば、創傷は、慢性の又は治癒しにくい創傷である。

本明細書及び特許請求の範囲を通して互換的に使用される用語「慢性創傷」、「慢性皮膚創傷」又は「治癒しにくい創傷」は、創傷が進むように、耐久性のある、構造的、機能的、及び/又は美容的閉鎖をもたらす整然とした、タイムリーな一連の事象に進むのに失敗した創傷を指す。1ヶ月以内に治癒しない創傷は、慢性創傷と考えられている。

いくつかの実施形態によれば、慢性創傷は、糖尿病性潰瘍、静脈うっ血性潰瘍、動脈不全潰瘍、圧迫潰瘍、術後又は外傷後の創傷からなる群から選択される。各可能性は、別々の実施形態を表す。さらなる実施形態によると、慢性創傷は、糖尿病性下肢潰瘍又は静脈性足潰瘍である。

本明細書で使用する用語「創傷の壊死組織除去」は、創傷からの生存不能組織:壊死性痂皮、脱落組織又はフィブリン、異物、及び細菌/バイオフィルムの除去を指す。壊死性痂皮は、薄い又は厚い、革状の、失活した、黒色、茶色又は黄褐色の組織であるが、脱落組織及びバイオフィルムは、創傷床上の滲出性、白色又は黄緑がかっている斑点の弱い組織である。壊死組織、異物及び細菌は、局所創傷治癒プロセスに干渉するメタロプロテアーゼを生成し、その生成を刺激することによって治癒しようとする身体の試みを妨げる。この敵対的環境では、細菌が増殖することができ、創傷床を覆う滲出液、残屑、及び化膿性分泌物(「脱落組織」)中の創傷にさらにコロニー形成する。加えて、細菌は、脱落組織と共にバイオフィルムを形成する構造的生成物を分泌し、ひいては、潜在的破壊からそれらのコロニーを保護する。細菌は、創傷治癒に必要な自身の創傷抑制酵素を生成し、乏しい利用可能な局所資源の多くをより顕著に消費する。

いくつかの実施形態によれば、創傷の壊死組織除去は、治療前に存在する生存不能組織の少なくとも50%、或いは、少なくとも75%の除去を指す。各可能性は本発明の別々の実施形態を表す。特定の実施形態によれば、創傷の壊死組織除去は、治療前に存在する生存不能組織の少なくとも90%、又は少なくとも95%、及び好ましくは100%の除去を指す。すなわち、治療前に存在する生存不能組織の90%以上のそのような壊死組織除去は、本明細書及び特許請求の範囲の全体にわたって「創傷の完全な壊死組織除去」と言及される。

慢性の又は治癒しにくい創傷において、いくつかの異なる要因が重要な役割を果たし得る。骨、腱、筋膜又はさらには脂肪などの露出面は、細胞増殖を支持せず、乾燥して、合成インプラントなどの異物になる。局所血液供給(動脈、静脈、リンパ管、圧力など)との干渉は、治癒しにくく、慢性になる創傷を引き起こし得る。肉芽組織は、不応性で、萎縮性になり、豊富な血管マトリックスを失い、暗い色で不透明になり、創傷治癒及び閉鎖プロセスに関与しない。

本明細書で使用する用語「創傷床調製物」は、内因性治癒を促進するか、又は他の治療措置の有効性を促進するために、適切な壊死組織除去から生じる創傷床を指す。創傷と患者の両方の中の、治癒を妨げる様々な「負担」を除去することは、壊死組織除去のプロセスである。創傷内の負担には、滲出液、細菌、バイオフィルム及び壊死した/細胞の残屑が含まれる。患者の全体的な健康状態は、治癒プロセスに重要である。慢性の又は治癒しにくい創傷において、原因である痂皮、脱落組織又はバイオフィルムの完全な除去は、クリーンな創傷床をもたらすことができるが、患者の全身又は四肢の状態がそれを支持することができない場合は、そのような創傷床は、将来の治癒にとってなお不十分であり得る。

治癒のために調製した創傷床は、痂皮、脱落組織、フィブリン又はバイオフィルムがなく、生存可能な、クリーンな床上で瘢痕化及び拘縮上皮化によって(必要に応じて、生物学的被覆材、創傷治癒強化被覆材、合成創傷被覆材、真空又はオゾン創傷治癒システムなどのモダリティを使用して)自然に創傷が閉じるのを可能にするか、又は自己STSG(中間層皮膚移植片)若しくは皮膚同種移植を支持する健康な組織及び/又は健康な肉芽組織(粒度計スケールで7を超えるレベル)の生存可能な床も有するものである。

用語「創傷閉鎖」は、組織の被覆細胞層を再生するプロセスを指す。そのため、創傷閉鎖の促進は、被覆細胞層の再生において正の効果をもたらすことを意味する。正の効果は、再生プロセスの加速又は創傷の損傷面積の減少であり得る。創傷閉鎖はまた、排出液のない完全な上皮化として定義され、追加の被覆材を必要とせずに、2週間の間隔で2回の連続する研究訪問で確認される。

用語「治療有効量」は、組成物が投与される対象に有益な効果を提供するのに十分であるタンパク質分解酵素混合物のその量である。

いくつかの実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は、創傷部位に最大10回適用することができ、該壊死組織除去製剤は、1日あたり適用ごとに少なくとも4時間、創傷部位との接触を維持される。

追加の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は、創傷部位に最大10回のレジメンで適用することができ、該壊死組織除去製剤は、適用ごとに約24時間、創傷部位との接触を維持される。そのため、該壊死組織除去製剤は、適用ごとに約24時間、創傷部位との接触を維持するために、最大10日間連続して、毎日適用することができるか、又は必要に応じて、1日以上の間で適用を停止して、適用ごとに約24時間、1、2、3、4、5、6、7、8、又は9回の適用を連続して適用することができる。

追加の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は、創傷部位に最大10回のレジメンで適用することができ、該壊死組織除去製剤は、適用ごとに約48時間、創傷部位との接触を維持される。そのため、該壊死組織除去製剤は、最大20日間連続して、1日おきに適用することができるか、又は必要に応じて、1日以上の間で適用を停止して、1日おきに1、2、3、4、5、6、7、8、又は9回適用することができる。

さらなる実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は、週に3回、創傷部位に最大10回のレジメンで適用することができ、該壊死組織除去製剤は、適用ごとに48時間及び適用ごとに72時間からなる群から選択される期間、創傷部位との接触を維持される。

追加の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は、創傷部位に最大10回のレジメンで適用することができ、該壊死組織除去製剤は、適用ごとに約72時間、創傷部位との接触を維持される。

特定の実施形態によれば、該壊死組織除去製剤は、適用ごとに最大約72時間、創傷部位との接触を維持される。

少なくとも4時間の治療後、又は24時間の治療後、又は48時間の治療後、又は72時間の治療後などの示した適用時間、創傷部位と壊死組織除去製剤を接触させた後、創傷部位を洗浄することができる。そのため、本発明の方法はさらに、前記接触後、壊死組織除去製剤のその後の適用前に、創傷部位を洗浄する工程を含むことができる。適用の停止が実施される場合には、創傷部位は、湿った生理食塩水ガーゼなどの湿った被覆材で覆うことができる。

いくつかの実施形態によれば、本発明の方法はさらに、創傷部位に該組成物を維持又は保持するために、閉塞性層又は被覆材で壊死組織除去製剤を覆う工程を含むことができる。

追加の実施形態によれば、本発明の方法はさらに、壊死組織除去中に創傷縁部及び周囲の創傷皮膚を保護する工程を含むことができる。

本明細書及び特許請求の範囲の全体にわたって示される数値の範囲は、その間の任意の整数を含む。

上記のいずれかに記載のレジメンは、必要に応じて適用を停止して、痂皮/壊死組織が完全に除去されるまで、1、2、3回又はそれ以上繰り返すことができることを理解すべきである。適用の停止は、数日、数週間又は数ヶ月であり得る。壊死組織除去製剤の適用のレジメンは、必要に応じて、痂皮を除去するために繰り返すことができる。痂皮が再発する場合、壊死組織除去製剤の適用のレジメンは、必要に応じて、痂皮を除去するために繰り返すことができる。

本発明は、本発明の方法が、外科的又は著しい壊死組織除去などの公知の壊死組織除去法と組み合わせることができる併用療法を包含する。いくつかの実施形態によれば、本発明の方法は、外科的又は著しい壊死組織除去に先立って実施することができる。或いは、本発明の方法は、外科的又は著しい壊死組織除去後に実施することができる。

いくつかの実施形態によれば、適用されるAPIの量は、創傷面100cm²あたり無菌凍結乾燥タンパク質分解酵素混合物の約0.1グラム〜約2グラムの範囲であった。さらなる実施形態によれば、創傷部位に適用されるヒドロゲルの量は、創傷面100cm²あたり約20グラムである。

実施例1 ゲル製剤 以下の壊死組織除去製剤を開発した。

^*評価した他のAPIの量(w/w):0.1%。0.5%。1%、及び2%。 ^**ラクトースの量は、APIの量に応じて調整した。

壊死組織除去製剤は、均一な外観及び2,40,000cP〜6,200,000cPの範囲の粘度を有するヒドロゲルを形成するために、API、グアーガム、ラクトース、リン酸水素二カリウム及びリン酸二水素カリウム、及びPEG−3350を含有する乾燥組成物又は粉末化組成物を水と混合することにより調製した。

実施例2 ゲル製剤による痂皮の除去 本研究の目的は、慢性創傷の痂皮の除去の最大効力を提供するゲル製剤中の活性成分の用量を決定することであった。

慢性創傷モデルを、雑種家畜ブタで確立した。

ゲル製剤の適用前に、創傷縁部をワセリンの厚い層で保護した。各創傷部位に、創傷を覆うように約2gの該ゲル製剤を24時間与え、非吸収性被覆材で包帯をした。各創傷を、各適用の前後に写真撮影した。以下の用量:プラセボ(0%)、0.1%、0.5%、1%、2%、5%を試験した。

この手順を、最長11日間連続して、又はクリーンな創傷床が達成されるまで治療を続けた。この期間を「治療期間」とした。治療期間には、無治療の2週間の「回復期間」が続いた。回復期間に、創傷を週に3回写真撮影した。

創傷領域、クリーン領域及び痂皮体積を、視覚的に評価し、ImageJソフトウェア(NIH、MD、USA)により測定し、JMP統計ソフトウェア(SAS社、NC、USA)によって分析した。

最初の治療日に、全ての傷を完全な痂皮によって覆った。痂皮は2つの異なる領域: a.薄い痂皮層で覆った創傷の中心 b.完全壊死組織によって特徴付けられる創傷の縁 で構成されていた。治療前、ゲル製剤と共に又はゲルビヒクルでの治療の7日又は10日後の創傷の代表的な写真を図1A〜1Fに示す。

治療期間の開始時に、慢性創傷はすでに痂皮を発症していた。図1A及び1Dは、治療前の慢性創傷を示す代表的な写真である。痂皮は、2つの異なる領域:皮膚が完全に除去された創傷の中心、及び創傷縁で構成されていた。中心部には、薄い痂皮層が生じ、縁部には、痂皮が壊死した皮膚で構成されていた。APIを含有するゲル製剤で治療した慢性創傷では、痂皮を、治療により軟化させ、周囲の溶解により痂皮が生存組織から完全に切り離されるまで徐々に溶解した(図1B及び1C)。対照的に、ゲルビヒクルで治療した慢性創傷は、治療期間中にその外観及び一貫性をほとんど変えなかった(図1E及び1F)。

クリーン領域を、創傷の全サイズからの割合として計算した。痂皮の体積を、痂皮の面積と厚さの両方を考慮して、最初の治療の直前の痂皮体積からの割合として計算した。

x軸が治療日であり、y軸がクリーン領域の割合又は痂皮体積の割合である曲線下面積(AUC)を測定することにより、治療の有効性を評価した。治療がより効果的であれば、クリーン領域の割合の曲線下面積がより拡大し、痂皮の体積の曲線下面積はより小さくなる。

製剤により引き起こされる刺激を評価するために、5人の盲検評価者が、全実験の写真による各創傷をスコア化した。

表1.壊死組織除去の結果のまとめ

治療期間の終了時の創傷領域のうちのクリーン領域の割合: 最初の創傷領域のうちの、治療の終了時のクリーン領域の割合は、APIの量に著しく依存することが見出された。APIの量に対する依存性は、直線的であった(図2)。

ゲル製剤中のAPIの5%用量で、創傷の平均82%がクリーンであった。

治療期間の終了時における創傷の初期量のうちの痂皮の割合: 治療の終了時における初期量のうちの痂皮の割合は、APIの量に著しく依存することが見出された。APIの量に対する依存性は直線的であった。

ゲル製剤中のAPIの5%の用量で、痂皮の平均93%が除去された。

x軸が治療日であり、y軸がクリーン領域の割合である曲線下面積(AUC) このパラメータは、治療の洗浄効果を示す。治療がより効果的であるほど、AUCはより大きい。治療中のクリーン領域のAUCの割合は、APIの量に著しく依存していた。図3に示すように、APIの量に対するクリーン領域のAUCの割合の依存性は直線的であった。

x軸が治療日であり、y軸が痂皮の初期量のうちの痂皮の割合である曲線下面積(AUC) このパラメータは、治療による痂皮除去の有効性を示す。治療がより効果的であるほど、AUCはより小さくなる。このパラメータは、APIの量に著しく依存することが見出された。APIの量に対する依存性は直線的であった(図4)。

まとめると、これらの結果から、APIの効果が時間に依存することが示された。

刺激 5人の治療盲検評価者が、全実験を通して創傷の写真に基づいて各創傷をスコア化した。プラセボにより引き起こされる刺激は、治療群のそれよりも有意に低いことが見出された。刺激は、APIの量に依存し、全ての治療におけるフォローアップ期間中に1日又は2日後に完全に消失した。

実施例3 ゲル製剤におけるAPIの有効性及び安全性−臨床研究 本研究の目的は、慢性静脈性下腿潰瘍及び糖尿病性下肢潰瘍の壊死組織除去におけるプラセボと比較した、2つの用量:実施例1で本明細書上記に開示し、EX−02とも命名されたゲル製剤の2%(w/w)及び5%(w/w)の安全性及び有効性を評価することである。

本研究は、多施設、前向き無作為化、プラセボ対照、二重盲検、国際的研究である。

3cm²〜200cm²(表面積)の間の慢性創傷(静脈脚潰瘍、糖尿病性下肢潰瘍)における壊死組織/脱落組織/フィブリンの生存不能組織が50%を上回る大人を研究に登録する。

患者を、EX−02の低用量(2%w/w)、EX−02の高用量(5%w/w)又はプラセボ治療群に無作為化する。治療を、どちらが最初でもよいが、最大10回の適用(最大10回の訪問)まで、又は完全な壊死組織除去が達成されるまで週に3回実施する。各適用の持続時間は、適用ごとに24±2時間又は週に3回、すなわち、48±4時間、72±4時間である。各適用の後に、創傷を、洗浄し、写真撮影し、創傷のサイズ及び生存不能組織の除去(デジタル面積測定ソフトによる)及び肉芽組織の変化、創傷の状態、及び安全性パラメータについて評価する。24時間の治療を、平日に連続して実施する。週末の間、創傷を湿った生理食塩水ガーゼで被覆をする。

壊死組織除去の治療期間の完了後に、患者を、標準的な手順に従って治療し、最後の適用から最長12週間(最大12回の訪問)、完全な創傷閉鎖まで週に1回評価する(創傷アセスメント)。創傷閉鎖に達した患者については、創傷閉鎖の確認のさらに3回の月例フォローアップ訪問を行う。最初の月例訪問を創傷閉鎖に達した後2週間目に実施する。12週間のフォローアップ訪問中に創傷閉鎖を達成しなかった患者については、3ヶ月のフォローアップ訪問(30週目)のみを行う。プラセボを、賦形剤単独の粉末及びゲル調製用の水として調製する。

次の評価項目を、全ての創傷について評価し、EX−02とプラセボを比較する: 主要評価項目 壊死組織除去の期間の終了時(最長8治療日)における完全壊死組織除去(非生存組織除去)の発生率 副次評価項目 1.完全な壊死組織除去を達成するまでの時間(最大8回の治療内); 2.完全な壊死組織除去を達成するまでの適用数/治療日数; 3.治療期間中の創傷壊死組織除去の状態の変化の評価:生存不能組織の減少率(毎日、8回の治療中); 4.完全な肉芽形成を達成するまでの時間(最長12週); 5.完全な肉芽形成の発生率(12週目); 6.経時的な肉芽形成組織の変化の割合(毎週、ベースラインから12週の間); 7.完全な創傷閉鎖の発生率(最長12週)。創傷閉鎖は、排出液のない、追加の被覆材を必要としない完全な上皮化として定義され、2週間の間隔で2回の連続研究訪問で確認される; 8.完全創傷閉鎖までの時間(最長12週); 9.創傷領域の減少:経時的な創傷サイズの減少率(毎週、ベースラインから最長12週); 10.感染症の発生率。

なお、本発明は、特に図示し、上記の本明細書に記載されたものに限定されるものではないことは、当業者には理解される。むしろ、本発明の範囲は、以下の特許請求の範囲によって定義される。